利根川の天然水のブログ一覧

　中国メディア・東方網は２０日、「日本にツアーでやってきた、中国人観光客が店で、弁当を買った時に憤慨した」とする記事を掲載した。

　記事は、「ある中国人男性が、ツアーで日本を訪れた。ちょうど食事の時間になったので、この男性は日本らしい食べ物を食べてみようと思い、店で弁当を買おうと考えた。実際に購入してさあ食べようという段になると、ガイドから『こういう店で売られている弁当は、基本的に冷めてますから、慣れていないのなら食べない方がいいですよ』とアドバイスした。それを聞いた男性は、『どうして冷めた弁当など売るのか、店に文句を言ってやる』と激怒した。ガイドは慌てて、『日本では冷たい弁当が普通ですから』と、慌てて止めたという」と紹介した。

　そのうえで、中国では食事は基本的に熱々で提供され、冷めたものを出せば客からクレームが出るのに対し、日本では弁当を冷めたまま食べる習慣があると説明。それは資源が少ない日本における、節約意識と関係があるとした。

　「冷たい弁当など売りやがって」と気分を害した男性客は、日中間の習慣の違いに関する説明を受けて、「おお、そうなのか」と納得したとのこと。このガイドは男性客に対して、冬でも子どもたちが短パンで、女子学生がミニスカートで過ごすなど、日本人が寒さや冷たさを、中国人ほど敬遠していないことも伝えたようである。

　記事はさらに、日本人が弁当をはじめとする食べ物を、むやみやたらに加熱しない別の理由として、「加熱しない方が、おいしく食べられることがある」という点を指摘した。その例としておにぎりを挙げ「加熱してしまうと変形するうえ、風味が落ちる」と説明するとともに、食べ物と一緒に温かいお茶をすすることによって、温と冷のバランスを調整しているとも伝えた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-08-23 09:12

　今年の、「６．１８」のネットセールは、前年比８０．８％増の２，８４５億元（４．７兆円）の売上を記録した。中国のネット販売第２位の京東（ＪＤ）が主導するセールだが、トップのアリババが主導する「１１．１１」に匹敵する、大きなイベントに成長した。大和総研経済調査部の主席研究員　齋藤尚登氏は６月２８日に、「『６．１８』ネットセールと発毛器」と題したレポート（全１ページ）を発表し、中国の消費の現状について考察した。レポートの要旨は、以下の通り。
　
　「６．１８」のネットセールは、日本での知名度は１１月１１日の、独身の日に劣るとはいえ、ここ２年～３年の盛り上がりは凄まじく、中国では「１１．１１」に比肩する国民的行事となっている。
　
　日本でもよく知られている「１１．１１」は、ネット販売最大手のアリババが１１月１１日をシングルの日として、２００９年にネットで大セールを展開したのが始まりであった。初回の２００９年の「１１．１１」の売上は僅か０．５億元であったが、２０１７年には１，６８２億元（約２．８兆円）に達した。もちろん、同業他社が手をこまねくはずはなく、「１１．１１」に向けて各社が一斉にセールを仕掛けた結果、２０１７年の「１１．１１」は中国全体で前年比４３．５％増の２，５４０億元（約４．２兆円）の売上を記録した。持続的な所得増加が続いたことに加え、インターネットやスマートフォン、電子決済の普及、物流網の発展、そしてＳＮＳやメディアを通じた、周知や情報の拡散などが、「１１．１１」を国民的行事にまで引き上げたのである。
　
　「６・１８」はネット販売第２位の京東（ＪＤ）の、設立記念セールに端を発するが、ここ２年～３年は各社がこぞって参加する一大イベントになっている。今年の「６．１８」の中国全体のネット販売は前年比８０．８％増の、２，８４５億元（４．７兆円）に達するなど、「６．１８」は後発とはいえ、今や独身の日と同様の存在感を持つようになったのである。
　
　６月１８日は初夏の入り口で、家電ではエアコンがよく売れる。中国では、主要家電の新規需要が一巡し、都市・農村の普及格差も縮小しているが、ことエアコンに関しては農村部１００世帯当たりの普及台数は５２．６台と低く（都市部は１２８．６台）、当面は新規需要に牽引された増加局面が続く見通しとなっている。
　
　さらに、「９０后」と呼ばれる１９９０年以降に生まれた人達の消費には、「（便利さや楽しさを）享受」、「老化防止」などをキーワードに、新たなトレンドが生まれつつある。売上を大きく伸ばした商品には、掃除ロボット、食器洗い機、マッサージチェア、美容器具などがあり、売れ筋は日本と変わらないように見える。ちなみに、美容器具では、女性向けには「洗顔器」や「小顔器」、男性向けには「発毛器」が売れ筋である。
　
　「発毛器」とは初めて聞いたが、形状は幅広のヘアバンド、もしくはヘルメットのようなもので、光子エネルギーなるものが直接毛根に作用するのだという。ヘアバンド型が８，９８０元（１５．４万円）、ヘルメット型が６，８９０元（１１．８万円）であった。
　
　筆者は７年にわたる北京駐在中に、「覇王シャンプー」を密かに愛用していた。これは抜け毛防止に効果があるとされ、今は育毛を謳うバージョンアップした商品も売り出されている。個人的な感想ではあるが、誠に残念なことにその効果を感じることはできなかった。商品には開発者と目される人物の肖像が描いてあるのだが、額が相当広いのはどうしてであろう？　そのことにもっと早く思いを至らせるべきであった。
　
　中国中央テレビ財経チャンネルによると、発毛グッズが特に人気を集めたのは、昨年の「１１．１１」からで、「生え際を守る戦い」は半年続いているのだという。さて、日本では見たことのない「発毛器」の効果はどうなのだろうか。（情報提供：大和総研）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-06-28 15:16

　著しい経済成長を遂げた中国。近年は、中国経済が米国経済を抜いて、世界一になるのも時間の問題といった声も聞かれるようになり、もはや中国にとって日本は目標とすべき国ではないといった声まで存在する。

　しかし、中国メディアの快資訊はこのほど、「中国人は日本の実力を正しく認識できているのだろうか」と問いかける記事を掲載し、日本の実力を知れば「決して過小評価できない、国であることが分かるだろう」と論じている。

　記事は、日本は４２年間にわたって維持し続けてきた。その世界第２位の経済大国の座を奪ったのは中国だったと伝え、その後は中国との経済規模は差が開く一方だと指摘。だが、中国にとって日本はアジア随一の先進国であるだけでなく、地域の政治や安全保障とも大きな関わりのある国であり、日本の発展の趨勢や実力を、正しく認識するのは重要なことであると指摘した。

　続けて、近年の日本経済の低迷は少子高齢化といった、社会問題とも関係しているものの、日本には「イノベーション能力に欠ける」という欠点があるのも事実だと主張。日本は既存のものを改善するのは得意だが、米国のように既存のものを淘汰してしまうほど、革新的なものを生み出すのは苦手だと論じた。

　一方で、日本の技術力の強みが失われたわけではなく、ロボットや人工知能などの、先端分野では今も世界有数の技術力を持つと指摘し、これらを活用することで日本のボトルネックの１つである労働生産性を、高めることができるかも知れないと主張。つまり、ロボットに代表される日本が得意とする製造業は、将来的に大規模なイノベーションをもたらす潜在能力を持つとし、これが実現すれば日本は失った富を、取り戻すことができるかも知れないと伝え、「やはり日本は中国人にとって、過小評価できない国である」と伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-08-20 13:12

　中国の急激な経済成長は、中国人の生活を変化させ、物質的な豊かさをもたらした。その反面、中国では物価が上昇し、偽物や海賊品が氾濫しており、多くの中国人はどうせ買い物をするなら国内より、国外で買いたいと願い、こうした動機が日本旅行に訪れる、中国人の増加につながっている。

　中国メディアの快資訊は１６日、日本に押し寄せる中国人観光客に対して、「日本人はどのような評価をしているのか、それを聞くと心が痛む」と嘆く記事を掲載した。

　近年の日本では、訪日外国人を国籍別で見ると、中国人が最多という状況が続いているが、記事は「中国で日本への旅行が、人気を集めているのは明らか」であるとし、「日本には観光地として多くの魅力があることは否定できない」と主張。そして、中国人をもっとも魅了しているのは、日本で買い物をすることであり、「それはショッピングの域を越え、既に買い漁りと化している」と指摘した。

　続けて、ドラッグストアや家電量販店、百貨店などで両手に沢山の買い物袋を提げて帰る、中国人を目の当たりにした日本の店員たちは、その購買意欲に、「只々驚くばかり」だと指摘する一方で、「多くの中国人が買い物に没頭する余り我を忘れ、店内はかき乱されている」とし、「こうした振る舞いは、多くの日本人を不快にさせている」と指摘した。

　また中国人観光客に対する日本のネット上の評価は、「中国人観光客が売り場に殺到し、身動きが出来ないほどで、売り場が混乱するため、日本人は皆離れて、距離を置いて冷ややかに見ている」というものだと指摘し、「これを聞くと中国人として心が痛み、ため息しか出ない」と嘆いた。記事は、多くの中国人の民度は向上しているとしつつも、「旅行先では祖国を背負っていることを忘れず、国内外に関わらず平常心で礼節を保つように」と喚起し、日本人から冷ややかな目で見られないよう言動に注意すべきだと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-08-22 22:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０１８年の春節（旧正月）の時期も、多くの中国人が海外旅行へ出かけ、日本は人気の旅行先の１つだった。ここ最近では海外旅行へ行く、中国人が急増しているが、世界で人口が最も多い中国では、割合からするとごく一部の人だけが海外へ行っているようだ。

　中国メディアの今日頭条は２２日、訪日中国人を人口比から分析する記事を掲載した。日本政府観光局によると、２０１７年の訪日外国人数は、前年比１９．３％増の２８６９万人で、統計開始の１９６４年以来最多を記録したが、訪日外国人の主な国籍は、中国や韓国だったという。

　具体的に国や地域を見てみると、中国人が最も多く７３６万人、次いで韓国の７１４万人、台湾の４５６万人、香港の２２３万人と続いた。しかし、韓国は２位であるものの、人口比ではずっと高い割合になると記事は分析。５０００万人あまりの人口の韓国から、７１４万人が訪日したということは、「１００人当たり・１４～１５人」が日本を訪れたと、その割合の大きさを伝えた。

　同様に、３位の台湾は２３００万人の人口のうち４５６万人が訪日しており「１００人当たり・１９人」、香港に至っては７３０万人強の人口に対して２２３万人であり「１００人当たり・３１人」にもなる。筆者はこの「恐ろしい数字」に驚き、何度も数字を見直してしまったほどだとしている。

　一方の中国はどうだろうか。中国の最新の人口調査をもとに、１３億８３００万人で計算すると、日本に行った中国人は、わずか０．５３％という数字になると記事は指摘。つまり１００人に１人もいないということになる。

　しかし記事は、別の観点からいえば、日本の観光業にとってはチャンスだと分析。訪日旅行市場は「発展の余地が大きい」ということだと論じた。また、中国人はほかの国・地域からの、客から比べると消費金額がずっと多く、日本にとって中国は依然として、重要な観光客ということができるだろう。

　割合からすると、訪日中国人はまだまだ少ないとはいえ、リピーターは多いと言われている。増加し続ける中間所得層の中国人も、続々と海外旅行へ出かけるようになっているようだが、リピーターの多い日本は、中国にとって魅力的な観光地ということであり、今後も訪日中国人は増え続けるに違いない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　2018-02-25 22:12