利根川の天然水のブログ一覧

　中国メディア・今日頭条は２５日、「日本人を一言で表現せよと言われて、真っ先に思い付く言葉は何か」とする記事を掲載した。記事は「日本人はまじめで勤勉という、イメージを多くの外国人が持っているようだが、実際はどうなのだろうか」としたうえで、外国人が日本人に対して抱く、一言イメージを７つ紹介している。

　１つめは、「恥ずかしがり」で、「総じて他人がどう思うかを気にする。あれこれ考えすぎ」という意見が外国人から出たようだ。２つめは、「まじめ」。遅刻する人が少なく、あらゆることについて事前に計画が立てられているとのこと。また、ホテルで半年先、１年先の予約が埋まっていることがたまにあるという点も、日本人の計画性を示す例として挙げている。

　３つめは、「あいまい」。イエスかノーかをはっきり言わない、周囲との調和を気にかけており、自分の意見を言おうとしないとしている。４つめは、「完ぺき主義」だ。「日本人はあらゆる事柄にこだわりを持つ。ただ、それゆえに日本では多くの発明が生まれ、社会が絶えず前進しているのだ。これも、いわゆる匠の精神だろう」と評した。

　５つめは、「礼儀正しさ」。日本語には実に多くの礼儀やあいさつの言葉があり、客をもてなす流儀が非常に整っていると説明。日本人が話す言葉からは、他人のことを考えているというのが感じ取れるとしている。６つめは、「仕事狂」で、「サービス残業」などという言葉が存在するのは日本語ぐらいかもしれないと伝えた。最後の７つめは、「静か」。電車内で大声を出す人はいないとし、そのような行為は他人に、迷惑を掛ける行為であるとみなされていると紹介した。

　留意しておくべきは、記事が紹介しているのは、世界の人たちから寄せられた日本に対するイメージを、一言に集約したものであるということ。その中にはもちろん中国人も含まれているが、もし、全て中国人に尋ねたなら、きっと異なる言葉が見られたことだろう。「鬼子」や「軍国主義」などというワードが顔を見せるに違いない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-12-27 16:12

　現在の中国自動車市場は、世界最大の規模であり、一般の中国人消費者も、自家用車を所有するようになっている。街では中国車をはじめ日本や韓国、さらには欧米メーカーの様々な車を見ることができる。中国で販売されている自動車メーカーのなかでも、特に日系車は多くの中国人消費者に支持されている。

　中国メディアの今日頭条は２９日、日本の自動車産業は、米国に比べて歴史が浅いものの、今では日本の自動車産業は、米国を超える競争力を持つと伝え、「日本はどうやって、米国を追い抜いたのか」と疑問を投げかける記事を掲載した。

　記事は、自動車は欧州で、誕生した乗り物であるが、米国人のヘンリー・フォードが「誰もが買うことのできる大衆車」を確立したゆえに、ヘンリー・フォードこそが、自動車を発明した人物だと思っている消費者もいるほどだと紹介した。

　日本で初めて、国産自動車が生産されたのは１９０７年のことだったが、１９１０年から米国で自動車の大量生産が始まると、米国は世界の自動車産業を牽引する存在となっていったが、日本はいかにして米国と肩を並べ、米国を追い抜いたのだろうか。記事は、日本の自動車工業の発展に寄与した３つの好機として、「朝鮮戦争、国内需要の拡大、石油危機」を挙げた。

　続けて、１９７０年代にあった２回の石油危機が、「日本車の燃費性能の向上と、低燃費な日本車の輸出台数拡大につながった」と指摘、石油危機を背景に資源が少ない日本は、低燃費の車の開発を優先的に行ってきたと紹介。石油危機というピンチを逆手に取り、燃費の優れた車を開発してきたことで、米国車から世界中でシェアを奪ったと指摘した。

　また、「コンパクト、使い勝手が良い、低燃費」という日本車の強みは、今や世界の消費者に支持されていると指摘し、原油という資源が非常に安くならない限り、日本車の燃費性能という強みは失われることはないとし、「日本の自動車産業は、米国を圧倒し続ける」可能性を指摘した。

　中国でも多くの消費者が、車を所有するようになったとはいえ、中国人の所得水準を考えれば決して安い買い物ではない。だが、メンツを大事にする中国人からすれば、日系車は見栄えと使い勝手が良く、そのうえ低燃費で、乗っていてもメンツが、潰れることがない存在だと言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　2017-05-02 11:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国メディア・東方網は２６日、ジャカルタ・アジア大会の、男子サッカー決勝トーナメント１回戦で中国代表が敗退する一方で、日本のサッカー界は、別の場所で新たな、「世界一」を獲得したとする記事を掲載した。

　記事は、２４日に行われたアジア大会男子サッカー、決勝トーナメント１回戦で、中国がサウジアラビアに敗れた１２時間後に、日本の・女子Ｕ－２０代表が同クラスの、ワールドカップで優勝したと紹介。「２つの出来事は全く関係ないように見えるが、そこからは日・中両国のサッカー界に、存在する巨大な差が表れている」と評した。

　そして、今回の「　ヤングなでしこ　」の世界制覇は、２０１１年のワールドカップ、１４年のＵ－１７ワールドカップに次ぐ、日本女子サッカー界で３度目（三階級制覇）となる、世界女王の座であり、どの年齢クラスにおいても日本の女子サッカーが、すでに世界トップクラスにあることを意味すると伝えている。また、女子に限らず、男子も同じく世界の表舞台で活躍しており、先日のワールドカップロシア大会での戦いぶりを改めて紹介した。

　そのうえで、「あなたが日本という国を、どれほど嫌いだろうが、サッカーの分野においては、彼らに対して親指を立てざるを得ない。彼らは自らの行動により、人種がサッカーの発展を左右する要素にならず、真剣に、愛情をもって地道に取り組み、自らのスタイルを貫けば成功の道が見えてくるということを示したのだ」としている。

　記事は最後に、日本のサッカー界が１９９６年に、「Ｊリーグ百年構想」を打ち出し、さらにその後には２０５０年までに、ワールドカップ優勝を成し遂げるという目標を立てたことを紹介。この夢物語のような目標に向かって、日本がまだまだ遠いながらも、着実に前進を続けていると伝えた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2018-08-30 08:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　人間にとって食事は、単に栄養を補給するだけではなく、おいしいものを味わって、幸せな気分になる、他人とコミュニケーションを取りながら、楽しく過ごすといった様々な目的を含んでいる。それゆえ、他の日常生活よりもマナーや作法に、うるさい部分があると言えそうだ。中国メディア・東方網は２６日、「中国人観光客が日本で食事する際、この行為は現地の人から理解されない」とする記事を掲載した。

　記事は、国外旅行が身近な存在になった中国人の間で、日本は人気の高い、訪問先の１つになっており、豊かな観光資源、質の高い商品とともに、現地のおいしいグルメの数々が大きな魅力であると紹介。そして、「食べるという点に関して、一部の中国人が不注意からトラブルを起こしがちである」とした。

　そのうえで、日本のビュッフェ形式のレストランでは、特に注意をする必要があると指摘。「一部の中国人観光客は、大声で騒ぎながら食べ物を取り、しかも、テーブルいっぱいに食べ物を持ってくる。大いに飲み食いして大いにおしゃべりするというのが、いわば中国式の食事マナーではあるのだが、日本ではその反対だ。静かに食べなければならず、大騒ぎすればスタッフがやって来て注意される」と伝えている。

　記事は、「全ての中国人のモラルが低いという訳ではなく、このような状況もごく一部の人が起こすに過ぎない。しかし、一方で呼びかけたいのは、外国に旅行する際には、特に現地の「マナー」や、「タブー」についてしっかりと予習しておくことだ。そして、外国では自らの行為に責任を持つこと。個人のイメージが、国のイメージにもなるのだから」とした。

　中国人観光客の、国外旅行におけるマナーに関するトラブルは、その人のモラル云々というよりも、「中国と外国では礼儀作法や習慣が異なり、現地の流儀を尊重しなければならない」ということを知らない点に、問題があったと言える。「自国と外国では違う」と考え、旅行前に現地のルールを把握する、習慣が身に付けば、大部分のマナーの問題は解決するに違いない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　2018-08-29 15:12 　

　【北京＝鎌田秀男】　電気自動車（ＥＶ）向けの、「　急速充電器　」について、日本と中国の業界団体は２８日、北京で、「　次世代規格を共同開発　」するとの、覚書に調印した。日中が規格を統一することで、世界の急速充電器市場の、９割超の占有率（シェア）を握ることになり、「　世界標準　」に大きく近づく。
　日本側は、急速充電器の規格「ＣＨＡｄｅＭＯ（チャデモ）」の普及に取り組む、「チャデモ協議会」の志賀俊之会長が調印式に出席。「世界の標準化に、確たる地位を築くことができる」と期待感を示した。中国電力企業連合会の楊昆・常務副理事長も、「両国がリーダーシップを発揮し、標準化活動を促すために貢献したい」と応じた。
　日中両国は２０２０年をめどに、現在の３倍以上となる、出力５００キロ・ワット以上の急速充電器の実用化を目指す。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　読売新聞 2018/08/28 16:47