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　スポーツ紙・日刊スポーツのニュースサイト「ニッカンスポーツ・コム」の配信記事から『「日体大」「ラグビー」に苦情　アメフト風評被害』に呆れる。

　日本大学と日本体育大学、アメリカンフットボールとラグビーフットボールの区別が付かない虚け者が、少なからず世の中で息をしていることに愕然とする。
　ところが私の身の周りでも、似たような事態が起きた。

　たまたまランチで隣のテーブルに座った初老の男性グループが、世間話のネタに「日大タックル問題」を弄んでいる。
　お喋りが煮詰まってきた頃、「そういや関東学院大も強かったよね」「そうそう、強かった強かった」と一同頷く。

　何を抜かす。関東学院大が強かったのはラグビーで、関東大学リーグ戦優勝10回、大学選手権優勝6回を誇る(2007年のシーズン真っただ中、部員が大麻吸引で逮捕→活動自粛して以降は低迷）。
　一方アメフト(ハリケーンズ)は、1部リーグになかなか定着できず下部リーグを行き来している。
　
　この爺たちも、明らかにラグビーフットボールとアメリカンフットボールの区別が付いていない。



　少々時間を遡るが、左派寄りの学生活動で名を馳せた若者の主張に苦言を呈すべく、腐れ保守思想に洗脳された虚け者が「明治大学」に脅迫状を送り付けたことが報じられた。
　ちなみに当該若者が通っていたのはキリスト教系の「明治学院大学」で、発祥も創設者も何ら重なるところなき別の学校である。

　黴臭い主張を恥ずかしげもなく披歴、或いは法に反する文書を発出する前に、一般常識として大学名を正確に把握し、記憶するだけの知的能力を身に付けるよう、諫言するところである。

　同様に、個人の自由な見解表明を制約するものではないが、発言する際には競技名・学校名・歴史的背景等々を正確に把握してからとするよう、私自身も他山の石と心している。

　関東のブロック紙・東京新聞が運営するニュースサイト「東京新聞TOKYO Web」の配信記事から『「女性３人以上出産、世のため人のため」　自民・加藤寛氏、撤回して謝罪』
に嫌悪す。

　加藤議員のプロフィール(参考情報URL)を拝見すると、お子さんは6人、お孫さんは8人と紹介されている。
　6人の子を育てたのは天晴れであるが、その子が生した孫が8人とは如何なものか。

　他者に「3人以上」を求めるのであれば6×3＝18で、あと10人は産まれねばならない。
　まずご自身の足元を確認されてから、慎重にご発言を願いたいものだ。

　それとも折に触れて、実子または義理の息子・娘へ子作りの指南をしているのか。
　だとすれば、極めて迷惑な親(または義父)である。

　究極のプライヴェートたる、個々の家庭における家族計画に対し、権力の中枢に在る者が余計な口を挿し挟む不見識を大いに恥じるべきだ。
　女性蔑視どころではない。男の私も不快感を覚える。

　全国紙・産経新聞が運営するニュースサイト「産経ニュース」の配信記事から『科研費めぐり杉田水脈衆院議員らと山口二郎・法政大教授がバトル　６億円近い交付指摘に山口氏「根拠ない言いがかり」「学者の萎縮が狙い」』に懸念す。

　論調としては杉田議員のスタンスに近い筈の産経新聞乍ら、比較的冷静・公平に扱っていることに、やや驚きを覚えた。
　さすがの惨軽も、「杉田さん櫻井さん、ちと言い過ぎでは？」と思っているのかも知れない。


　いやいや、ちょっとどころではない。
　これを学問に対する露骨な政治介入と評さずして、何と表現するべきか。






　政権与党の足軽として、山口教授の言いっぷりが気に喰わないのは良く分かる。
　だからといって、公費支給されている科研費を問題視するのは、的外れであるばかりか、学問の自由に対する重大かつ深刻な侵犯行為である。



　マスコミの立場に置き換えるなれば、問題視された与党議員の失言「マスコミを懲らしめるには広告料収入がなくなるのが一番」に匹敵する悪辣な主張ではないか。

　産経新聞始め、マスコミ各社は自身の存立基盤にも関わる事態と心得、大いに怒るべきと考える。

　フランス系の国際通信社・AFP通信の日本語版配信記事から『米上院で初の子連れ登院、民主党ダックワース氏』に注目。

　アメリカ上院の女性議員が、議会の正式な承認の下、幼子を連れ登院したとの報。
　トランプ政権と厳しく対峙するリベラル寄りの民主党所属議員なれば、子連れの登院を求めることも、政治的な活動の一環と看做せなくもない。
　一方でタミー・ダックワース上院議員は、かつて陸軍のヘリコプターパイロットとしてイラクの戦場に従軍、搭乗機を撃墜され両脚を失う重傷を負いながらも生還を果たした「歴戦の勇者」である。この経歴が、共和党側の畏敬と共感を掴み取り、今回の歴史的な登院を実現させたものと想像する。

　肌の色が異なる移民の子として生を享けた女性が、長じて祖国の為と勇敢に戦い、名誉の負傷の後復員、選挙に立候補して政治家としてのキャリアを重ね、国権の中枢に身を置きつつ我が子をなし、その子を胸に抱えながら時の政権に反対票を投じる。
　何と自由で大らか、活気漲りチャンスに溢れる社会であろうか。



　さて我が国。地方議会では、子連れで議場入りした女性議員が排除されたばかりか、社会勉強の一環として訪れた子ども達(=未来の納税者および有権者)の傍聴が不許可とされるなど、極めて後進的な状況に絶望感を覚える。

　保守的なお考えをお持ちの方々からは、子どもを伴って議場入りした女性議員の行動を口汚く罵る意見が聴かれたが、さてさて如何なものか。
　冒頭記事の主役であるアメリカ上院の女性議員に対しても、余計なパフォーマンスだだの、子どもを政治利用するなだの、同じような激しい批判を展開されるのだろうか。


　多々問題を抱えるアメリカ社会ながら、人権や平等を(ポーズだけであっても)極めて重視し、古い価値観を捨て先進的な取り組みに至らんとするを厭わぬ姿勢は、やはり敬服に値する国である。



　人類が連綿と築いてきた文明において、保守的な人々は何ら「歴史的」な貢献をしていない。
　人間が須らく保守的な思考に染まっていたなら、科学技術は発展を見ず、政治は土着宗教と結びついたプリミティヴな支配体制のまま存置され、文明の進歩は無かったであろう。

　「歴史的」な行動を為すのは、常に革新的で、自由な人々なのである。

　持帰り弁当販売大手・(株)プレナスの本日付プレスリリースから『【5月1日(火)～】「のり弁当」新価格！』に懸念す。

　個人レヴェル(=ミクロ)では、割安で食事が確保できるのであれば、喜ばしいことに相違ない。
　しかし、経済全体を俯瞰(=マクロ)してみたらどうだろうか。
　
　私はこのイヴェントを、デフレの萌芽と見る。


　昨今は物価の値上がり、中でも素材分野の価格上昇が著しい。
　数年前までは減反を強制しても改善しなかったコメ余りが一転、外食産業向けを中心に不足気味で推移していると聞く。
　コメ以外にも、乳製品や油脂類など基礎的な食材の値段が上昇している中、提供する弁当の値下げを試みるなら、調理設備や店舗経費、そして人件費に手を着けなければ、帳尻が合わなくなるだろう。

　「失われた20年」を通じ、我が国経済を覆い続けてきたデフレなる怪物が、雌伏の時を経て爪を研ぎ、再び我々に襲い掛かろうとしているのではないか。
　プレナスの狙いが大当たりしたとして、皆が300円の弁当に群がる経済状態は、景気が縮小傾向に転じたものと判じる他ない。

　そしてプレナスの売上げも、企画を打出した当初こそ伸びるだろうが、程なく追随する企業が出現し低迷、単に値下げした分の利益を喪失することになるものと予想する。




　あらゆる分野の経営者にお願いしたい。
　自らの仕事を、安直に安売りしないでいただきたい。
　果てしなき価格競争の末に見る景色は、倒産と失業の死屍累々であることに気付くべきだ。

　そして消費者の立場で、弊サイトへお見えの各位にもお願いしたい。
　家計が厳しい時は致し方ないが、気分的にも経済的にも余裕があるときは、是非とも佳き食事を心掛けていただきたい。

　私の経験では、疲れていても体調が悪くても、食事が摂れていれば頑張ることができる。
　我が子たちにも、「食事ができないヤツは成功しない」「食べられなくなったら負けるぞ」と諭している。

　厳しい世の中を勝ち抜いていくエネルギーとして、300円の弁当が適当とは思われない。
　外食されるなら、やはり最低でも1000円でお釣りを貰うレヴェルの食事を心掛け、穣かな滋養を獲ることと併せ、日本経済の回復を期して消費を促進し、お金の循環を加速していただきたいと考える。