アフターコロナの自動車市場（２）

約一ヶ月前に関連するブログを書いたので、今回は（２）。

タイトル画像は日経ビジネスに2019年12月に掲載された市場予測のグラフですが、ご存じの通りこの後に新型コロナウイルスのパンデミックが発生して、こういった予測は大きく覆される事態になっています。

自動車メーカー各社の2020年3月期の決算も大きな打撃を受けました。
例によって読み易いという観点から池田直渡氏の記事を紹介。

・象が踏んでも壊れないトヨタの決算
・「20モデル以上の新型車」はどこへ？　どうなる日産自動車
・ホンダの決算から見る未来
・マツダの決算 減収減益の中で好内容

コロナ禍の影響はワクチン開発の関係もあって1～2年は続くと言われています。逆に言えば市場は2～3年後は或る程度、昨年以前の状態に戻ると大局的には言えるかもしれませんが、その間、或いはその後、各社の業績も元通り…と単純には言えないモノがあります。

日産はマジで心配ですよね(^_^;)。流石に潰れることは無いとは思いますが。

そして自動車市場や各社の未来に大きく影響を与えるであろう要素があります。
例の米中の緊張関係です。

小難しい話は取り敢えず端折って(^_^;)、考えられる未来は３パターン。

①現状維持型：短期的なアレコレwを経て、結局は今まで(2019年以前)と大きく変わらない状態に戻る。
②短期決着型：短期的な緊張が急激に高まり、有事・政変を伴って決着する。
③中長期冷戦型：経済制裁など西側諸国と中国の緊張関係がダラダラ続くが、中国はけっして折れない。

①、②は中国の政治体制という点では真逆の決着となりますが、中国の自動車市場という点では短期的な落ち込みの後、回復基調に戻るという点は変わりません。
問題は③で、これまで順調に成長してきた中国市場の成長は止まり、或いは後退（縮小）となる可能性も大いにあります。

しかし北朝鮮への経済制裁を見れば判る通り、もう10年以上に渡って様々な分野で規制が行われ、北朝鮮国内ではそうとうに困った事態になっている筈ですが、彼らは未だに折れません。

そうすると、国力としては遥かに上の中国が経済制裁に伴う不利益で、たった数年で態度を軟化させると考えるのは楽観的過ぎます(^_^;)。

上記の３パターンはどれも可能性としてはあるワケですが、確率が五分五分（1/3づつ）ではなくて、恐らく①、②は可能性としては非常に低く、③がもっとも高いというのがボクの個人的な見解。

とすると、各社の今後の戦略にも多大な影響が出てきます。何しろ既に米国を抜いて、世界で最も大きな自動車市場ですから。

ただ、もしパターン③で中国市場が規模縮小に転じたとしても、いきなりゼロになってしまうワケではありません。それでも日本よりは遥かに大きな市場なワケで、その中で熾烈なシェア争いが展開されることは容易に想像ができます。
その中で、果たして日本車は勝ち組に残れるのか、負け組になるのか。

そういう目線で見ると、やはり日産は心配です。ホンダも日産とは違った意味で心配です。マツダは、、、あまり大きな影響は受けないかもしれません(苦笑)。トヨタはそれでも強いでしょう(爆)。

さてそんな中国市場、ここまでは国策との兼ね合いもあって電気自動車がもっとも普及した市場でしたが、もしパターン③のシナリオで進めば、EVに強い市場環境は激変するでしょうね。それは日本メーカーに止まらず、世界中の自動車メーカーの商品戦略に大打撃を与えます。

ドイツのVWやメルセデスなどは、中国の電気自動車需要をアテにして巨額の投資をしちゃってますから、回収計画は白紙とまではいきませんが、大幅な修正を迫られるのは必至です。

僅かな好材料は、コロナ禍の経済の減速からの回復局面で「グリーン・リカバリ」という脱炭素を踏まえた経済再開の流れがあること。これを上手く活用して中国市場以外の市場に対して、EVの需要を喚起できれば、中国市場での目算外れを穴埋めできるかもしれません。否、そうやって穴埋めをしなければなりません。

約一ヶ月前に書いたブログの通りで、CO2の削減は何も自動車の動力源をエンジンからモーターに置換するだけでは済まなくて、火力発電所の閉鎖と代替の発電設備の建設から、我々の家庭の台所のガスコンロを電化することwまで、あらゆる手を駆使していかなければなりません。

そんな中で自動車のエンジンをモーターに置換することは影響が極めてデカいため、それが本当に最優先の最適解なのかは甚だ疑問なのですが、もうこの動きは論理性や合理性よりもむしろ政治案件化しているので、まぁ仕方がないですね(^_^;)。

そんな中で頼みの中国市場がこのような見通しで、自動車メーカー各社がどんな舵取りをするのか注目しています。