利根川の天然水のブログ一覧

　海で隔てられてはいるものの日本と中国は隣国同士であり、日本の文化のうち中国の影響を受けているものは数多く存在する。だが、現代における日本人と中国人の習慣や考え方は大きく異なり、食文化も日中双方で大きな違いのある分野の１つだ。

　例えば、中国人は冷たいものを口にすることを嫌う。身体が冷えることは万病の元であるという東洋医学の考え方に基づくものであり、同様に生モノも中国人は食べたがらないことが多い。中国人は食に関しては保守的と言えるだろう。

　そんな中国人からすると、日本の食文化には「数多くの驚き」があるようで、中国メディアの一点資訊はこのほど、和食は「寿司やラーメンだけではなく、非常に奥深い存在」であると主張する一方、日本人は食に対する探究心が強く、進歩的であることを伝えている。

　記事は、「いかアイス」や「たこアイス」、「牛たんアイス」といった日本各地にある「特産品を使った物珍しい商品」を紹介。さらに、馬刺しについても驚きを示し、「生魚ならまだしも、馬の生の肉なんて、中国人の誰が食べたことがあるだろうか」と伝えた。

　また、魚介類の踊り食いやイカの活造りについても衝撃を受けたようだ。生モノを食べたがらない中国人からすれば、生きているものをそのまま食べることは驚き以外の何ものでもないようだ。日本人は中国人に比べて食べ物に対して進歩的であるのか、「日本人の創意には敬服せざるを得ない」と主張、「鮮度が良いほうが美味しいのかもしれないが、中国人として受け入れがたい」ことを伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2016-09-10 11:33

　中国メディアの新華社は９日、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）が８日に、マイクロ波による無線電力伝送地上試験に成功したと伝え、「電力をマイクロ波によって無線伝送する技術は、宇宙で太陽光発電を行ううえで不可欠な技術」、「宇宙での太陽光発電を実施する、研究が一歩前進したことを意味する」と報じた。

　記事は、高出力のマイクロ波は人体および環境に、悪影響を及ぼす可能性があることを指摘、「マイクロ波ビームは受電アンテナに向けて、高い精度で発射する必要があった」と紹介する一方で、「ＪＡＸＡは高い精度で５５メートル先の受電アンテナに、マイクロ波ビームを発射することに成功した」と伝えた。

　続けて、ＪＡＸＡの推測として、「直径２～３０００メートルの巨大な太陽光パネルを用いて宇宙空間で発電を行った場合、１００万キロワットの原発１基分に相当する、発電が可能になる見込み」と伝えた。

　また記事は、宇宙空間での太陽光発電では、「電力をマイクロ波によって地上に送ることになる」と伝え、昼夜を問わず発電でき、地上の天候にも左右されないことがメリットだと指摘する一方で、「実現するためにはコストのほか、技術的な課題も多く残されている」と論じた。

　ＪＡＸＡがマイクロ波による、無線電力伝送地上試験に成功したことについて、中国のネット上では「これこそ科学技術の発展だ」などと称賛の声があがっている。中国の大手検索サイト・百度（バイドゥ）の掲示板を見てみると、「認めたくはないが、日本はアジアの希望だ」、「日本は今回のような応用研究で山ほど成果を挙げているな」といったコメントが多く寄せられていた。

　一部では、「日本はこの技術を、兵器に応用するつもりじゃないか」などと警戒の声も見られたが、大半はＪＡＸＡの成果を素直に評価するコメントだった。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2015-03-09 22:21

　日本で気象予報の際に、「命に係わる高温」という表現が使われ始め、「室内ではためらわずエアコンを使いましょう」と呼びかけられているが、同様の状況は中国でも起こっている。このため、エアコン消費などのよる、中国の電力需要がうなぎ上りとなり、深刻な電力不足が懸念されている。

　中国は、温室効果ガスの最大排出国であり、かつ、世界最大の人口を要する中国の、最も人口が密集する中国北部の華北平原一帯は、近年、たびたび「熱波」に襲われている。このほど発表された米マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）の研究では、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を減らさなければ、「今世紀末には、ほんの数時間さらされるだけで、人を死に追いやるような熱波が同地域を繰り返し襲う」といわれているほどだ。

　実際に、上海では７月から３７度の、「酷暑ライン」を超える日が頻発。３９度を超える日もある。今年は７月末までに、最高気温が３５度以上の高温日は２２日になっている。上海では１９９０年代から高温の日数が増え、１年間に平均２３日に達している。１９７１年から２０００年まででは９日だった。

　各地で気温が上昇する中、「エアコン・冷蔵庫」を中心に電力消費が急増。国内の電力配送会社である国家電網や南方電網の報告によると、全国３１行政区画のうち、今夏は１８区画の電力需給にひっ迫がみられている。例年は気温があまり上がらない中国東北部でも、今年は高温警報が頻繁に出されているためだ。

　すでに上半期時点で、電力需要は大幅に伸びた。全国の電力消費は、上半期に９．４％増の３兆２３００億キロワット時（ｋＷｈ）に拡大した。伸びは前年同期比で３．１ポイントも加速している。形態別の伸びは、第２次産業で７．６％、第３次産業で１４．７％、住民向けで１３．２％などだ。

　中国の電力消費量は、２０１７年に６兆３０７７億ｋＷｈで世界最大。第２位のアメリカが２年連続で消費量を、削減していることと比較して中国は増え続けている。１人当たり消費量では中国はアメリカの３分の１程度であることから、中国の需要を抑えることは難しく、今後も消費量の増大が予測されている。

　中国の電源構成は、石炭が６０％程度を占めている。太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーの、電源開発を積極的に進めているものの、需要の拡大が早いために、化石燃料からの代替が遅々として進まない。さきごろ、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）が、「中国が２０１９年に日本を抜いて、世界最大の「天然ガス」の輸入国になる」と発表したように、資源の輸入も急拡大させている（電源構成に占める天然ガスの比率は、２０１６年の時点で日本の２２％に対し、中国は６％）。

　異常気象が、環境保全への取り組みを後押ししているが、その異常気象を乗り切るために、環境への負荷を、一段と強くしてしまうというジレンマがある。このジレンマを解消するためにも、エネルギー消費の効率化、エネルギーの最適な配分など、技術革新が切実に求められている。（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2018-08-10 07:12　　

■　日本経営管理教育協会が　見る中国　　第５２７回　――　宮本邦夫

　少し古い話で恐縮だが、去る２０１８年６月初旬９カ月ぶりに北京を訪問した。日本から飛行機で北京に直行すると、当然のことながら北京首都国際空港第３ターミナルで入出国の手続きをする。その第３ターミナルで、９カ月前と異なる光景を目にした。以下に示す３つの異変がそうであるが、これらを見て、中国の変化の激しさ垣間見た思いがした。

◇入国審査前に指紋のチェック

　いつものように入国審査を受けようと、その場所に行くとその手前で、係の人が何か叫んでいる。指をさした方向を見ると、そこには指紋チェックの機械が数台並んでいた。同行のグループの若い人にまず試してもらった。その人が、パスポートの写真が貼ってページを所定の場所にセットすると、次に日本語で「右手の指を・・・」などとアナウンスが流れたので、指示どおり操作したところ、確認書みたいな紙片が出てきた。私もやってみたが、指紋を採ることなく紙片が出てきた。頻繁に訪中している人は、指紋チェックが免れるようになっているのだろうか、審査の際には、何にも言われず通過できた。

◇土産屋が倒産？

　出国の手続きが終わると、その場所を出たところに土産屋があるので、いつもそこでパンダのお菓子やチョコレート、月餅を買うのを慣例としてきた。今回も、買うべく土産屋を探したが、見当たらない。軒並み並んでいるのは、フランスやイタリアの有名ブランド店ばかりである。店が立ち並ぶ場所を何度か回ってみたが、ついに探すことができなかったので諦めた。同行の仲間は、かなり離れたところに小さな店があり、そこで買ったと言うが、それを聞いた時には搭乗時刻が迫っていたため、買いには行けなかった。仲間の話では、以前あった土産屋は倒産したらしいということである。

◇「一人カラオケボックス」の設置

　私たちが乗る飛行機の搭乗ゲート近くに、「一人カラオケボックス」が１台置いてあるのを見つけた。それは、日本でよく見られる街の公衆電話ボックスと同様の形をしている。「一人カラオケボックス」が、上海の繁華街に登場して話題になっていることを知っていたので、そのボックスが「一人カラオケボックス」であることは、すぐ察しがついた。しかし、その近くに、数１０分ほどいたが、中に入って歌う人は誰もいなかった。カラオケは何人かで歌って楽しむものとばかり思っていたが、中国では、一人で歌うことを楽しむ人が出てきたということであろうか？　（写真は、搭乗ゲート近くのカラオケボックス。提供：日本経営管理教育協会） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-08-08 10:32 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　中国は、かつて２桁の経済成長率を保ち、著しい成長を遂げた。２０１５年の中国の経済成長率は２５年ぶりの低水準となったが、それでも６．９％の伸び率であり、日本の国内総生産（ＧＤＰ）を大きく上回った、今も中国は成長を続けている。

　中国ではＧＤＰの数値を根拠に、「中国経済は名実ともに日本経済を超えた」と主張する声は多いが、中国メディアの緯度財経はこのほど、中国経済は改革開放によって大きな発展を遂げ、日本を抜いてアジア最大の経済大国となったとする一方、「中国は真の意味で、日本を超えたわけではない」と指摘している。

　記事はまず、経済の「　質　」について取り上げ、日本の第一次産業の比率は、５％以下であると同時に、第三次産業の比率は約６０％だと紹介し、成熟した経済構造を実現しているのに対し、中国は総人口の６０％が、今なお農村部に住み、第一次産業の比率の非常に高いと紹介。経済構造がまだ未熟なままであると論じた。

　また、中国経済の世界経済における役割としては、「末端」に位置しており、日本を始めとする国から部品を輸入し、組み立てを行って、輸出しているのが現状と指摘。それにもかかわらず、中国はすでに「高齢化」と、「生産年齢人口の減少」が始まっているとし、「製造業の競争力も高まらないうちに外資メーカーは撤退を始めてしまった」と論じた。

　さらに記事は、中国の内需についても「貧富の差は拡大するばかりで、不動産価格の上昇が未来の消費を先食いしている」と指摘したうえで、「中国経済はとてもじゃないが、日本と同列に論じることのできる存在ではない」と主張。ＧＤＰの数値だけを見ていては、正しい中国経済の姿を認識することはできないと指摘している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2016-10-14 15:55