利根川の天然水のブログ一覧

　平野美宇や伊藤美誠、張本智和など若手選手の台頭により盛り上がりを見せている日本の卓球界。２０２０年の東京五輪で中国勢を倒すべく日々強化に取り組んでいるが、日本の卓球界や卓球ファンは今になって中国選手に注目し始めたわけではない。ずっと注目し、分析し続けてきたのである。中国メディア・今日頭条は１日「日本のあるスポーツ雑誌は、静かに２０年に渡って中国に注目し続けてきた」とする記事を掲載した。

　記事が取り上げたのは、日本の卓球界を代表する専門誌「卓球王国」だ。記事は「１９９７年の創刊から２０年、彼らは中国の『全運会』（日本の国民体育大会に相当する）について少なくとも４度は報じている。『卓球王国』は今や日本で最も読者の多い月間卓球誌だ。価格は約７００円と決して安くはないが、毎号の発行部数は６万部を数える」としている。

　そして「創刊者がカメラマン出身だからかもしれないが、同誌は写真を大切にしている。試合の情報やインタビューのほかに、試合を撮影した美しい写真が毎号掲載される。卓球の機材や用具の撮影、人物の写真や技術の連続写真など、どれも高いレベルにあるのだ」と説明。さらに、ある号では中国男子卓球界の第一人者・張継科のサービスを１０枚の写真で詳細に解説するなど、毎回選手を選んでその動きを詳しく分析していると伝えた。

　記事は、特集として中国人選手がしばしば取り上げられてきたことを紹介したうえで「中国の卓球がスゴイのはみんな知っている。そして、日本が中国の卓球に対して非常に注目していることも知っている。しかし、『卓球王国』ほどわれわれの選手を追いかけているメディアはないのである」と評した。

　中国のネットユーザーからは「日本が恐ろしいのは、まさにこの点」、「日本人は本当に恐ろしい。好きな物やその国の歴史など、可能な限り相手のことを知ろうとする。日本の研究が最も優れている点であり、承服せざるを得ない」、「日本は、情報収集を非常に重んじる国だ」、「中国語版があれば、定期購読したいのに」といった感想が寄せられている。一方「何でも極致まで突き詰めることを好む民族で、それが彼らの成功の原因なのだが、同時に失敗の理由にもなるのだ」との指摘も見られた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｓｔｅｆａｎｈｏｌｍ／１２３ＲＦ） サーチナ　2017-09-06 09:12

　中国メディア・今日頭条は２日「韓国の製造業は中国ですでに末路を迎えている」とする記事を掲載した。記事は、高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）配備問題以前に、韓国の製造業は中国においてボトルネックの状態であったことを指摘している。
　記事は「韓国は鉄鋼、造船、自動車、電子などの分野において世界のトップ１０に入り、サムスン、現代、ＬＧなどのメーカーは中国での知名度も高い。しかし近ごろ、韓国の製造業は中国において斜陽の状態であり、かつての輝きがもはや見られなくなっている」とした。
　そして、サムスン製携帯電話の中国市場シェアが２０１４年の２０％から１６年には８．６％、今年上半期にはわずか３％にまで落ち込み、ＬＧに至っては１６年のシェアが０．１％にとどまり、中国市場撤退の情報まで出たと紹介。テレビやエアコンといった家電製品も「すでに消費者から忘れ去られている」ほか、現代自動車も近ごろサプライヤーの部品供給が止まったで生産の一時中止を余儀なくされ、今年１－７月の販売台数も４２万台に甘んじ、１２５万台という年間目標の達成はすでに絶望的だと伝えている。
　韓国の製造業が中国で窮地に立たされている理由について記事は「製品の力不足に加え、ピンチの対処が不適切といった問題がある」と指摘。サムスンのＧａｌａｘｙ　Ｎｏｔｅ７の爆発問題で、国際市場と中国市場を別扱いして中国消費者の反感を買ったことを例に挙げ、「サムスンの傲慢さに加えて、中国のライバルとの競争に巻き込まれたことで市場シェアはがた落ちした」とした。さらに、現代自動車については「製品力不足、今一つな評判、先進的な技術や有力な製品を出せないことを考えれば、ブランドの没落も当然」と厳しく評した。
　記事は「韓国製造業の中国における低迷は、不可逆的である可能性が高い。少なくともかつての輝きを取り戻すのは極めて困難だろう。中国という世界の工場がハイエンド製造へとモデルチェンジするのに伴い、韓国企業は中国市場、ひいては世界市場においてより厳しい試練と激しい競争に晒されることになる」と論じている。
　「限韓令」という言葉が中国と韓国の世間を賑わせるようになってから、間もなく１年が経とうとしている。中国政府に言わせれば「そのようなお触れは出していない」というが、その影響は当初のテレビ番組から現在では製造業や観光業にまで大きく飛び火した。ＴＨＡＡＤ配備を進める限り、中国政府に譲歩の用意はなさそうだが、韓国はさまざまな業界が中国市場で大打撃を受けている状況に、いつまで耐えられるだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）サーチナ　18 時間前