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COVID-19 感染拡大に対して、菅義偉内閣総理大臣は、ようやく GoToトラベルの全国一斉停止するとした。


大体、アクセルとブレーキを両方踏む政策自体が、あり得ない。


ブレーキ踏んでるのに、アクセル踏んだら、クルマ壊れるでしょ？

クルマなら壊れておしまいだが、人間が壊れたら、すなわち死だ。

アクセル踏んで、経済を回さないとならないいう、馬鹿な考えに賛同する、国民が多いが、そんな事したら、首が締まる事をなぜ、理解しない！

とにかく、後手後手の GoTo シリーズ。

いろんな意味でせっかくの年末年始。

これにて終了。



自由民主党の二階俊博幹事長、菅義偉 内閣総理大臣 の二人三脚で、突っ走ってきた、GoTo travel

大本営は、経済を回さないと！という 一点張りで GoTo travel をここまで続けた。

本当ならば、この年末年始こそ、人が動き、年の暮れの経済活動を確保できるように、COVID-19 の感染拡大をコントロールしておくべきだったのでは？

と、思うのだが。

ヤミ金にてを出す、アホのように、我慢できずに、ホイホイ前のめりで、ここぞという時には 火の車 。

最悪。

この一年ここまで時間があったのに、アベノマスクという、死にカネ 使ったり、浮かれて、GoTo シリーズ展開したり。

こんな、土壇場のどん詰まりにならないと、判断できないなんて、ハッキリいう。


二階俊博幹事長、率いる自由民主党では、原爆級の事になっても、経済優先！間違いなし。

国民怒れよ！

欲しがりません。勝つまでは！

になってるぞ！！








ＧｏＴｏトラベル、全国一斉停止へ　２８日から１月１１日　東京・名古屋は先行
12/14(月) 18:46配信

産経新聞

　菅義偉首相は１４日、首相官邸で開かれた新型コロナウイルス感染症対策本部（本部長・首相）で、観光支援事業「Ｇｏ　Ｔｏ　トラベル」について、今月２８日から来年１月１１日まで、全国一斉に利用を一時停止すると表明した。従来の札幌、大阪両市に加え東京都と名古屋市を目的地とした旅行については、全国に先立ち今月２７日まで事業の対象から除外する。首相は東京と名古屋を出発する分は利用を控えるよう求めた。

　首相は対策本部会合で「現時点で全国の感染者数は高止まりの傾向が続いている。医療機関など最前線で対峙（たいじ）する人の負担が増している」と危機感を示した。その上で「年末年始にかけてこれ以上の感染拡大を食い止め、医療機関の負担を軽減し、皆さんが落ち着いた年明けを迎えることができるよう最大限の対策を講じる」と述べた。

　来年１月１２日以降の事業の対応については感染の状況を踏まえて判断する。飲食店などの営業時間短縮については延長せざるを得ないとの認識も示した。年末年始の期間は協力金の単価を倍増し、最大で１カ月当たり１２０万円とすると語った。医療機関に関し空き病床への収入補償などの支援策を延長し、さらに拡大する考えを強調した。

　政府の新型コロナ感染症対策分科会の尾身茂会長は記者団に対し、全国一斉停止判断について「踏み込んだ対応だ。決意の表れだ」と評価した。

　厚生労働省に助言する専門家組織「アドバイザリーボード」は１０日、感染状況について「新規感染者数は、過去最多の水準が続いており、引き続き最大限の警戒が必要な状況」と分析。これを受け、分科会は１１日にステージ３（感染急増）相当の地域では、一時的にトラベル事業を停止するよう再度求める提言を行っていた。

　分科会は１１月２５日に３週間程度の短期間に感染状況を沈静化させるための提言を行い、政府は「勝負の３週間」として集中的な対策を訴えた。しかし３週間目を迎えても新規感染者数は高止まりが続き、専門家からも「効果が出ていない」などの声が上がっていた。


菅首相“ＧｏＴｏ”全国一斉停止を表明
12/14(月) 18:50配信

日本テレビ系（NNN）

Nippon News Network(NNN)

菅総理大臣は１４日午後、ＧｏＴｏトラベルについて、今月２８日から来月１１日までの間、全国一斉で利用を一時停止することを表明しました。

菅総理「今月２８日から来月１１日までの措置として、ＧｏＴｏトラベルを全国一斉に一時停止することとします」

菅総理はまた、札幌市と大阪市に加えて、東京都と名古屋市を目的地とする旅行について、今月２７日まで一時停止とし、出発地とする旅行は自粛を呼びかけることを表明しました。

また、営業時間短縮要請に応じた飲食店などに支払われる協力金について、年末年始の期間、金額の単価を倍増し、最大で１か月当たり１２０万円を支援することを明らかにしました。


菅首相“ＧｏＴｏ”全国一斉停止を表明
12/14(月) 18:50配信

日本テレビ系（NNN）

Nippon News Network(NNN)

菅総理大臣は１４日午後、ＧｏＴｏトラベルについて、今月２８日から来月１１日までの間、全国一斉で利用を一時停止することを表明しました。

菅総理「今月２８日から来月１１日までの措置として、ＧｏＴｏトラベルを全国一斉に一時停止することとします」

菅総理はまた、札幌市と大阪市に加えて、東京都と名古屋市を目的地とする旅行について、今月２７日まで一時停止とし、出発地とする旅行は自粛を呼びかけることを表明しました。

また、営業時間短縮要請に応じた飲食店などに支払われる協力金について、年末年始の期間、金額の単価を倍増し、最大で１か月当たり１２０万円を支援することを明らかにしました。



【速報】“首相の肝いり”急展開なぜ?　GoToトラベル「全国一斉停止」へ
12/14(月) 19:31配信

フジテレビ系（FNN）

FNNプライムオンライン

政府高官は、今回の方針転換について「一時停止すべきだ」という世論の声に押された「政治判断」だと語っている。

菅首相は、11日の段階で、「GoToトラベル」の全国での一時停止について、「まだ考えていない」と従来の方針に変わりはないとの考えを強調していた。

しかし、翌12日に、厚労省の幹部らとの会合を開き、世論の動向もふまえて、一時停止も選択肢として浮上した。

さらに13日夕方に関係閣僚と協議をした際には、全国で一律に、一時停止を検討する考えを伝えた。

これについて首相周辺は、「世論の声をふまえて総理が決断した」と語っている。

首相周辺からは、「GoToを全国で一時停止することで感染との因果関係がないことがはっきりするだろう」という声もあがっているが、「判断が遅い」との指摘も根強くあり、引き続き、丁寧な説明が求められる。



後手の末、ようやく「引き締め」　ＧｏＴｏトラベル全国停止

12/14(月) 20:47 

Yahoo!ニュース

　政府が新型コロナウイルスの感染拡大を受け、観光支援事業「Ｇｏ　Ｔｏ　トラベル」について、年末から全国で一斉に一時停止する措置を決めた。これまでは事業の経済効果を重視して小出しで運用見直しを繰り返してきたが、年末年始の人の移動を抑えるため、より強いメッセージを出す必要があると判断した。後手後手に回った対応で内閣支持率も急落しており、菅義偉首相もようやく「引き締め」にかじを切った。

　「特に飲食は基本的な感染対策を徹底し、年末年始の帰省は慎重に検討していただき、落ち着いた年明けを過ごすことができるよう何卒ご協力をお願いいたします」

　首相は１４日夜、首相官邸で開いた対策本部の会合でそう語り、会合後には記者団の取材にも応じた。「発信不足」との批判を意識してか神妙な表情で国民に協力を呼びかけ、「自ら判断した」とも強調した。

　トラベル事業をめぐっては、札幌・大阪両市を除外（１１月２４日）▽両市からの出発分に自粛要請（同２７日）▽東京都発着分で高齢者らに利用自粛を要請（１２月１日）－と、小刻みな見直しが続いてきた。

　首相がトラベル事業の効果に自信を持ち、見直しには一貫して消極的だったことが背景にある。医療崩壊への危機感を強める専門家が見直し要請を繰り返し、政府は渋々、限定的な措置で応じる－という構図だったが、与党内からも「後手後手だ」（中堅）との声があがり、各種世論調査で内閣支持率も急落した。

　首相は１１日のインターネット番組で、事業の全面停止については「まだ、そこは考えていない」と否定。政府は当初、新たな措置として、東京都と名古屋市を目的地とする旅行の除外を中心に検討してきた。ただ、首相は１４日になり、より強い措置が必要だと最終判断し、同日夜の対策本部で電撃的に表明した。

　とはいえ、唐突な全面停止で事業者の混乱は避けられない。政府はこれまで、分科会が示した「トラベル事業が感染拡大の主要要因だとのエビデンス（証拠）は現在のところ存在しない」との見解を繰り返してきたが、今回の措置との整合性も問われる。

　首相は１４日、専門家と昼に会食し、ワクチンなどについて意見交換。コロナ対策に一段とギアを入れて取り組む構えだが、「勝負の３週間」が明けた後も正念場は続きそうだ。（千葉倫之）




「ステイホームと言いながら旅行しろ。むちゃくちゃ」　自民からGoTo見直しの声

12/14(月) 18:29 

Yahoo!ニュース

　与党内では、GoToトラベルを続けて内閣支持率がさらに低下すれば、1年以内に想定される衆院解散・総選挙への影響が避けられなくなると懸念する声も出ていた。

　「世論は『GoToはやめろ』ということだな」。公明党の重鎮は12日の毎日新聞世論調査で内閣支持率が前回（11月7日）の57％から40％へと17ポイント急落したことを受け、そう述べた。政府は新型コロナの感染防止と経済の両立を掲げGoToを続けてきたが、冬場の感染再拡大が現実となり、菅義偉内閣を「支持しない」が「支持する」を初めて逆転。自民党の中堅は「世論に敏感にならないといけない」と焦りを隠さず、ベテランは「ステイホームと言いながら旅行しろと言っている。むちゃくちゃだ」と言い放った。政府が14日に事業停止を表明したのは、こうした声に押された形だ。岸田文雄前政調会長は14日のBS番組で「国民の協力や理解がなければ対策は結果を出せない。より丁寧な説明が求められる」と語った。

　だが、自民党の二階俊博幹事長は全国旅行業協会の会長も務めるGoTo推進論者だ。自民ベテランは「首相は二階氏の意向に背いて判断するのは難しいだろう」とも指摘する。二階派幹部は突然の一時停止表明に「どういう趣旨なのか。勝手なことをしやがって」と不満を漏らした。全国での事業停止も年末年始に限ったのは、苦境にあえぐ観光産業の下支えは不可欠との意見に配慮したとみられる。【野間口陽、木下訓明】



テレビのワイドショーで煽り煽られ疲弊したGoToホテル現場の悲鳴
瀧澤信秋 | ホテル評論家
12/14(月) 12:26

異常な盛り上がりをみせたワイドショーのGoToトラベルネタ
GoTo？そんなの関係ねぇという者からも（そうでない者からも）「ふざけるな！」という声が続出しているGoToトラベル（以下「GoTo」とする）関連のニュースであるが、相も変わらず巷間を賑わしている。一方、GoToでお得に旅をした旅行者は多く「助かった、命拾いした」という事業者のリアルな声が強いのも事実であることは言わずもがな。他方、筆者はメディアウォッチを仕事にする者ではないものの、宿とメディアを繋ぐことが仕事の主たるものであるが、今回はそうした視点から筆者が目の当たりにしたGoToならではの特殊性をあらわすケースとして、“メディアとGoToホテルのトラブル”にフォーカスしたい。　　

GoToの施策が政府より発表された4月を思い出してみると、感染収束のフェーズでスタートさせることを国民へ約したキャンペーンだったと記憶している。その後、様々なデータやエビデンスなど示される中でGoToと感染の関連性について、経済を回すことの重要性や関連性はないという声が強い一方、当初の約束はどこ吹く風、そもそも人の移動を促すのは問題などというような意見もあり世論は拮抗している。いずれにしても、改変・ドタバタ続きのキャンペーンであったことは誰もが感じているところだろう。世の状況に応じて何かがコロコロ変わることは世にゴロゴロあるわけだが、国民に身近な施策としてこれほど“朝令暮改”という言葉が似合う事業者＆利用者が翻弄されたキャンペーンも他に思い浮かばない。

コロっと変わったといえばメディアも同様。テレビでいえば10月中旬～下旬あたりまで大々的に“GoToトラベルはこんなにお得！”と煽り煽ったワイドショーも一転、第三波といわれる状況が指摘される中で、ポジティブ報道からすっかりネガティブ報道へ切り替わっている。市民にとって身近な話題だけに、GoToゴリ推しの情報拡散をしてきた同一番組の変わり身に違和感（不信感）を覚えるという視聴者の声も多い。速報性という点からテレビ番組にはもちろんそういう側面があるし、断続的・集中的に取り上げることもまた情報発信の一面であることはここで言うまでもない。

とはいえ、何ごとにもほどほど（度を超えない程度）というものがある。

（写真:hiroyuki_nakai/イメージマート）
責任を持った対応ができないGoToネタの異常性
振り返ってみても煽りつつも時にブレーキをかけていた番組はあっただろうか？サッとは思い浮かばない。ブレーキ以前に朝令暮改・改変続きのGoToにあって情報は錯綜、時に間違った情報が平然と伝えられているメディアも散見された。何ごともアクセルを踏み続けていると事態が急変した時の説得力が欠けることになる。こんなことを書いているうちに、また状況が変わっていく可能性があるのもGoToであり、急遽前倒しされた7月のスタートに始まり次々その姿を変幻させてきたGoToというある種“妖怪”の掴み所の無さでもある。

ところで、筆者は利用者目線のホテル評論家という立場だが、ニューストピックを取材して直ちに報じるというよりも、起こったことを事後的に評価するという性格が評論には強くある。そのようなスタンスゆえ、政治的な要素も強く含まれているGoToトラベルについては、ホテルジャーナルとして正確な批評が困難であると当初から判断、責任持った発言ができないことからGoTo関連のテレビ等からのオファーは7月末以降固辞してきた。

そのきっかけとなったのはある週刊誌の仕事だった。7月に入り某誌でGo To トラベルの利用法についての取材オファーがあり、ある程度の概要は発表されていたことからそれら情報をもとに推測できる内容で対応をした。編集者から原稿の最終確認があり返信・校了したが、その翌日に突然前倒しの記者発表があった。いまとなれば急転直下の事態も容易に想定出来るが、当時推測には遠く及ばず何とまさかのスタート前倒し。内容もいくつか変更された。週刊誌はそのまま発売、結果として間違った解説を世に流してしまったが、場当たり的な変更はまだまだ続く可能性をひしひしと感じた。

直ちに修正出来るウェブ媒体ならまだしも（それでも拡散されてしまうが）、企画・取材から発売まで時差のある紙媒体にとってコロコロ変わるGoToは特に厳しいものがあっただろう。無論、GoTo下においても、ウェブをはじめテレビや雑誌でもおすすめホテルといったアプローチのガイド的企画には筆者も多数協力してきたが、マイクロツーリズムという観点も鑑み地方局の企画を中心に、GoToありきのお得感イチオシや裏技を紹介するようなアプローチではなく、ホテルガイドありきといった企画の中で、慎重を期すべく最後に“GoToを利用すればお得になることもある”というスタイルで番組や誌面構成を条件に請けた。

同時に、非常識なプランの創出や事業者救済のキャンペーンという性格の中で、消費者としては何が本当にお得なのかを見極めつつ、サービスとは有償であり宿とゲストが共創していくものであるという問いも続けてきた。筆者の言い訳がましい話が続き恐縮であるが、メディアによるGoTo煽りの実害は意外にも事業者であるホテルへも及んだ。通常テレビで紹介されることについてはホテルから大きく歓迎される。ホテルの情報拡散によって周知性が高められ、ゲストが増えることに繋がればという期待は当然だ。テレビのGoToネタが機会で予約殺到という嬉しい悲鳴の宿も枚挙に暇が無い※。しかし、時にそれが度を超えた場合や、拡散された情報と事実のミスマッチがあれば損害へ直結するのがまた怖いところだ。

何ごとにもいい按配というものがあるということだ。

※経営・マネージメント層と現場スタッフそれぞれのGoToに対する思いや気持ちの乖離については別稿にて取り上げる予定

（写真:アフロ）
朝のワイドショーに煽られたGoToホテルの実害
GoTo下のポジティブなテレビ報道で実害の生じたいくつかの具体的ケースがある。ホテル名が推測出来るような内容の詳述は避けるが、複数のキャンペーンを組み合わせ、さらにホテル内（レストラン等）で使える高額クーポン等の利用により実質タダどころか、さらに利得を得られる仕組みのプランを出したホテルがあった。このプランがテレビの全国放送で紹介されたこともあり予約殺到、ホテル内で使えるはずのクーポンがレストランも満席で使えないという事態に陥った。そもそもGoToでは、換金性の高い金券類やポイントが付くプランは支援の対象外としていた。

このトラブルは行政でも問題視され、こうした高額クレジット付きのプランはGoToキャンペーンの支援対象外とされるに至った。ホテル側にどこまでの認識があったのかという点を邪推すれば、対応が出来ない程の予約流入は想定していなかっただろうから（予測しつつ販売していたとしたら救いようがない）、ある程度話題になってくれればという思いがあったのかもしれない。全国放送のパワーを良い意味でも悪い意味でも身をもって体験した出来事だったのだろう。

次もGoTo下でメディアに翻弄されたホテルの話であるが、こちらは摺り合わせ不足にミスマッチというケース。筆者はホテルへのアドバイザリーとして様々な相談を受ける機会も多いが、GoToとメディアにかかわる相談事のひとつが某都内のホテルからあった。バックオフィスではまだ準備の整っていないお得感の高いプランが朝のワイドショーで放映され問い合わせが殺到、準備ができていないこともあり情報案内を停止したことから苦情が殺到、口コミの低評価へ繋がったという話だ。

ディレクターからは、ホテルを紹介したいとは連絡があったものの、細かいプランまでのことまで放送される話はなかったという嘆きの声であった。ホテルとメディアという点でいえば、ホテル評論家という仕事上長きにわたり数多くの多様なメディアそして宿泊施設との繋がりをもってきた。イメージを重視する業態だけにメディア露出は実に難しい部分がある。時間の無い中でもメディア露出の際の摺り合わせはどこまでも慎重でなければならない。勢いで紹介して怪我をするのを数多くの番組や現場でみてきたが、改変続きのGoToとあってはより深刻だったろうことは想像に難くない。メディアとホテルについて深く考えさせられたGoTo、そして2020年後半であった。

＊　　　＊　　　＊

いい加減という言葉あるが、いい加減なキャンペーンにとってメディアにとってもゲストにとっても肝要なのは良い加減というバランス感だ。

瀧澤信秋
ホテル評論家
1971年生まれ。一般社団法人日本旅行作家協会正会員、財団法人宿泊施設活性化機構理事、一般社団法人宿泊施設関連協会アドバイザリーボード。ホテル評論の第一人者としてゲスト目線やコストパフォーマンスを重視する取材を徹底。人気バラエティ番組から報道番組のコメンテーター、新聞、雑誌など利用者目線のわかりやすい解説とメディアからの信頼も厚い。評論対象はラグジュアリー、ビジネス、カプセル、レジャー等の各ホテルから旅館、民泊など宿泊施設全般、多業態に渡る。著書に「ホテルに騙されるな」（光文社新書）「最強のホテル100」（イーストプレス）「辛口評論家 星野リゾートに泊まってみた」（光文社新書）など。