利根川の天然水のブログ一覧

　中国人の日本旅行に対する人気に衰える気配が見えない。かつては爆買いが話題となったが、今はどのような旅行が人気なのだろうか。中国メディアの今日頭条は２８日、「訪日中国人旅行客の個性的な買い物」を紹介する記事を掲載した。

　記事は、様変わりする中国人の日本旅行について紹介。日本旅行がメジャーでなかった頃には、団体旅行に申し込むのが普通だったため、旅行会社側が決めた有名観光地を駆け足でめぐり、最後に免税店でショッピングするというのが定番だった。そのため買い物も自分の好きなものを選ぶというより、決められた店で皆と同じものを買うことが多かったようだ。しかし、現在は日本旅行の経験者も増え、「自分らしい旅行」や「個性的な買い物」を求めるのが主流になっているという。

　例えば、最近では中国で販売されていない医薬品の人気が急上昇しているようだ。日本の医薬品には、薬剤師がいなくても販売できる第３類医薬品があり、コンビニやドラッグストアでも購入することができる。漢字のわかる中国人にとって、日本での買い物はパッケージを見ればある程度見当が付くため、店頭での購入もしやすいのだという。

　なかでも大人買いされるほど人気だというのが「アリナミンＥＸプラス」だ。目の疲労、肩こり、腰痛、肉体疲労などに効果があるとあって、中国人の間では「万能神薬」と言われているという。しかし第３医薬品はビタミン含有の保健薬、整腸剤などであり、「万病を直す薬ではない」と記事は指摘。そのため、多くの中国人が効能を十分に理解しないまま購入・使用していることを危惧し、購入するなら事前にリサーチするよう勧めた。

　中国人旅行者による爆買いの対象は常に変化しているようだが、いまでは日本の医薬品が人気ということのようだ。中国人に「神薬」として認定されれば販売が大幅に伸びることを考えると、医薬品メーカーにとっては商機とも言えそうだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：写真ＡＣ） サーチナ　2017-09-01 05:12

　アジアを中心に新幹線と受注競争を繰り広げる中国高速鉄道。中国人の多くは高速鉄道産業の急激な発展を誇りに思っているようだが、車内で販売される弁当については「高額なうえに不味い」として根強い不満が存在する。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、中国高速鉄道の車内で販売されている弁当を写真とともに紹介した。写真を見る限りは価格に対して内容が質素と言わざるを得ず、不満の声があがるのも仕方がない内容となっている。

　中国高速鉄道では４５元（約７３９円）、６５元（約１０６７円）、９９元（約１６２６円）の弁当が売られており、記事が紹介しているのは最も安い４５元の弁当だ。ご飯の容器とおかずの容器は別となっていて、メインのおかずとして魚の蒸し料理のほか、焼きナスやキノコ、そして大雑把に切られたサヤエンドウなどが入っているが、お世辞にも美味しそうな弁当とはいえず、中国の街中であれば２０元（約３２０円）も出せば買えそうな弁当にも見える。

　記事は、高速鉄道の普及によって中国人の遠出は非常に便利になったと伝え、中国高速鉄道のサービスも決して悪いものではないが、ただ「弁当の質だけが悪い」と指摘。そして、弁当のメニューを紹介したうえで、やはり「価格が高い」と伝え、「普通列車の乗車券が取れなかった」、もしくは「急いでいる」ことが高速鉄道を利用した理由である多くの中国人にとって「高速鉄道の弁当は決して安いものではない」と指摘した。

　記事には、高速鉄道の弁当に対して不満を抱く中国人ネットユーザーから多くのコメントが寄せられており、「高額でも質が高くて美味しければ文句は言わないが、現在の弁当はもはや詐欺レベル」、「一般庶民は自分で弁当を用意するか、もしくは空腹に耐えるしかない」といった声が多かった。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：ＣＮＳＰＨＯＴＯ） サーチナ　2017-08-24 12:12

　すさまじい経済発展を遂げた中国だが、人件費の上昇にともなって生産拠点を中国国外に移す外資メーカーが相次いでいる。中国にとって製造業は雇用の受け皿として非常に重要な産業であるためか、工場の移転に対する警戒感が高まっているようだ。
　中国には非常に多くの日本企業も生産拠点を構えていたが、中国メディアの今日頭条は２８日、海外生産におけるコスト上昇を受け、製造拠点を日本国内に移転させる日本企業が増えていると伝えた。
　記事は、経済産業省の発表した数字をもとに、日本企業が海外で生産した商品を日本が輸入した「逆輸入」の金額が、１年半前と比較して１３％も落ち込んでいることを紹介し、これは日本企業が海外の生産拠点を日本に回帰させていることを示す数字であると分析した。
　さらに、日本の製造業は「大本営を日本に回帰させている」と表現したうえで、その背後には「為替の変動リスクを低減させる」という目的のほかに、中国などで人件費が急激に上昇し、海外で生産を行うコストメリットが薄れたことが挙げられると指摘した。
　人件費上昇によってコスト優位が薄れていることを受け、中国政府は国内の製造業の高度化を目指している。高速鉄道や宇宙産業、原発産業など政府主導の分野では技術力を著しく高めている中国だが、民間ではまだ技術力が立ち遅れている企業が数多く存在する。また、外資メーカーの生産拠点が多くの雇用を生み出してきたのも事実で、中国では「中国製造業が高度化を実現し、雇用の受け皿となる前に外資メーカーが撤退してしまう」といった懸念の声も存在する。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（ｃ）　ｂｂｔｒｅｅｓｕｂｍｉｓｓｉｏｎ／１２３ＲＦ）サーチナ　6 時間前