利根川の天然水のブログ一覧

　「　もったいない　」という言葉があるように、日本にはものを大切にする良い習慣がある。しかし、それと一見矛盾した習慣として、外食時に食べ残しを、持ち帰らないという傾向があるという。

　外食で余った料理を持ち帰る、習慣のある中国から見ると、食べ物を粗末にしている感じがするようだが、中国メディアの今日頭条は３０日、「日本のレストランはなぜ、食べ残しを持ち帰らせてくれないのか」と題する記事を掲載した。単にもったいないという言葉では、片付けられない理由があるようだ。

　記事はまず、中国ではメンツのために外食でテーブルに乗り切らないほど、料理を注文するのが一般的だが、それは人をもてなす時の習慣であると紹介。店で注文するときは、１皿か２皿残るくらいの量がちょうど良いという。余った料理は持ち帰るのが一般的で、中国では店員に言えば何でも素早く上手にまとめてくれ、「ビールまでビニール袋に入れて、持ち帰らせてくれる」と日本との違いを強調した。

　ではなぜ日本では、余った料理を持ち帰ることはしないのか。記事によると２つの理由が考えられるという。まず、日本では「注文したものは食べきるという概念」があるからだという。その場で食べきれる量を注文するのが普通であり、レストラン側としても客が、食べきれない量は提供しないので、あまり残らないと指摘した。

　もう１つの理由には、「食の安全」に対する心配があると指摘している。万が一持ち帰った料理で食中毒が起きてしまった場合、店の評判に傷が付き、場合によっては責任問題にも発展しかねない。日本のレストランの、「　食の安全意識　」は非常に高く、客からの信頼も厚い。中国では衛生感覚が違うので、外食して腹を壊すのは普通にあることだが、もとから店と客の信頼関係がないために何かあっても、客の自己責任という意識なのだろう。

　このように比較してみると、「お持ち帰りしないのは食の無駄」とは、一概には言えない現状が見えてくる。もとから食べられるだけを注文し、残さなければそれが一番合理的といえるのではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2018-09-03 05:12

　今後発展が、見込まれるアフリカは、投資先として注目されているという。中国メディアの快資訊は２８日、日本・中国・インドが競って、アフリカに投資しようとしているとする記事を掲載した。アフリカへの投資で日本は、中国を追い抜こうとしていると主張している。

　記事はまず、日本はアフリカに高い関心を持っていると指摘。２０１６年には日本の主導するアフリカ開発会議（ＴＩＣＡＤ　ＶＩ）がケニア・ナイロビで開催されたが、これは初めてのアフリカでの開催となった。安倍総理はこの会議で、今後３年間にわたりアフリカに、約３兆円規模の投資をするとともに、１０００万人の人材育成を行なうことを約束している。

　豊富な天然資源と、世界最速の人口増ペースを誇るアフリカ大陸で、影響力を強めたいのは中国とインドも同じだという。記事は、インドも２０１５年にインド・アフリカフォーラムサミットを主催し、アフリカに対して１００億ドルの支援を発表したと紹介。その約１か月後には中国も、南アフリカのヨハネスブルクで開かれた、中国・アフリカ協力フォーラムでアフリカに対して、６００億ドルの支援を表明していると伝えた。

　では、この３カ国のなかでどの国が、最もアフリカ大陸で存在感を示しているのだろうか。記事は、日本企業は７０億ドルの投資をするなど、大きな努力を払っているものの、中国の投資額２００億ドルと比べると中国には及ばないと指摘。しかし、「日本は経済援助という、ニンジンを使ってアフリカ諸国の支持を得て、国連安保理常任理事国入りを、もくろんでいる」と主張した。これはアフリカ大陸に国連加盟国が非常に多く、全体の４分の１以上も占めていることによるようだ。

　このように、中国からライバル視されている日本は、アフリカで少なからず存在感を示しているようだ。２０１９年には横浜で第７回アフリカ開発会議（ＴＩＣＡＤ７）が開かれる。アフリカにおける中国の影響力は、すでにかなり大きなものになっていると言われるが、日本もますます存在感を示していくだろう。（編集担当：村山健二）（写真は、ケニアのナイロビ。写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2018-09-02 11:12

　歴史問題や、領土をめぐる対立を理由に、日本に対して複雑な感情を抱く人が多い中国。日中関係が冷え込むと、自動車をはじめとする日本製品は、しばしば中国で不買運動の槍玉に挙げられる。こうした不利な環境にありながらも、日系車が中国で大きなシェアを獲得しているのは、それだけ日系車の競争力が高いためと言えるだろう。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、中国人が日系車を購入するのは、「日系車の燃費性能が高く、そして故障しないからだ」と指摘しつつ、日系車の尋常ではない信頼性が、中国人消費者を惹きつけていると論じる記事を掲載した。

　記事は、中国では日系車のほか、ドイツ車も安定性や信頼性の点で、非常に高い評価を獲得していると指摘し、特に馬力の強さと走行性能の高さは素晴らしいと強調。一方で、走行距離が５０万キロに満たない時点ではドイツ車には不満がないと主張しつつも、走行距離が長くなるほどドイツ車も故障が発生しやすくなると主張した。

　それに比べると、日系車の耐久性の高さは、群を抜いていると指摘し、日本はもともと天然資源に乏しい国という環境があったためか、車の燃費性能は非常に高いと主張。しかも耐久性が高いとあっては、中国人消費者も日系車を、排斥するのは難しいと指摘し、中国人は日本に対して複雑な感情を抱いているものの、決して安くはない自動車を購入するにあたって、日系車には複雑な感情を、上回るだけの魅力があることを強調した。

　中国はすでに、世界最大の自動車市場であり、中国における販売成績が、各メーカーの業績に大きな影響を及ぼすようになっている。日中関係が小康状態にある今、日系車の販売がさらに増加していくことを期待したいところだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-09-02 22:12

　中国の自動車メーカーも、近年は技術力を徐々に高め、中国国内での販売台数を伸ばしている。自動車にとってエンジンは、心臓部に当たる重要な部品だが、日系車や韓国車のエンジンとの技術力は、どれだけの差があるのだろうか。中国メディアの慧聡汽車配件網は２３日、中国車と日系車および韓国車のエンジンの差を考察する記事を掲載した。

　記事はまず、「近年の中国自動車メーカーは、技術的に大きな進歩を遂げた」と主張する一方、多くの消費者は自動車を購入するにあたっては、日系車などの合弁車を購入すると指摘。なぜなら、多くの中国人にとって合弁車のほうが乗っていて、「メンツが立つ」うえに、やはり中国車と合弁車ではエンジンや、トランスミッションといった基幹技術に、大きな差があるためであると強調した。

　続けて、同じアジアの国の日本と中国と韓国のうち、自動車産業がもっとも発達し、もっとも高い競争力を持つのは、、紛れもなく日本であると指摘。基幹技術は時間的な蓄積が必要なものであり、戦後に自動車産業が発展した日本はやはり強いと主張した。また、日系車は燃費性能が良いと言われているのは、エンジンに関わる高い技術力があってこそだと指摘し、中国車のエンジン性能は日系車に、「圧倒的に負けている」のが現状だと論じた。

　また記事は、韓国車のエンジンについては、「もっとも良いわけではないが、もっとも悪いわけでもない」とし、日系車には敵わないものの、中国車より優れているのは間違いないと指摘。一方、中国車はまだ独自で基幹技術の、研究開発に取り組んでから時間が浅いため、日韓の技術力にはとても太刀打ちできないと指摘し、時間的な差で表現すれば、「中国メーカーは日系車に１５年以上、韓国車には８年以上は遅れをとっている」と伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-05-24 13:12

　中国メディア・中国僑網は２９日、世界の主要国で「修士号」、「博士号」を取得する学生が増えるなか、日本では減少傾向あるとし、中国人留学生がその理由について説明する記事を掲載した。

　記事は、文部科学省の科学技術・学術政策研究所が、先日発表したデータで、日本、中国、韓国、米国、英国、ドイツ、フランスの７カ国中、日本だけが修士、博士の学位者にブレーキがかかっていることが明らかになったと紹介した。

　そして、２０１７年における修士学位取得者が、中国では０８年に比べて１．５５倍多い３５０人、フランスも１．２７倍多い１９７６人など６カ国で増加したのに対し、日本だけは０．９７倍の５７０人と減少を記録したと説明。博士の学位も同様で、韓国は１．４６倍、英国は１．２３倍など各国で軒並み増加したのに対し、日本だけは０．９０倍の１１８人となっており、日本の博士取得者は０６年をピークに減少傾向にあると伝えている。

　さらに、統計では日本の修士、博士学位取得者は自然科学分野に偏り、その他の国が特に修士において、人文・社会科学分野に偏っているのとは、違う傾向が見られたことを紹介した。

　そのうえで、東京大学の工業博士課程に、在籍する中国人留学生が、「日本の博士学位取得者は、その大多数が各研究所の、臨時雇用研究院とならざるを得ず、任期が２年から５年に限られている状況だ。就職の厳しさ、仕事の不安定さが、修士、博士を敬遠する傾向を生む主な原因になっている」と分析したことを伝えている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-09-02 09:12