利根川の天然水のブログ一覧

　中国メディア・今日頭条は１７日、「１７年前のノートパソコンにはこんな装置が付いていた」とする記事を掲載した。パソコンが日常生活で身近になったのはつい最近のことと思いがちだが、実はもうすでに約２０年の時間が経過しているのだ。記事が紹介する１７年前のノートパソコンは、いったいどんなスペックだったのだろうか。

　記事は「会社の中で骨董品のようなノートパソコンを見つけた」としたうえでその写真を紹介。ディスプレイの裏側には「Ｄｙｎａｂｏｏｋ」と書かれており、東芝が発売した日本製のノートパソコンであったことを伝えている。

　そして、このパソコンの装備やスペックについて写真付きで説明。現在のような四角いタッチパッドはなく「ＷＩＦＩマークのようなパッドが付いている」とした。また、右側面のポートにはイヤホンやマイクのジャックとともに、受話器マークのついたＬＡＮケーブル風の差し込み口があることを紹介。「これはなんとＬＡＮではなく、電話線のジャックだったのだ」とした。

　さらに、背面にはマウス用のＰＳ／２、ＲＳ－２３２Ｃ、Ｄ－Ｓｕｂ２５ピンといった懐かしい接続口が並び、ＵＳＢポートはわずか１個しか存在しないことを伝えた。また「最大のポイント」として、正面下部にあるＣＤドライブの隣に３．５インチフロッピーディスクドライブが付いていることを紹介している。

　２０年来、もしくはそれ以上パソコンを扱っている人にとっては懐かしいものがたくさん並ぶ「骨董品的ノートパソコン」だが、実際に電源を入れてみると、何の問題もなく起動したという。ＯＳは元のウインドウズ９８から２０００に乗せ換えられており、メモリは６４メガバイトとのこと。久しぶりに電源を入れたにもかかわらず、バッテリーは健在で充電も可能、ＡＣ電源を外しても作動したようだ。そして、肝心のフロッピーディスクドライブも無事読み取りに成功したことも伝えている。

　パソコンがこの２０年の間に爆発的な進歩を遂げてきたことを改めて実感させられる記事と言える。ダイヤルアップ接続する際、モデムから発せられる「ピーヒョロロ・・・」という音が懐かしい。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2017-05-19 09:12

　日本では結婚しない「生涯未婚」の人が増えており、社会的にも「おひとりさま」に対する寛容度も高まっている。一方、中国では晩婚化の傾向はあるものの、「結婚はしなければならない」という固定概念が根強く存在している。

　そのため、親に恋人として紹介し、中国では親を安心させることができるという「レンタル恋人」なるサービスも存在する。妙齢かつ独身であるということは、中国では男女にかかわらず親や親戚から強いプレッシャーを受けることが見て取れるが、そんな中国からすれば日本の独身者に対する寛容度は大きな驚きのようだ。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、日本には１人で焼肉や寿司を食べたり、カラオケを楽しんだりできることを伝え、「日本はおひとりさまの経済が拡大している」と伝えている。

　記事は、日本で撮影された１人でも楽しめるラーメン屋や寿司屋などの写真を掲載し、間仕切りがあるため他の客と顔を合わせなくて済む仕組みになっていることを紹介。また、カラオケについても「スペースは非常に狭いものの、１人で心ゆくまでカラオケを楽しむことができる」と紹介、近年の日本ではおひとりさまをターゲットにしたサービスが続々と登場していることを指摘した。

　中国では日本のように１人で食事などを楽しむような環境はまだ整備されておらず、ファーストフード店などで１人で食事をしていて、トイレに行って戻ってきたら食べ物がなくなっていたという経験をした中国人もいるようだ。しかし、中国でも都市部では晩婚化が進んでいるうえ、近年は個性を大事にする人も増えている。将来的には中国でも「結婚をしない」ことを選ぶ人が増えることも予想され、その際には日本のような「おひとりさま」向けのサービスが登場するのではないだろうか。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2017-09-13 22:12

　中国メディア・今日頭条は２５日「産業政策、日本から学ぶのは『生』だが、日本に真似れば『死』だ」とする記事を掲載した。日本が歩んできた道をそのまま真似るのではなく、その道のりを参考にして中国の状況に会った産業政策の道を見出すことの重要性を説いている。
　
　記事は「産業政策は時代の変化に基づいて、その内容や性質は絶えず変化する。わが国が進める産業政策の過程と、日本の産業政策の初期段階は非常に似ている。特に自動車産業などの一連の政策文書を見ると、政策の出発点が規模拡大、国際市場シェアの増加、過剰競争の回避を目的とする国内企業の再編が念頭に置かれていることが分かる」とした。
　
　その一方で、中国では日本の経験を参考とする際に、批判性や理論が不足していると指摘。中国が優位性を持つ要素や分野に大きな変化が発生していることを考慮せず、かつてと同じ方式に従っていれば、市場のニーズに速やかに対応することはできないと論じた。
　
　記事によれば、改革開放初期の中国は日本の経験を大いに学び、「産業政策」や「政府主導」など日本からやってきた概念をマクロ管理や政策決定プロセスの中に組み込んできたという。記事は「『日本モデル』はすでに新たなモデルに転換する時期に差し掛かっている。われわれは『政府主導の市場経済』というモデルについて考え直すべきではないだろうか」と提起している。
　
　今の中国では、ありとあらゆるものの「モデルチェンジ」が求められている。そして、未曾有の急発展を遂げた中国にそのまま適用できる産業政策モデルは、おそらく世界を見わたしても存在しない。日本をはじめとする他国の経験を参考資料として、「中国モデル」と言うべき新たな道を切り開いて行かなければならないのだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2017-07-29 10:12

　中国人にとって「家」は一族の拠り所であり、中国では家を所有してこそ、腰を落ち着けて生活ができるという考え方が一般的だ。そのため、「家」を所有することは非常に大きな意味を持ち、その社会的ステータスも日本より高い。そのため、中国人の不動産に対する関心は非常に高く、投資として複数の不動産を所有している中国人も少なからず存在する。
　
　中国メディアの北京時間はこのほど、「日本の不動産が中国人の関心を集めているのはなぜか」と疑問を投げかけ、その理由を考察する記事を掲載した。
　
　記事は、２０２０年の五輪開催地が東京に決定して以降、２０１４年から１６年の間に東京の不動産価格が３０％も上昇したという統計に触れ、五輪の開催が及ぼす大きな影響が中国人投資家の目に留まっているとした。過去のロンドン、北京、アテネという開催都市の５年間の不動産の推移を比較してもすべて急激な上昇をしていることからしても、中国人は「五輪が東京の不動産価格をさらに引き上げることは確実」と見ていると伝えた。
　
　また、１５年には中国の投資家グループが東京品川区の高層ビルを取得したと紹介したほか、１５年上半期に東京で売りに出された不動産の１０％前後を中国人が購入しており、既に中国人投資家たちは数年前から行動を起こしていることを伝えている。
　
　中国人の購買の動きに対し、日本のメディアは「中国人の不動産の爆買いによって地価が値上がりしたと日本人が嘆いている」と報じていると紹介する一方、中国人はなぜこれほど東京の不動産に関心を持っているのだろうか。
　
　東京五輪の要素以外にも、日本は賃貸市場が成熟しており、東京では借り手の需要が大きいこと、また「日本は教育や医療の面で優れている」ゆえに、自身や子が日本に住む可能性も大いに考えられると紹介。また中国の不動産事情と比較すると、購入に際に様々な条件がないことや購入後は永久に自身の資産として保障されることは中国人にとって大きな魅力となるようだ。東京五輪の開催が近づくにつれ、不動産市場における中国人富裕層の動きもますます激しくなりそうだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　2017-07-24 22:12

　日本の製品は品質の高さやデザインの良さから、多くの中国人に喜ばれている。また、農作物に対しても安心安全なイメージが定着している。中国メディア・今日頭条は２２日「日本の農業経営、中国の農業は３０年かけて学ぶべき」とする記事を掲載した。
　
　記事は「日本は島国であり、土壌が貧しく、平地の面積も少ない。しかし、日本の農作物輸出は年々増えており、海外市場において高級農作物の代名詞になっている」と紹介。その背景について、９つポイントを挙げて解説した。
　
　まず「地域や農家がある作物に特化し、それぞれ特色を打ち出していること」、「土地資源の保護をしっかり行っており、肥料の合理的な使用や、進んだ生産設備が大きな役割を果たしていること」、「農業分野においてＩｏＴが発展しており、政府も支援を行っていること」、「農業用ロボットの開発、導入が進んでいること」、「製品のパッケージに気を遣っていること」を挙げた。
　
　残りの４つは「生産者と消費者との信頼関係が構築されていること」、「各種の農業体験を通じて消費者とのコミュニケーションが図られていること」、「様々な販売のルートを持っていること」、「見た目や大きさ、味、糖度、水分などさまざまな基準を設けることで、付加価値を高めていること」としている。
　
　今の中国における大きな問題は「生産者と消費者との信頼関係が構築されていないこと」だろう。栽培技術や土地の使い方、販売方法は現地に合ったやり方を模索していく必要がある。日本の農業から真剣に学ぶべきはやはり生産者の農業に対する考え方だ。信頼関係は一朝一夕に構築できるものではない。まさに記事が指摘するとおり、長い目でみて少しずつ信頼関係を築いていかなければならないだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　2017-07-25 10:12