地球の「温暖化対策」に関する考え方をアップデートw

地球の温暖化対策としてCO2削減が叫ばれ、自動車の電動化が注目されて久しい昨今ですが、、、

実は一連の温暖化対策、もっと言えば自動車の電動化に対するボクの見方（スタンス）を、ちょっと改める必要があるかも？と考えさせられる記事を見付けました(^_^;)。

先ずボク自身のスタンスは、温暖化対策が必要という考えには同意。自動車の動力源がエンジンからモーターに切り替わっていく未来も否定はしませんが、その時間軸は世間で騒がれているような急激な(短期間での)転換は不可能で、現実的な対策を粛々と、確実に実施して行っても結構な時間が掛るだろう、という見解でした。

これは、ジャーナリストの池田氏の関連するいくつかの記事について、概ね同意するものであり、異議を差し挟む部分はほとんどありませんでした。

このブログで書くことが知れる、つい先日までは、、、(苦笑)

池田氏の主だった記事を紹介しますが、、、

パリ協定の真実（2017年09月04日）
自動車メーカーを震撼させる環境規制の激変（2019年07月29日）
EVへの誤解が拡散するのはなぜか？（2019年08月26日）

そしてこの記事。
暴走が止まらないヨーロッパ（2020年02月10日）

池田氏が「暴走」と評した、目標達成のための具体策もなく高い目標ばかりを掲げて、まるで政権維持のための人気取りのようにも見える欧州の姿勢は一体何なんだ？彼らは環境が大事、大事と連呼はするが、本当にやる気があるのか？なんてボクも思っていたワケですょ(^_^;)。

と、こ、ろ、が、、、

この記事、昨年10月のモノですが、これを先月上旬に見付けて読んで、ちょっと考えが変わって来ました。

グレタさん演説のウラで、日本メディアが報じない「ヤバすぎる現実」（2019.10.19）

池田氏がボクのブログなんぞに目を通しているとは思いませんが、本音で云えば、今回のブログは彼に是非読んで欲しい(^_^;)。

紹介した記事の中身を読んでも、もしかしたら若年層の方々には事情がパッと呑み込めないかもしれません。何しろ「日本メディアが報じない」と銘打っている通り、メディア関係者も事の重大性を認識出来なかった人が大多数、だったようなので(苦笑)。

出来るだけ簡潔にw解説すると、、、

池田氏が「パリ協定の真実」で紹介されている通り、中身は画期的ではあるものの、2050年の長期目標は2013年の排出量から80％削減という現在、具体的な達成手段が無い大変厳しい目標になっています。

にも関わらず、世界中の機関投資家が結託wして、それほどまでに厳しいパリ協定の目標では不十分だから更に目標値を上げよ！と各国政府に迫り、世界中の主要銀行もこれに呼応して各国企業に対し、パリ協定の目標達成に向けた温暖化ガス削減計画を作って実行せよ、と迫るというのです。また世界の主要企業もこの動きを受け入れて業界毎にそれぞれ、温暖化ガス削減に向けた施策の検討を始めたというのです。

つまり、実現可能な施策の効果を積み上げて「何年後にここまで削減できます。」というアプローチの考え方から、世界は既に池田氏が「暴走」と評した考え方に切り替わっていて、先ず目標ありき、それを達成するための対策は総動員した上で、それでも足りなければ何か考えろょ！モードであるというのです(^_^;)。

紹介記事の最初のページで「いつまで20年前と同じ話をしているのですが。もっとアップデートしてください」と言われるのがヲチと書かれているのはそういうことで、ボクや池田氏のような考え方は、もう昨年9月の時点で既にアップデートされるべき古い考え方、というワケです。

この動きを主導しているのが、経済活動の血液とも云える資金を握っている機関投資家や銀行といった金融機関で、企業は勿論、国も彼らには逆らえません。

企業が逆らえないのは理解できると思いますが、なんで各国政府が逆らえないのか、わかります？(^_^;)

各国の企業が取り組む温暖化ガス削減計画は、当然その企業が属する国の温暖化ガス削減計画に沿った（国の目標達成に貢献する）ものになります。これを金融機関が精査し、達成状況をモニターしつつ、CO2排出の多い企業は場合によっては資金を引き揚げるとなれば、企業は逆らえません。今のご時世、金融機関との取引なしで企業活動は成り立ちませんから。例え無借金経営の企業であってもです。

ところが各企業がリファレンスするであろう国の温暖化ガス削減目標がナマクラだったら、各企業の削減計画も同様にナマクラになってしまいます。だから機関投資家は各国に対して目標引き上げを迫っているワケですが、したがわない国に対して何が出来るか？その国の国債に投資していれば、これを手放すという直接制裁の手がありますが、その国の企業から投資資金を引き揚げるという手もあります。
国の主要企業から多くの機関投資家が資金を引き揚げたら株価が暴落します。株価が下がれば経済は悪化する道理で、そうなったら国は大変困るワケ。

何しろ参加した世界の主要機関投資家515機関、運用額は合計で3,770兆円という規模です。日本の国家予算が100兆円弱と言えば、その巨大さは、、、逆にイメージが付かないかもしれませんね(苦笑)。

機関投資家や金融機関がどうしてそういうモードになったのかといえば、彼らは純粋にリスク管理に動いたという話です。激しい気候変動が起こって各国の経済が悪影響を受ければ、投資している彼らは困るワケ。だから「気候変動が起こらないようにしたい」という、言わば彼らの本業の一部ということ。

これは環境保護団体の「地球環境が大事」「環境破壊は許さない！」なんて主義主張とは次元が違う話wだから、余計に厄介とも言えます(^_^;)。

こういった世の中の変化があるという認識に立てば、池田氏が「暴走」と評した英国政府の動きも、ちょっと見え方が違ってきます。2035年までに内燃機関の撤廃なんて可能なのか？なんてもはや議論している場合じゃなく、少しでも前倒して温暖化ガスを削減するように行動を起こさなければ、実際の気候変動が起こる前に、それを恐れる機関投資家たちの動きによって、国家が窮地に追い込まれるかもしれないのです。

そして、更に厄介な現実があって、パリ協定の目標は
「世界全体の平均気温の上昇を産業革命以前よりも2度高い水準を十分に下回るものに抑える」
であり、努力目標として
「世界全体の平均気温の上昇を産業革命以前よりも1.5度高い水準以下に制限するための努力を継続すること」
となっていて、温暖化ガス削減は飽くまでも目標達成のための手段です。

しかし実はCO2の増加と地球温暖化、そして気候変動の関係は立証されているとは言い難い。

つまり、CO2を目標通りに削減できたとしても、産業革命以前より2度以内の平均気温に収まるとは限らないという話。

記事を二つ紹介します。
非合理に流れる温暖化議論。CO2排出量増と長期的な気候変動のメカニズムはまだ解明されていない
本当に地球温暖化はしているのか？—徹底検証

二つ目の記事は個人が書かれたものですが、ご本人がどういった経緯で温暖化ガス削減が地球温暖化と必ずしも関連性がないかも？という理解に至ったかを説明するモノです。客観的な情報を集めて非常に解り易くまとめられています。

こういった話もある通り、CO2削減が効果的であるか否かは依然として不透明ながら、世界は「兎に角、温暖化ガスは削減するのだ！」という雰囲気になっていて、じゃぁ削減したけど気候変動が止まらなかったら誰が責任を取るんだ？って、そんなの誰も取らないこともみんなわかっているワケ(^_^;)。

効果が無いと判明した時点で「じゃぁ何が効果的なんだ？」という議論にスゲ代わり、次なる対策が示されたらソレに向かって全員が走り出す、、、のか、そこで多くの人たちが冷静になって「ちょっと立ち止まって、冷静になって考えようか」となるのかA^_^;)。

ただ間違いなく言えるのは、効果が有るか無いかはさておき、温暖化ガス削減に向けて自動車の動力源がモーター主体になったり、火力発電が廃止されて原子力や太陽光、風力発電などに切り替わる過程かその後に、もしそれらの対策が気候変動の抑止に効果的でない、無駄な努力だったと解っても、化石燃料を燃やす世界にはもう戻らないでしょうね(^_^;)。

最後に、今世界では、大幅な温暖化ガス(CO2)削減を本気で実現しようとすると、我々の生活にも様々な「痛み」を伴う施策が必要、とも云われていますが、本当にそうなのか？を考えさせられた記事を紹介。

温暖化対策計画 2050年80%削減は可能？　「分煙革命」を参考に考える「脱炭素革命」の意味

世の中がいつの間にかw、「兎に角、温暖化ガスは削減するのである！」モードに切り替わってしまったのと同様に、人間の意識がいつの間にかそう切り替わってしまう（意識改革する）と、案外、今は「痛み」と想像されることも、意外に痛みを感じない、当たり前のこと、になってしまうのかもしれませんね(^_^;)。