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１２時少し前に妻からラインでオーダー

　半休だからどこかでランチ！

はいはい。。。ランチタイムに間に合うエリアで、それなりの雰囲気のあるレストラン。。。
いくつか思い浮かぶ中で本日は葉山マリーナ内の魚敬にしました。

窓辺の席に座り、ハーバーに停泊するクルーザーと空飛ぶカモメを眺めながら懐石風の日本食をいただく。葉山御膳という偉そうな名前ですが2000円とお得なセットメニューで、似たようなメニューは藍屋のようなファミレスにもありますが海を見ながら食べるランチは格別です。

時間があればランチとクルーザー体験がセットになったクルージング＆ランチプラン（4000円）が素敵ですね。

駐車場は広いのですが、EVの充電器がないのが残念なり。

今年の福祉機器展にようやくeNV200の福祉仕様車が出展されるが、単なる送迎仕様である点が残念です。送迎車両なんて軽自動車で十分だし、多人数乗せるのであればハイエースを選択するので、なんとも中途半端な仕様にしかみえない。　また、デイサービスなどの事業者はリースするのが通例ですが、eNV200は本体価格が高いためリース料金はハイエースの車椅子用電動リフト付きよりも高くなると推測できます。　だとするとeNV200をわざわざ選択する事業者は存在しないのでは？　そもそも床下にバッテリーを搭載する構造のため、車椅子用の電動リフトや、電動格納式昇降用ステップが設定できず福祉車両のベースとするにはかなり無理がある。　さらにいえば床面が高く、お年寄りが乗り降りするには不便なり。

一方、デイサービスの送迎車両は一日の走行距離が概ね３０km以下、利用時間は朝晩２回の合計２時間程度なので電気自動車を利用するには最適な使用形態である。問題はリース料金。ガソリン車を送迎車両として使う場合、毎月使う燃料費は１～２万円といったところ。　車両のリース代はNV200で１万６千円くらいなので、eNV200のリース料金が２万円以下であれば経費削減のメリットが発生します。　しかし現在のeNV200だとおそらくその４万円近いリース料金になってしまうはずです。　

【提案①】　～　バッテリーリサイクルの件
リーフのバッテリー交換プログラムで回収した駆動用バッテリを、デイサービス向けのリース車両へ転用し、月４０００円程度で提供してください。　６年間のリースで得られる料金は約３０万円になるので、リーフのバッテリーを１０万円で下取りしても十分採算が取れます。中古のバッテリーを使うことでeNV200のリース料金も大幅に下げられ一石二鳥。このあたりのリサイクルの仕組みはぜひ構築して欲しいところです。

【提案②】　～　車椅子搭載のための設計分担変更の件
オーテックであとから架装するのではなく、メーカーが車体設計するときから車椅子用電動リフトを乗せられるように設計分担を変更してください。　床下のバッテリーと干渉しないように電動リフトや電動格納ステップの設置検討するのは車体設計担当者にしかできません。

【おまけ】
現在市場に流通している福祉車両はどれも使い勝手がいまいち。たとえば杖の置き場ひとつ確保できていない点で、現場の声をちゃんときいているのか大いに疑問です。国民の半数は６５歳以上になる高齢化社会に向けた準備はいまからでも遅くないし、ビジネスチャンスだとも思います。

たかがドイツの自動車会社１社の問題で世界中の株式が下落し、それに引きずられるように日本の株式も２００円以上の下げでひけた。　ターボチャージャーのIHIや燃料噴射装置のDENSOなどの部品供給会社だけならまだしもほぼ全株式が下落しているので、いかにVWショックが大きいかを物語っています。　触媒に使われる白金の先物の価格まで下がっているが、技術的要素を踏まえて考えればむしろ高くなるべきものまで関連銘柄という理由だけで売られていることになる。全世界の金融資産市場でいったいどのくらいのカネが吹き飛んだものやら！？　小株主としての影響はたいしたものではないが、それにしてもあまりに理不尽な下落なので賠償請求訴訟を起こしたいくらいである。

VWは今後、制裁金、リコール関連費用、個人への賠償などで総額１０兆円以上の負担が発生するという予測もあり、会社更生法を適用することさえ視野に入る。　キャッシュフローがどのくらいあるかは調べていないが１０兆円の半分にあたる５兆円が有利子負債になったとすると、その利息返済だけで自動車事業の利益は吹き飛んでしまう。従って有利子負担を減らすために、売れるものはなんでも売るという大ナタをふるうことになるでしょう。VWは傘下にポルシェ、AUDI、ベントレー、ランボルギーニなど１０以上のブランドを持つが、そのうち採算性の悪い部門は中国に買い取られていく運命かもしれません。　今回の問題で利益を享受できるのは制裁金を受領する米国よりも、喉から手が出るほど欲しいブランドが安く手に入る中国になるような予感がします。

それを避ける唯一の方法は、、、





















もっと大きなスキャンダルや事故を発生させること。

かつて欧米メーカーがピンチのときには、なぜか日本のメーカーがまるで生け贄のようにトラブルに巻き込まれた。　トヨタ、ホンダはすでに経験済み。　さて次なる生け贄が出ることになるのか、はたまたこのままVWが分解され沈んでしまうのか？？？　

息子のスマホ買い替えのためYAMADAに行ったらYAMADA　SIMなる見慣れないコーナーを発見。　いろいろ説明を聞くととにかく安い。端末はもちろん、毎月の支払が大手キャリアの半額以下。　回線はドコモなので通信可能エリアに不安はない、、、。　怪訝な顔をする息子を尻目に、LINEが使用する主なアプリならば問題なかろうと決めちゃいました。　息子を人柱にするなんて、ちょっとひどい親なのかなｗｗ

通信事業者はMVNOのU-Mobile、通信端末は主に中国のSIMフリー機という組み合わせのヤマダ独自ブランドのスマホ事業がYAMADA　SIM。　通信料金体系はU-Mobileのそれを踏襲しているので目新しさはないが、各種サポートを全国のヤマダで受けられるのが最大の魅力。　SIMフリー端末はまだマニアのみが買うような類で、何がおこるかわからないから。

購入後、すぐに問題だと気が付いたのはLINEの年齢認証。　LINEの年齢認証は、電話番号＋暗唱番号を使って大手３大キャリアから１８歳以上か否かの情報を取得する仕組みです。ということは３大キャリアと契約している人でなければ年齢認証ができず、結果としてLINEのID検索機能が使えない。ID検索で年齢認証の目的は青少年の保護とはいえ、その確認方法が３大キャリア契約者に限定されてしまうのは困りますね。　メッセージのやり取りはできるのでLINEが使えないというわけでなないのですが、下記の方法で機能制限を解除できることが分かった。

①ドコモのスマホを用意し、SIM（UIM）を取り出す。
②SIMフリー端末にドコモのSIMを挿入。
③ドコモの電話番号と暗証番号でLINEの年齢認証をパスする。
④端末のSIMをもとにYAMADA　SIMに戻す。

書くだけだと簡単だが、実際にこれを素人が行うのは困難です。
まずドコモ端末のSIMですが、私のExperia　Z3から取り出すのは簡単ではありません。指の爪をうまく使って引っ張り出すのですが、かなりコツがいります。これは爪の長い店員にお願いしました。　また取り出したSIMの形状が若干小さいので、専用のアダプターに挿入してから、SIMフリー端末に挿入します。　そのアダプターも今回はヤマダ側で用意してもらうことになりました。　その後ネットワークに接続してアプリ起動という段取りですが、ネットワークオペレータの選択枝にドコモが出てきません。　結果として携帯回線での接続ができないので、YAMADA店内の無線LANに接続してドコモの年齢認証を受けました。

SIMフリー端末の利用は安さの代償としていつどんな問題が出るかわからないといったことが不安材料ではありますが、マニアにとってはそれが面白い点かもしれません。
面倒なことを避けたいなら大手３キャリア、安くてもそれなりのサポートを希望するならYAMADA　SIMってところでしょうか。　完全に管理されたi-Phoneとは別世界で、自由と安さを武器に今後の成長が期待できるかもしれません。　先日安倍首相が通信料金をひき下げるべきとコメントしたが、せっかく芽生えたMVNOをつぶしかねず、逆効果になるのではないかと心配しています。

台風１８号は全国的に大きな被害をもたらしたがお隣の三浦市内でも表層崩壊のがけ崩れが発生している。　三浦半島は活断層が無数に走り比較的起伏の多い土地で、なおかつ関東ローム層という粘り気のない土が表面を覆っているのでがけ崩れは頻繁におこる。　大きな河川が走っていないのが幸いして鬼怒川のような洪水はないが、雨の影響を受けやすい土地であると考えてよいだろう。

現場を確認にいったところブルーシートをかぶせただけの状態でした。　業者で対策工事の見積もりが作成され三浦市土木の担当者が頭を抱えているのかもしれません。財政再建団体へ転落直前の状況のため本格的工事の着工のための特別予算の確保はできず、他の優先度の低い公共工事の予算を回すことになるでしょう。　いまだ下水道の復旧率が低いのに、さらに遅れることになるかも！？　貧乏な市町村は辛いね。　財政がまともなのは３大都市圏だけで、それから少しでも外れるとしかるべき行政が執行できないほど疲弊しているのが今の国内の現状なんだろうと思います。都会に住みたいとは思わないが、インフラが整備されない田舎のままでは住み続けるのは困難かもしれません。。

地方の経済再生は喫緊の課題です。　３大都市圏の住民税と法人税を値上げして都市圏への異常な集中を解消すべきではないでしょうか？　＞　安倍総理殿