利根川の天然水のブログ一覧

　２０１６年の中国自動車市場において、日系車は新車販売台数が初めて４００万台を突破するなど素晴らしい販売を記録したが、中国メディアの今日頭条はこのほど、１６年における世界の自動車市場の販売台数トップ１０に、日系車が５車種もランクインしたと紹介している。

　記事は１６年の世界全体の新車販売台数は８８１０万台に達したことを伝え、販売台数ランキングのトップ１０にトヨタ・カローラ、ホンダ・ＣＲ－Ｖ、トヨタ・ＲＡＶ４、ホンダ・シビック、トヨタ・カムリの５車種がランクインしたと伝えた。

　続けて、トヨタ・カローラが１３１万６３８３台という販売台数を記録し、ランキングのトップだったと説明。カローラは「販売台数１００万台を超えた唯一の車種だった」と称賛し、累計販売台数におけるギネス世界記録を有する車種として恥じない成績を収めたと紹介した。

　さらに、ランキング５位のホンダ・ＣＲ－Ｖについて「都市型ＳＵＶの先駆者」であり、かつて多くの記録を創出した車種であると称賛、「ＳＵＶ市場の覇主の地位は安定している」と論じた。またトヨタ・ＲＡＶ４について、中国での販売台数はそれほど多いわけではないが世界市場でランキング７位の成績だったと指摘、「優れた品質と強固な信頼性により、多くの忠実なファンを擁している車種である」と絶賛した。

　カローラは世界の１５４カ国で販売されており、世界の累計販売台数は４３００万台を超え、「世界で最も売れた車」としてギネス世界記録に認定されている。まさにカローラは全世界の消費者の心を捉えることができる日本車を代表する車種の１つと言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　　　　2017-02-02 10:42

　中国版国際宇宙ステーション建設プロジェクトの一環として、１５日に内モンゴル自治区の酒泉衛星発射センターから無人宇宙実験室「天宮２号」を積んだロケット「長征２号Ｆ」が打ち上げられた。

　中国の航空宇宙技術は近年著しい進歩を遂げているが、中国メディアの快報はこのほど、中国工程院院士であり、航空宇宙技術の専門家でもある中国人研究者の言葉を引用し、「日本のロケット技術は中国より先に進んでいる」と評価した。

　記事が「日本のロケット技術は中国より進んでいる」と主張する１つ目の点は「エンジン」だ。「日本は第４世代エンジンを使用しているが、中国は依然として第２、第３世代のエンジン技術を使用している」と説明。

　さらに「燃料」についても、日本が使用している燃料は「液体水素と液体酸素による第４世代のクリーンな液体燃料」であるのに対して、中国は「第２世代の非対称ジメチルヒドラジン及び四酸化二窒素」だと説明。さらに、四酸化二窒素と空気が反応すると猛毒物質が生成されると説明、「この種の燃料は国外では数十年前に淘汰されているもの」と指摘した。

　記事はこの他にもロケットの外形や蓄積された技術、宇宙探査用ロケットなどの点で日本は中国よりも先に進んでいると指摘している。有人宇宙飛行を成功させるなど、宇宙開発の実績という点で、中国は日本を圧倒的に上回っているものの、技術的には日本のほうが中国を上回っているというのが現実のようだ。また、日本は単独の有人宇宙飛行は行っていないが、小惑星探査機はやぶさの快挙から分かるとおり、非常に高い宇宙開発技術を持っている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　　　2016-09-20 10:33

中国は世界の宇宙開発をリードする国の１つだが、これまで中国が運用してきた宇宙ステーション「天宮１号」が制御不能となっているという報道があり、２０１７年末から１８年初頭にかけて地球に落下する可能性が指摘されている。

　「天宮１号」が落下する場所も予測できておらず、残骸が燃え尽きずに地上にまで到達する危険性も指摘されているなか、中国メディアの今日頭条は２７日、「天宮１号の落下とそれがもたらす危険性に対し、日本では中国が責任を持つべきという声があがっている」と紹介する一方、日本人は「考えすぎで、心配性だ」などと主張する記事を掲載した。

　記事は、中国はこれまで有人宇宙飛行など宇宙開発の分野で大きな成果を挙げ、世界を驚かせ続けてきたと主張し、米国やロシアなどが協力して「国際宇宙ステーション」を運用しているのに対し、中国は独自に宇宙ステーション実験期を打ち上げ、運用してきたと紹介。これが「天宮１号」であるとした。

　続けて、「天宮１号」が制御不能となっていて、近い将来に地球に向けて落下すると報じられたことについて、日本国内では「残骸が地上に落下すれば深刻な問題が起きる恐れがある」、「残骸が他国に落下し、何らかの被害が出た場合は中国が責任を持って対処すべきだ」という見方があると紹介する一方、「天宮１号は制御不能に陥ってなどいない」と主張。運用が終わった「天宮１号」は中国の意思のもとで地球に落下させるのだとし、すべては計画のもとで行われていると論じた。

　また、日本での意見に対し、「考えすぎで、心配性だ」としたうえで、中国の宇宙開発事業を故意に貶める発言だと反発した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｌｎｚｙｘ／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-10-27 22:12

　日中ともにアジア経済をリードする国だが、国内総生産（ＧＤＰ）の規模では中国が日本を抜き、世界第２位となっている。では、首都という観点から見た場合、日本の首都である東京と中国の首都である北京は経済的にどちらが優勢なのだろうか。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、日中両国の首都である東京と北京を比較してみたら、「その差に愕然とした」と伝える記事を掲載した。東京と北京にはどれだけの差があるのだろうか。

　記事は、人口と域内総生産（ＧＲＰ）、そして１人当たりのＧＲＰに着目し、経済面から東京と北京を比較している。記事は、２０１６年の統計として、北京の人口は約２１５１万人であり、ＧＲＰは２兆４８９９億元（約４３兆円）だったと紹介し、１人当たりＧＲＰは約１０万元（約１７２万円）だったと紹介。これに対して東京圏の２０１６年の人口は３５２０万人であり、ＧＲＰが１１兆元（約１８９兆円）を超えていたと推測されると伝え、１人当たりＧＲＰは約３１万２５００元（約５３６万円）に達したと紹介した。

　この結果をもとに、北京の人口は東京圏のおよそ６１％で、ＧＲＰはおよそ２２．６％、１人当たりＧＲＰはおよそ３２％に過ぎないと指摘。このように両国の首都の経済規模を比較することによって「中国と日本との間にどれほどの距離があるかを確認することができる」とし、急速な経済発展を遂げているものの、現状を確認すると「日中の首都には大きな差があることがわかる」と論じた。

　記事はなぜか東京の人口を埼玉県、千葉県、神奈川県を含めた「東京圏」の数値を用いているが、１５年における東京都の人口は約９２７万人だ。また、ＧＲＰという観点で見た場合、東京のＧＲＰは世界一であり、米ニューヨークすら上回っている。米シンクタンクのブルッキングス研究所が発表した統計によれば、東京のＧＲＰは１４年時点で１兆６１７０億ドル（約１８４兆円）、北京は５０６１億ドル（約５７兆５１１４億円）であり、記事が指摘しているとおり、経済規模では確かに「日中の首都には大きな差」が存在する。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-10-27 13:12