現在のガソリン価格の高騰はベースとしての中国やインド、東南アジア新興国需要による需給逼迫に加え、
イランの核開発、それに対する経済制裁、
イランがホルムズ海峡封鎖をちらつかせた事による投機マネーによる影響などですが、
去年の年末から急になぜイランがあれほど強気に出てきたのか、
不思議に思っていたのですが、自分なりに推測をしてみました。
まずはイランが急に外交で強気な強硬姿勢を示し始めたのは去年の年末から、
年初にかけてでした。
そのころに何が起こっていたかというと、クリスマス頃にアメリカの無人ステルス偵察機が
イランによりハッキングされ、丸ごと損傷無しで奪取されてしまったのです。
それもリーパーのような非ステルスではなく存在すら極秘であったRQ-170センチネルです。
ビン・ラディン殺害作戦の際、電子・光学偵察、指揮の中継、ビデオの生中継に使われた機種でもあります。
アフガニスタンに配備され、隣国の核開発国パキスタンやイランの核開発監視作戦に投入されていました。
進入経路だけ欺瞞して、待避経路はいつも同じコースといった運用の雑さや、
コスト削減の為にお金に換算出来ないほどの価値のある最新のステルス技術を施した機体であるのに
民生GPS部品の流用をしていて、しかも同様の部品を非ステルス無人偵察機にも広く使用していました
非ステルスの無人偵察機はセンサー類と地球の裏から衛星通信で操縦出来ることを除けば
大型のラジコン飛行機と変わりませんから、使い捨ての感覚で長時間飛行で酷使するわりに
整備は満足にせず故障して落ちたら使い捨てのように運用していたようですが、
それと同種のプログラムや通信制御システムを採用していたので
すべて筒抜けであったようです。
航行コースや制御システムはわかっているので、事前に待ち伏せして光学で捕捉し、
通信制御システムをジャミング、自立復帰プログラムのGPS制御を偽のGPS信号を認識させ、
イランの航空基地を米軍基地と誤認させて奪取しました。
軍事費を財政赤字から大幅削減してるせいなのか、
しかしこれでは銀行の金庫の鍵を南京錠で閉めているようなものです。
しかもその鍵を誰でも入れるオフィスの机の引き出しに入れて管理していたようなものです。
長く一位にあると相手を甘く見てしまうのは世の習いかもしれません。
イランは友好国の中国やロシアにこの技術を売りますから
両国のステルス戦闘機の開発が一機に進むでしょうし、
最新のステルスの理論構成や材質、そして実物があるので
レーダー波照射による実験で有効な波長も解析されてしまうはずで、
同種の理論によるステルス機は対策をされ発見しやすくなります。
エンジンのテールパイプ処理や、継ぎ目のない特殊な表面加工をしていない為、
真っ正面か、前面浅い角度のみステルスのロシアの開発中のステルス戦闘機
カナード翼装備の為、そもそもステルスかどうかも怪しい中国のステルス戦闘機
等の開発も進むでしょう。
アメリカは対抗上、F-22ラプターの後継の第六世代戦闘機の開発ペースを
上げねばなりません。
機密保持のため、他国に売らなかったラプターの陳腐化も早まります。
数千ドル程度のコスト削減で民生品のGPS部品使用で1兆ドルは損してますね。
オバマは大統領選のネガキャンで責任追及されるかもしれません。
このことでイラクの核開発時に、イスラエルが空爆をして開発阻止をした作戦がとりにくくなります。
事実、昨年まではイスラエルが空爆を臭わすこともありましたが、
最近はあまり聞きません。
元々、この件については情報秘匿がしっかりされていて
しかも分散配置も徹底しているので空爆による阻止作戦は意味が無いようです。
そうであっても現在の最新のステルス技術を丸ごと入手した事で
ある程度のステルス対策の目処が立ち、絶対的なアメリカの制空権が崩れたせいか、
ホルムズ海峡でのイラン海軍の活発化に繋がっています。
それが又、投機マネーを呼び込むという具合です。
そして今回の北朝鮮の大陸間弾道弾試射に繋がります。
以前からイランは核の運搬手段として弾道弾をほぼ北朝鮮と共同開発しているといっていい状態です。
以前も北朝鮮から試作弾道弾を購入しています。
今回の実験が成功していれば、当然北朝鮮からイランは購入をしようとしたはずで
前回のように中国を経由して購入したでしょう。
アメリカには直接届きませんが、中東全体から南ヨーロッパまで
そうなれば中東は新たなパワーポリティツクスが生まれます。
イランの意志ひとつで中東産の石油価格は決まるようになるかもしれません。
それは産出量からいって、事実上世界の石油価格を握るようなものです。
原子力がダメなら、火力も石油やガスは不安定な価格に悩まされます。
再生可能エネルギーは投入エネルギーに対して得られるエネルギー量が低すぎます。
メタンガスハイドレードや、石油藻の開発を本気で進めた方が
長期的にはもちろんのこと、短期でもしないといけなくなるかもしれません。
この円高でしかもエネルギーコストが少なくても3割ほど上昇しては
国内で製造業は外需はもちろんのこと、価格競争力で内需向けもまったく成立しなくなるかもしれません。
高齢化も原因ですが、中小企業の製造業の廃業ペースが異常です。
(主な参考資料は軍事研究誌5月号)