利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国では２００８年に、メラミンが混入した「粉ミルク」が流通し、乳幼児が腎結石などの健康被害を受ける事件が発生した。同事件は中国社会を揺るがす大問題となり、日本でも大きな関心を集めた。

　中国では、メラミン混入事件によって、中国企業の製品は、信頼できないという認識が強まり、結果として日本企業などの、ベビー用品の人気が高まった。特に日本メーカーの紙おむつは、今でも大人気であり、日本で買い付けられた紙おむつは、「品質が高い」という評価が広まり、ネット上で高額で売買されている。

　花王の幼児向け紙おむつ、「メリーズ」は、中国で絶大なる人気を獲得しているが、中国メディアの東方網はこのほど、同じメリーズであっても、日本で生産され、日本向けに販売される製品のほうが、人気であることを紹介する記事を掲載。中国の消費者たちが同じメリーズであっても、日本で販売されている製品という点に大きな安心感を覚えていることを伝えている。

　記事は、花王のメリーズについて、「個人輸入で紙おむつを購入している、中国人消費者にとって大人気のブランド」であると伝え、日本国内向けの製品のほか、台湾向け、中国向けなどがあることを紹介。なかでも日本国内で販売される、「メリーズ」であれば、品質面の問題を不安に感じる必要はないとの認識のもと、日本国内向けのメリーズが、圧倒的な人気となっていることを伝えた。

　メリーズは中国国内でも生産されている。なぜ記事は、日本向けに販売される製品のほうが人気だと伝えているのだろうか。その背景には、中国の消費者の産地への、こだわりがあるのかもしれない。中国の消費者は日本で生産され、日本で販売されている製品なら、「問題があるはずがない」として、大きな信頼感を抱いているのであろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2016-09-01 07:41 　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　中国が、人件費をはじめとする、各種コストの安さを強みに、世界の工場と呼ばれていたころ、ありとあらゆる製品が、中国で生産されていた。しかし、近年はコスト上昇によって、中国国内から東南アジアへ、工場を移転させる企業が相次いでおり、もはや中国は世界の工場では、なくなりつつあるのが現実だ。

　中国メディアの捜狐はこのほど、米国在住の中国人による手記を掲載し、「米国にいても、中国経済が直面している、圧力を感じ取ることができる」と伝えている。

　記事はまず、米国のスーパーでは、「食材は大半が米国産」であり、自国の農産物の保護を行っている米国において、中国産の入り込む余地は少ないと指摘。肉類や海産物については米国産のほか、カナダ産や欧州産は多いが、やはり中国産は非常に少ないと紹介した。

　また、服飾についても、「以前はメード・イン・チャイナを、購入しないよう気をつけていた」というが、こうした注意も近年は不要になりつつあると指摘し、「米国では服や靴の、中国産はどんどん減っており、ベトナムやタイ、インドネシア産が増えている」と紹介した。さらに家電製品のうち、輸入品は日韓産が中心であり、スマートフォンなどにおいては、アップルとサムスンの製品が圧倒的で、中国メーカーのスマートフォンは、華人や華僑が使用している程度だと紹介した。

　一方、おもちゃや文房具のように、付加価値の低い分野においては、今なお中国産が存在することを指摘し、こうした中国産は、「非常に安価で売られている」と紹介。しかも多くの開発途上国がその中国産のシェアを奪おうと、続々と競争に参入していることを指摘し、「付加価値の高い分野では中国産は、日本や韓国のように「独自のブランド」を構築できておらず、シェアも獲得できてないのが現状」と指摘した。

　かつて世界の各大手メーカーは、中国国内に工場を設置したり、中国企業の生産を委託するなどしていたが、コスト管理を徹底する大手メーカーほど、東南アジアへの移転を進めており、記事が「中国産は今まさに、米国市場から消えつつある」と、危機感を示すのも当然の状況となっている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2016-09-05 07:09 　　　　　　　　　　

　中国メディアの今日頭条は８日、日本在住とみられる、中国人女性の手記を掲載し、「多くの中国人にとって、日本は物価の高い国」という、イメージがあると伝える一方、わずか９８０円で自動車を購入することができたと伝え、「日本はとても、不思議な国」だと伝えている。

　記事は、日本の消費市場は中国と同様に、「繁忙期」と「閑散期」があり、閑散期は中国自動車市場では、割引セールが行われることが多いと紹介したうえで、「日本の大手中古車サイトで時間をかけて安い車を探していたところ、なんと車両価格、９８０円の車を見つけた」と紹介した。

　その中古車は、１９９７年に生産され、すでに販売も終了している日本メーカーの、軽自動車だったというが、わずか９８０円という価格に惹かれて、購入することにしたのだという。ただ、あまりに古く、ドアの取っ手が壊れていたうえ、価格もあまりに安すぎるため、ブレーキなどに問題があるのではないかと疑問に感じたというが、販売店側がブレーキや動力系統には、問題がないと保障してくれたため、結局購入することに決めたと伝えた。

　日本は中国と違い、中古車であってもナンバープレートの交付費など、さまざまな費用がかると伝え、結局は合計で８万９８００円を支払うことになったと紹介する一方、「どのような項目にいくらの費用がかかるのか、ちゃんと明細を発行してくれたため、安心して購入することができた」と紹介、日本の商取引の透明性を評価した。

　記事には、９８０円という価格で販売されていたという、車の写真を掲載しているが、この写真を見た中国のネットユーザーたちからは、「１９９７年生産の車がこんなにきれいだなんて！　日本の自動車文化は、中国より進んでいることが分かる」などの声が数多く寄せられており、２０年前の車が今なお現役で走るという、日本車の品質に驚きを示す意見も見られた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　2017-03-10 12:12 　　

　高級避暑地として知られる、河北省秦皇島市のビーチリゾート「北戴河」では、毎年夏に共産党の最高指導部や、長老らが集まり、今後の政策や党人事を話し合う、非公式の重要会議、『　北戴河会議　』が開催されている。非公式ながら、党の要人が会談することによって、特に人事面において重要な変更のきっかけになることもあり、毎年、その会議の内容が注目されている。今年は、米国との貿易摩擦が、エスカレートする中での開催とあって、海外メディアも含めて、会議の様子に注目を強めている。

　北戴河会議については、近年は習近平国家主席への権力の集中が進み、会議の形骸化も言われていた。２０１５年には「習主席が会議の開催に、反対している」と報じられた経緯もあり、習近平体制が確立されることに伴って、長老の意見が政権に与える影響は、限られてくるという見方だった。しかし、今年は通例では同会議について、伝えることがない国営の新華社通信が、同会議の開始を示唆するニュースを、報じるという異例の対応をしている。米国との貿易摩擦の激化、中国経済の減速などについて、「江沢民氏」、「胡錦濤氏」の両国家主席経験者や、元首相の「李鵬氏」という長老らが、現役指導部に不満をぶつける可能性があるのではないかと、にわかに注目されている。

　米国との貿易摩擦の関係では８月７日、中国共産党機関紙の人民日報（海外版）が、米国を代表する企業、アップルに対して海外メディアの報道を引用する格好で、「近年、中国市場における売り上げデータが、アップルの業績を支える重要なカギを握っている」と指摘したうえで、「米国に対抗する報復関税には、中国製のアップル製品は含まれていないが、米国は中国からの全ての輸入品に関税を課すと脅かしており、その際にアップル製品が影響を受けないわけがない」と警告した。

　また、９日には、「国内ブランドのスマートフォンの品質はアップルに匹敵し、価格ははるかに安い。貿易戦争そのものと貿易戦争による、中国企業の利益の損害に対する怒りによって、数千万のスマートフォンユーザーが、Ｈｏｕｗｅｉ、ＺＴＥ、Ｘｉａｏｍｉを選ぶことは止められない」と重ねて伝え、中国において、アップル製品の不買運動が起きかねないとしている。

　トランプ米政権はこれまでに、５００億米ドル相当の中国製品に２５％の追加関税を課すことを決定。さらに２０００億米ドル相当の中国製品に、２５％の追加関税を課すと警告している。中国商務部の報道官は貿易問題に関して、「“量的”措置だけでなく、“質的”措置も総合的に採用する」と述べていることもあり、米国の関税強化に対しては、それに相当する対抗措置を、断固として実施していく方針だ。（写真は、秦皇島市北戴河区。写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2018-08-11 11:12 　　　

　中国メディア・東方網は８日、「日本のかつての現象を、中国は現在経験している最中だ」とする記事を掲載した。記事によれば、中国はまさに今、世界による偏見から脱却し、新たな繁栄とリスペクトを勝ち取るための「産みの苦しみ」を味わっている最中なのだという。

　記事は「日本が清潔な国というのは世界的にとても有名だ。先日閉幕したサッカー・ワールドカップでは日本のサポーターが観客席のゴミを自発的に拾っていた。１万人規模の音楽フェスティバルが終わっても、会場にはゴミが散乱していないという。そして、日本の街は、永遠に新しいかのようにきれいだ」とした。

　そのうえで「しかし、日本の清潔さは最初からそうだったわけではない。かつては今の中国と同じか、もしくはもっとひどい状況だったのだ。日本のＧＤＰが世界２位に躍り出たころ、日本国民のモラルは経済成長についていかなかった。社会全体がまだ『汚い、乱雑、劣悪』な段階に留まっていたのだ。トイレは悪臭が立ち込め、街にはゴミが散乱し、所かまわず大小便され、川も汚れていた」と伝えている。

　そんな日本が変わるきっかけになったのが、１９６４年の東京五輪開催だったと記事は指摘。外国人が多くやってくる前で恥はかけぬと東京都内で大規模な環境整備が展開されたとした。「当時の欧米人にとって、日本人はアジアの教養のない成金集団だったのだ。日本では９０年代に入ってようやく清潔を愛する習慣ができた。約３０年近い時間がかかったのである」と説明した。

　記事は「ちょうど今、欧米人の多くが、かつての日本人に対するのと同じようなまなざしを中国人に向けている。現在中国が経験している産みの苦しみは、まだある程度の期間続くかもしれない。しかし、今のわれわれにはかつての日本のように３０年もの時間は必要ないと信じている。近い将来、中国人のみんなが文明人になることだろう」と結んでいる。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-08-10 16:12