利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国には、第一汽車という自動車メーカーがあるが、このメーカーの「　紅旗（ホンチー）　」は中国の高級車ブランドとして認知されている。紅旗は１９５８年、当時の中国の最高指導者である、毛沢東氏の国産自動車開発へのこだわりから生まれた車だ。

　中国では、「愛国」が叫ばれ、日系車を購入する中国人は時に、「売国奴」扱いされることもあるが、それでも中国で「紅旗」を、買う消費者は多くはないようだ。中国メディアの今日頭条はこのほど、「中国人はみな愛国心があるはずなのに、それならなぜ紅旗を買わないのか？」という問いを提起し、中国ネットユーザーたちが議論を交わしている。

　この問いに対して、最も多くの支持を集めたのは、紅旗の「Ｈ７　２．０Ｔ」のオーナーである中国ネットユーザーからの回答だ。Ｈ７はトヨタ・クラウンのプラットフォームを使用したモデルで、内装には黒の本革が使用されており、アウディやＢＭＷなどドイツの高級車ブランドに、対抗することを期待され、世に送り出されたモデルだ。

　記事によれば、Ｈ７のオーナーである中国ネットユーザーは、「紅旗製の２．０Ｌターボは動力不足だと感じるし、エアコンの吹き出し口から異常な音がするし、バックモニターの反応は遅いし、カーナビは基本的に使えないし、維持費は高いし、それ以外の点についてもまあまあという程度」と回答。
　
　さらに同ユーザーは、「Ｈ７の２０１３年モデルの故障は恐ろしいほどに多い」と説明。２０１５年モデルにおいては、故障の数はかなり改善されたと指摘したが、このネットユーザーは紅旗を買う中国人が多くない理由は、信頼性の低さにあるという見方を示した。このコメントが多くの支持を得ていることから、中国人消費者は「いくら愛国心があっても、信頼性が低く、ほかより優れているわけではない車は買えない」ということなのだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-01-03 15:12

　中国メディア・今日頭条は１２月２９日、「中国人は、海外で中華街を作りたがるのに、どうして日本人は、日本街を作らないのか」とする記事を掲載した。

　記事は、「古くより中国人が海外に出る、主な目的はよりよい生活をするため。１人で出掛けて現地の足場を築いた後、家族や親戚、友人たちを呼び寄せて生活するのだ。このため、海外では中国人による、小さなコミュニティができやすい。横浜中華街がその典型的な例だ。中国人の同郷意識は強く、今の日本では多くの省・市・自治区の、同郷会団体が設立されている。何かあれば同郷者に助けを求めるというのが、中国人の習慣的な思考なのである」と説明した。

　一方で、「日本人の国家意識、民族意識は中国人とはいささか異なる。日本人は現地にやってくると速やかに同化して、現地人の生活に溶け込もうとする。同胞コミュニティづくりには消極的なのだ。ハワイの人口の３分の１は日系人だというが、彼らは長年の努力を経て米国民となり、日本人としての血統をほぼ忘れてしまうのだ。海外の日系人は、日本を離れたからには居住国を自らの祖国とし、その国の一員になることが責任であり義務であると考える。シンガポールにはチャイナタウン、インドタウン、マレーシアタウンなどがあるが、明らかな日本人居住街というものは存在しないのだ」としている。

　記事はそのうえで、「世界各地に散らばる日本人たちの生存能力は非常に強い。彼らはある種の信念や、理想を抱いて異郷に足を踏み入れ、現地の一員となり忍耐強く生きていくのだ。日本人街、日本人コミュニティというのは、彼らにとっては余計なものなのである」とした。

　何かの理想を抱いて国を飛び出した人の多くは、確かに現地で自国民と付き合うことを敬遠するかもしれない。しかし一方で、企業の駐在員やその家族など、自分の意志で国を出た訳ではない人たちもいる。彼らはやはり、中国の人びと同様日本人どうしのコミュニティーに身を置く傾向がありそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　2018-01-02 10:12

　中国人は、日本をよく恐ろしいと表現するが、中国人が日本を恐れる理由の１つに、「日本の隠れた強さ」があるという。中国メディアの捜狐は２９日、「日本の強さは一体どれほどか」と題する記事を掲載した。

　記事は、日本が強さを持つ分野を５つ挙げている。その１つは、「イノベーション分野」だ。トムソン・ロイターが選ぶＴｏｐ１００グローバル・イノベーター２０１５で、日本は４０社がランクインしたほか、英メディア・エコノミストが２０１５年に発表した、「イノベーション・クオリティ」でも日本は第３位だった。

　２つ目は、「最先端技術」の分野だ。国内総生産（ＧＤＰ）に占める研究開発費や、企業主導の研究開発費の占める割合、特許の数と質のいずれも、世界トップクラスであると指摘した。３つ目は、「日本の次世代計算機分野」だ。Ｇｏｏｇｌｅなどを顧客にもつ、カナダの量子コンピュータ関連企業、「Ｄ―Ｗａｖｅ」の量子コンピュータも、日本人の研究や発明がなければ、実現し得なかったと指摘。同社のマシンが使う超伝導回路による量子ビットも、量子アニーリング方式も日本人によるものだ。記事は日本のあまりの強さに、この分野で今後日本と競争できるのは米国だけだとした。

　４つ目は、「目に見えない分野のイノベーション」だ。厳しい審査基準で知られるインテルのプリファード・クオリティー・サプライヤー（ＰＱＳ）や、サプライヤー・コンテニュアス・クオリティー・インプルーブメント（ＳＣＱＩ）を日本企業は、非常に多く受賞しており、日本企業なしでは世界のハイテク企業も成り立たないという。

　５つ目は、「日本経済そのもの」だ。日本は海外に持つ資産が非常に多く、日本国内の数倍もあるという予測すらあるほどだと紹介。「日本は経済が弱いように見せかけて、実は海外で大儲けしている」と結論づけた。

　記事は最後に、中国の日本問題専門家による、「日本は今でも世界一流の国」、また「最も進んだ工業技術国」という言葉を紹介。日本を甘く見るのは危険だと警鐘を鳴らし、日本の底力を軽視してはならないと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｓａｋａｒｉｎ　Ｓａｗａｓｄｉｎａｋａ／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　2017-06-01 12:12