水爆

　全国紙・読売新聞が運営するニュースサイト「YOMIURI ONLINE」の配信記事から『「水爆」９００キロ先でも警告音…揺れ捉える』に注目。

　例の通り留守宅セキュリティの問題から明示していなかったが年末年始の休暇中は、ずっと大韓民国・ソウル特別市および近郊で過ごしていた。旧正月を重視する文化圏でもあり、クリスマス後の街中は平穏な普通の週末といった風情で、北朝鮮の動静、なかんずく核の脅威を心配する雰囲気は微塵も無かった。
　スキー場近くで、久しぶりに「対戦車防御施設」（幹線道路上を覆うコンクリート構造物で、有事の際に爆破して崩し敵の侵攻を妨害する）を見掛けて我が子に説明したのが、ほぼ唯一の「北朝鮮ネタ」だった。

　マスメディアの扱いは、完全に「従軍慰安婦問題」一辺倒。
　元慰安婦の方々が受けた辛苦を軽視するものではないが、日韓両政府がこの問題に集中している隙を突かれた感は否めない。
　両国民にとって、真に対峙すべき相手は誰なのか。考え直すまでもなく再認識すべきだろう。

　弊ブログも、北朝鮮政府の暴挙を強く非難する。




　ところで核実験関連の報道では、気象庁の担当官が詳細に解析データを説明する会見の映像が度々用いられている。
　普段は気象に関連する業務のほか、自然災害としての地震を観測・防災関連の情報提供をしている気象庁だが、核実験の監視についても「気象観測のついで」にやっているのではなく、気象庁とその管轄下にある日本気象協会の正式な業務である。

　発効に必要な北朝鮮・アメリカ・イスラエルなど核保有国／核開発国の批准および署名が進んでいないものの、日本は既に批准している「包括的核実験禁止条約(CTBT)」に基づき、条約を所管する外務省の外郭団体から日本気象協会が委託を受けて、国際的に認証された監視網の一部として機能している。

　核実験を検知する手段は地殻を伝わる地震波を観測する以外にも、核爆発で放出された放射性物質を直接探知する(ただし、こちらは文部科学省管轄下の「日本原子力研究所」担当)、水中の音波探知(日本には観測施設なし)、大気圏内の核爆発で生じた気圧変動を感知する方法で行われる。

　かつて大気圏内で核実験が行われていた頃は、地震計よりも気圧変動を観測する「微気圧記録計」が頼りだったようだ。

　
　膨大なエネルギーが一挙に解放される核爆発が発生すると、爆心地から同心円状に衝撃波が大気中を伝播していく。
　当然に段々と減衰していくが、アメリカが南太平洋上で、旧ソビエトがシベリアおよび北極圏で実施した数々の核実験の衝撃波は日本でも観測されている。

　1961(昭和36)年10月30日にソビエトが実施した、現時点でも史上最大の水素爆弾・通称ツァーリ・ボンバ(=爆弾の皇帝)の実験では、広島型原爆の3300倍に相当する50メガトンの核爆発で生じた衝撃波が5時間後に日本の北東方向から、一昼夜を経た翌日には反対の南西側から日本へ到達。前者は直接的に日本へ向かったものだが、後者は地球の反対側を回って到達した衝撃波である。
　それだけでない。気圧変動はその後も間を置いて観測され、終息するまで衝撃波が地球を3周したことが確認されている。


　余談になるが、遠方の核爆発に伴う気圧変動は極めて微細で、人間の感覚では捉えられない現象。しかし爆心地の真裏に当たる地点では、拡散していった衝撃波が再び集中するはずだ。
　実際には空気密度の違いや偏西風、高山など障害物の影響で、特定の1点に集中することは無いと考えられるが、地球の裏側にある観測装置がどんな現象を検知したのか、気になるところではある。



　現在でも絶えず観測を続けている微気圧記録計が核爆発を感知したら、それは禁止条約に反して再開された大気圏内での核実験か、破滅的な核戦争の幕開けに他ならない。
　況してや朝鮮半島で核兵器が使用されれば、全面戦争に発展しなくとも、日本は放射能に因る汚染や、長期的な放射線障害の影響を免れ得ない。

　紅い専制君主の危険な火遊びを、これ以上看過してはならぬ。
　当事国たる日韓を軸に、国際的な圧力強化が求められよう。