利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本と中国の食文化には、大きな違いがあり、生ものが広く食される日本に対して、中国では生食はほとんど見られない。野菜を生で食べることを嫌い、サラダも口にしたがらないという中国人もいるほどだ。

　しかし、近年は中国でも日本料理が、広く食されるようになっていて、刺身や寿司といった形で生食に触れる、中国人も増えつつあるのは事実だ。中国メディアの快資訊はこのほど、初めて寿司を食べたという中国人の手記を掲載し、「寿司を通じて、鮮度や新鮮というものが、何か初めて知った」と伝えている。

　食材に火を通してしまえば、鮮度の良し悪しによる味の変化を、感じられなくなってしまうのは当たり前のことで、しかも、中華料理は濃い味付けのものが多いため、鮮度の良い食材が持つ本来の美味しさを体験したことのない中国人は少なくないだろう。

　この中国人は日本を旅行で訪れ、日本の高級寿司店で寿司を堪能する機会があったようだ。マグロやウニ、フグなどの高級食材を楽しんだことを写真とともに紹介している。寿司を食べたのは今回が初めてで、魚を生で食べたのも今回が初だったようだ。生食の習慣がない中国ではこのような人は決して珍しくはない。

　しかし、寿司を食べることで魚は種類ごとに、味や食感が大きく違っていること、そして「鮮度」とは一体どのようなものかを、初めて知ったと伝えている。鮮度が良ければ、魚は生で食べられること、そして、鮮度が良い魚は非常に美味しいということに、衝撃を受けたようだ。近年は中国人もサンマをはじめ、様々な魚を食べるようになったと言われるが、将来的には魚を生で食す習慣も定着するかもしれない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　2018-08-14 13:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本はかつて、古代中国から多くを学んだが、それには「妖怪文化」も含まれるという。中国メディアの快資訊は１０日、日本の妖怪を中国の、「パクリ」としたうえで、中国の妖怪はどうして、日本のパクリに遠く及ばないのかと疑問を投げかける記事を掲載した。

　日本では、遊園地にお化け屋敷があるのが定番で、夏になると怪談をテーマにした番組が多くみられる。日本は「妖怪で有名」だと記事が述べているのも納得である。記事は具体的には記していないが、古代において日本の怪談の量は、中国ほど多くなかったようだ。しかも、暗くて悲惨な話が多く、農民の厳しい生活を反映していたのだろうと推測している。また、日本の妖怪の多くは中国の怪談の影響を受けていて「中国出身」、つまり日本の妖怪は、中国の「パクリ」であると主張した。

　しかし、現在では中国の妖怪は有名ではないという。西遊記や白蛇伝など昔の話が、多少残っている程度である。それに対して、日本ではアニメやドラマで次々と、新たな妖怪ものの作品が出て人気を博している。有名なところでは、ドラマにもなった漫画「百鬼夜行抄」（ひゃっきやこうしょう）や、「夏目友人帳」があると指摘。さらには日本の妖怪を一躍有名にした水木しげる氏の作品や、「鬼灯の冷徹」（ほおずきのれいてつ）、京極夏彦氏の「百鬼夜行シリーズ」など、日本には多くの有名な作品があると紹介した。

　こうした作品は、中国人にも有名だ。では、日本のように妖怪を題材にした作品が、中国では少ないのはなぜだろうか。記事はその理由について、建国後の中国の方針と関係していると指摘した。科学を重視するようになった中国では、唯物論によって信仰のみならず、「昔からの伝説も大々的に抹殺」したと残念そうに伝えた。筆者に言わせると、妖怪も伝統文化の重要な部分であり、再び脚光を浴びるのを希望しているようだ。

　日本の妖怪が、中国のパクリかどうかはさておき、中国では日本の怪談が人気なのは間違いないようだ。テレビで放送されていないとしても、動画共有サイトでは日本の妖怪ものの作品が非常に多く出ており、多くの人がこの題材に、興味を持っていると言えるだろう。逆を返せば、日本にとっては商機が、あるとも言えるかもしれない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 2018-08-15 05:12 　

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　不動産バブルが、生じていると指摘されて久しい中国。不動産価格は、一般庶民にはすでに、手が出せないほどにまで高騰しており、なかには不動産バブルの崩壊を、懸念する声が存在するのも事実だ。
　中国メディアの快資訊はこのほど、過去に不動産バブルが生じた日本と、現在の中国が置かれた状況を比較しつつ、「中国の不動産バブルはかつての日本のように崩壊してしまうのだろうか」と疑問を投げかける記事を掲載した。
　記事は、１９９０年代前半における日本のバブル崩壊前の日本と、今日の中国には相似点が少なからず存在すると指摘。日本が急激な経済成長で米国に迫ろうとしていたこと、貿易面で米国と軋轢が、生じていたことなどがその例であるとし、たとえば、多くの中国人は「中国の不動産バブルは将来的に、日本と同じように崩壊に至り、中国経済も崩壊する、道を辿るのではないか」と懸念していると指摘した。
　続けて、日本は不動産バブルの崩壊を、身を以て体験した少ない国の１つであるとし、日本人から見ても、「中国の大都市の不動産価格は高すぎる」と映っていると紹介。北京市や上海市などの平均不動産価格は一般的な家庭の、平均所得の２０～３５倍以上となっており、これは日本のバブル期の水準を超えているとし、高すぎて買い手がつかないほどになったら、待っているのは暴落だけという見方があることを紹介した。
　中国の不動産バブルが崩壊すれば、世界経済に与える影響は甚大だ。中国では、「都市化率」に余裕があることから、まだ不動産価格の暴落はないという論調も見受けられるが、中国経済の成長率が徐々に低下していることや、少子高齢化が進んでいることは懸念事項と言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　モーニングスター株式会社　　 2018/08/14 15:12