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　中国の大手ポータルサイト「捜狐」は２８日「なぜ、日本の病院は中国人でいっぱいなのか」と題する文章を掲載した。

　いわゆる「医療観光／メディカルツーリズム」で日本を訪れる中国人が増加していることを受け、その理由を分析した。理由としてまず「中国に近く文化面も似ている」、「ビザ発給など、医療観光客を誘致する政策が実効されたこと」などを挙げたが、さらに大きな理由としては日本における医療の充実を指摘した。

　病院の待合室や病室、シャワールーム、手術室、リハビリ施設などの写真を多数掲載。いずれも開放的で明るい雰囲気だ。文章は「リラックスして医療を受けられる」と強調した。なお、使われた写真は日本国内の水準でも、施設が相当に整っている医療機関のものと考えてよい。

　文章はさらに、日本における医療サービスの質の高さを強調した。医療技術が世界一流であるだけでないと強調。日本には「お客様は神様です」という信念があり、患者も「お客様」とみなされるので、「病院は必ず、忠実にあなたの世話をする」と解説した。

　文章は最後の部分で、「日本の医療観光が中国人の熱烈な支持を集める根本的な理由」として、中国国内の病院の「技術やサービスの総合的な水準が、国民が求める水準に達していないこと」と指摘。さらに「治療費は高騰しているのに病気は治らない。入院するのも（順番待ちなどで）難しい。医者には『付け届け』が必要」などと論じ、「やはり、われわれ自身に原因があったのだ」と指摘した。

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◆解説◆
　日本政府・観光庁は２０１０年１１月、「医療観光プロモーション推進連絡会」の設置を決定。それ以前から、「訪日外国人旅行者３０００万人の実現」を目指す取り組みの一環として、「インバウンド医療観光に関する研究会」を開催するなどしていたが「医療観光プロモーション推進連絡会」の設置で、民間や地方など、外国人患者等の誘致に意欲的に取り組む各主体のプロモーション支援、情報共有、実情把握に取り組むことになった。

　日本政策投資銀行は２０２０年における日本の医療ツーリズムの潜在的市場規模を５５０７億円、経済波及効果を２８２３億円とする経済波及効果の試算を発表した。来日する医療ツーリスト数は４２万５０００人で、うち中国人は３１万２０００人との見方を示した。（編集担当：如月隼人）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　　　2015-06-30 05:50

　中国の大手ポータルサイト捜狐は４日、「日本の医療は世界第１位と評価された　中国の順位は・・・」と題する文章を掲載した。日本については政府が１９７０年代から国民の健康増進のための努力を重ねてきたと紹介。自国についての具体的な言及はないが、見出しからは批判的な姿勢が見て取れる。

　文章は冒頭部分で、世界保健機関（ＷＨＯ）の最新のリポートでも、日本の医療体系は世界のトップと評価されたと紹介。日本は医療水準の質の高さ、医療負担の公平性、国民の平均寿命の長さが評価されたと論じた。一方、中国については６０位台と指摘した。

　日本の医療については１９７８年に政府が国民健康運動を開始と紹介。さらに、１０年後には高齢者を対象とする健康診断の仕組みを整備し、健康指導にも力を入れたと指摘。さらに２０００年には「健康日本２１」計画を始動し、２００２年には健康増進法を制定するなど、国民の健康づくりのための法的根拠を整備したことにも触れた。

　文章は日本人の平均寿命が伸び続けたのは「３０年の長きにわたる努力の結果」と評価。また、政府が癌、糖尿病、心脳血管症のために巨額の予算を投じていることや、先進的な機器を使った健康診断が一般的に行われており、費用が必要としても低額と論じた。

　さらに、日本では行政主導による食生活の改善運動や、公的予算による受講料が無料の健康講座も開催されていると紹介。日本人の平均寿命の長さの理由ついては、「質の良い空気や飲食物だけでなく、庶民の健康管理に積極的に取り組んでいる政府の功績が、さらに大きい」と評価した。

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◆解説◆
　上記文章は、日本の医療についての「よい面」に焦点を絞って積極的に紹介している。自国政府や制度に対する直接の批判はないが、保健制度も整わず、医療についての問題が連日のように報道されている中国で、読者が読めば「それに引きかえ、わが国は」と思わずにはいられない内容だ。

　訪日する中国人については「爆買い」などが注目されているが、日本の健康診断を受けるなど「医療サービス」を目的にやってくる中国人も増えている。日本の医療機関は設備が先進的でスタッフの技術水準が高いだけでなく、「患者を人扱いする医療サービス」がしっかりしていると評価されている。（編集担当：如月隼人）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　 サーチナ　　　　2016-01-05 10:55

　中国の大手ポータルサイト「捜狐」は２７日、教育カテゴリーで西安大学の寧利中教授による、日中の教育を比較する文章を掲載した。寧教授は、日本人には「極限を追求」、「清潔さ守る」、「集団行動」、「ルールと信用を守る」、「礼儀をわきまえる」根性があり、その根性は学校教育で育成されると主張した。

　寧教授は中国で育ったいわゆる「残留孤児」の人々が、完全に中国人と同じ特徴を持つようになるとして、日本人と中国人の違いは血統によるものでなく、教育と成育した環境によると主張。日本と中国の義務教育は、形式的には基本的で教科については中国の方が深く教えるが、日本の教育は人格の育成のために、大きな効果を発揮していると紹介した。

　寧教授はまず、日本では幼稚園時から子供に雑巾がけをさせると指摘。園児もぞれぞれが体をかがめて床を「徹底的」にきれいにする。雑巾は各自が家から持ってきたもので、氏名も書いていると紹介した。

　給食についても、栄養士が管理する献立を生徒に均等に与えると紹介。さらに食事のあと片付けでは、ごみの分別などで環境意識を育成していると指摘した。

　寧教授が特に重視したのが、部活や運動会だ。子どもらは部活に参加することで「先輩と後輩」の順を学ぶと指摘。後輩らは、部活をしている時でなくても外で先輩に会えば自ら進んで挨拶すると紹介した。寧教授は、「部活は大人社会のモデルであり、人と共に生きる際の厳格な規則を体験することになる」と論じ、部活はその後の人生にとって重要な学びの機会との見方を示した。

　また、部活を通じて得た友人は一生の友になりうると紹介した。文化祭などでも「部」単位での参加が多く、展示や物販、ステージでの芸の披露、部員募集など、生徒らが多彩で活気に満ちた活動を自主的に行っていると紹介した。

　運動会についても、重要性を強調した。運動会は団体と団体が競う者で、参加する生徒はなんの報奨もなくても、団体の栄誉のために団結すると紹介した。

　寧教授は、中国では成績と素行のよい生徒はクラスの「幹部」になると指摘。日本では「幹部」ではなく、「植物の世話」、「小動物の飼育」、「新聞」、「読書」などの「係り」であり、「生徒が自分の担当」を持つことになると紹介。日本の学校の「係り」に特権はなく、教師が指名するのでなく生徒自身が話し合いで決めることにも注目。「係り」とは自分の好みにより、皆のために奉仕するものと紹介し、「言わせてもらえば、「日本の公務員は仕事の安定は望むが、特権を追求するのではない」と、学校教育のあり方が、日本では中国よりも「腐敗現象」が少ないことに関係しているとの考えを示唆した。

　寧教授は、幼稚園から大学まで学校に在籍すれば、合計１９年になると指摘。日本人の特徴は「根性」であり、その「根性」をもって「極限を追求」、「清潔さを守る」、「集団行動」、「ルールと信用を守る」、「礼儀をわきまえる」のは、長年にわたる教育の賜物と主張した。（編集担当：如月隼人）（イメージ写真提供：１２３) サーチナ　　　　　　　　　　2016-01-28 14:37

　日本人は「社会的信用」を非常に大切する。日本社会では一度失われた信用は簡単に取り戻すことはできないうえ、非常に大きな代償を伴うためだ。

　中国では高級ブランドの海賊品や偽物が大量に流通しているほか、食の安全性を揺るがす悪質な問題がたびたび起きるが、これは社会的信用を失うことの代償が相対的に小さいことも要因の１つだろう。このような環境で暮らす中国人から見ると、日本人の「社会的信用を大切にする」姿勢は驚きに値することのようだ。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、日本社会は人びとが互いに「騙さない」、「悪さをしない」という前提のもとに成り立っていると伝え、「日本社会における人間関係は信じられないほど信用し合うものであり、中国人から見ると背筋が凍るようだ」と伝えている。

　記事は、日本各地で見られる野菜などの「無人販売所」を例に、誰も見ていないのに野菜を持ち去る人がいないと紹介。それどころか、客は決められた金額をしっかりと箱に入れて購入していくと指摘、店主がいなくとも「売買という商行為が成り立つ」ことに驚きを示した。また、これはセルフ形式のガソリンスタンドでも同様だとし、日本ではガソリンを入れて代金を支払わずに逃げる人はいないと指摘した。

　さらに、日本ではスーパーなどのレジで、紙幣の真贋を確認するための「紙幣識別機」が必要となることはないとし、それは、日本は中国と違って偽札がまず流通しないからだと指摘。また、日本では落し物をしても警察に駆け込めば落し物が返ってくる可能性が高いとし、日本は先進国でありながら「安心して暮らすことができる国だ」と称賛した。

　記事は、中国では人びとが利己的すぎるうえに教養も信念もないと主張、社会的信用を重視する人もいなければ、信用を失うことの代償もないため、建築物の材料をごまかす「おから工事」が蔓延したり、食の安全性を揺るがす問題が頻発したりするのだと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：写真ＡＣ） サーチナ　　　　　　　　　　2017-10-25 12:12