東岸

　気象庁0904時発表の地震情報 に懸念す。

　遠く東京の職場でも、同僚の携帯電話から津波警報が鳴り響いた。
　日本国内では津波警報が発令され、八重山・宮古・沖縄本島など、先島諸島・沖縄諸島地域で避難が呼びかけられているようだ。
　一昨年度まで、仕事で頻繁に訪れていたエリアだけに、お世話になった皆さんに被害が及ばないものか、気に掛かる。

　顧みて、震源地に近い台湾東岸はどんな状態だろうか。
　8年前に震源地のやや南にある台東を訪れたことがある身としては、日本国内の津波以上に気を揉む。
　日本による統治が始まるまでは、海岸線まで急な山肌が迫る台湾東岸を貫通する鉄道はおろか道路も無きに等しく、震源に近い花蓮に辿り着くには海路頼みだった。
　永く人の立入りを拒んできた急峻な地形が地震動に揺さぶられれば、地形が変わってしまいかねない山崩れや地滑りが発生する可能性が高い。
　落石による直接的な被害だけでなく、河川が閉塞されれば鉄砲水などの二次的な被害も予想される。

　初動の災害対応がスムーズにいったとしても、中期的には台風シーズンが非常に怖い。
　台湾島の背骨となっている高山が壁となり、周辺の温暖な海域で発達した台風が持ち込んだ、大量に水蒸気を含む湿った空気がぶつかると大雨となる。
　地震で緩んだ地盤を大雨が襲えば、大規模な土砂災害となるリスクが極大化することは論を待たない。

　インフラ復旧に際しては、復旧作業の安全確保は当然のこと、想定される別の災害に対しても耐えうる状態とできるかが肝要かと考える。
　初動の生活物資や資金の援助が一段落したら、インフラに関連する官民の組織が協力して、中長期的な「復旧復興」の支援に移行してもらいたい。