利根川の天然水のブログ一覧

　日本の新幹線や、中国の高速鉄道は、在来の鉄道よりも料金が高い。速達性に加えて、快適なサービスを受けることができるからだ。その快適さに大きく貢献しているのが、女性のアテンダントたちだ。中国メディア・今日頭条は１４日、新幹線と中国高速鉄道の女性アテンダントを写真で比較する記事を掲載した。
　
　記事は、「激しい旅客輸送競争において、アテンダントたちが乗客に細やかなサービスを提供してくれる。そして、彼女たちの美しく優しい態度は、人びとに深い印象を覚えさせるのだ」とした。そして、「動姐」と呼ばれる中国高速鉄道の、女性アテンダントの採用条件を紹介。年齢、身長、体重、容姿に加え、英語の能力についての規定もあることを伝えている。
　
　そのうえで、北京、上海、成都、南昌、武漢、西安、南寧、蘭州、鄭州、瀋陽、ハルピン、済南、ウルムチ、フフホトなどの鉄道局に所属する、アテンダントたちの写真をそれぞれ掲載。鉄道局によってコスチュームが異なり、いずれも華やかさと美しさが感じられる。
　
　記事は続いて、日本の新幹線で見られる、アテンダントたちが実際にサービスを提供している写真を紹介。「中国とはまた異なる驚きと喜びがある。車内サービスは日本のサービス業界のお手本であり、日本人のプロ精神が完全に表れているのである」と評した。
　
　記事を見た、中国のネットユーザーからは、「中国にはこんなに多くの、美しいアテンダントがいるはずなのに、何度も高速鉄道に乗ってる自分が１度も、彼女たちにお目にかかれていないのはどういうことなのか」、「中国は外的なイメージを重要視している。日本はサービスの質を大切にしている」、「日本の方がいい。サービスもいいし」といったコメントが寄せられている。
　
　中国高速鉄道で販売される、弁当のコストパフォーマンスや美味しさに対する、疑問が投げかけられるようになってから久しい。アテンダントを含むスタッフのサービスも含めて、ソフト面でのレベルアップが中国高速鉄道が取り組むべき大きな課題と言えそうだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　2017-07-18 07:12

　シェアサイクル（共有自転車）の、急速な普及によって、“マイ自転車”の需要が激減した中国の自転車メーカーは、シェアサイクル事業者向けにフル稼働していた、自転車生産ラインを海外の市場開拓に振り向け始めたようだ。新たな市場として注力しているのは欧州、そして、アフリカを中心とする発展途上国だという。特に、中国で生産台数の拡張が著しい、電動自転車の大量輸出をめざしている。

　中国自転車・電動自転車協会によると、中国の電気自転車は生産台数、販売台数ともに世界最多を独走している。生産企業は７００社を超え、総従業員数は５００万人を上回った。２０１７年の年産能力は３３００万台超、生産額は１３５０億人民元（約２兆３０００億円）に膨らんでいる。中国国内の自転車保有台数は２億５０００万台に上る。

　現在、中国の自転車市場の潮流は、「電動化、スマート化、グリーン化、ファッション化」だという。中でも、電動化については、電動アシスト自転車から、ペダルのないフル電動自転車の量産化が進んでいる。日本ではスクーターとして公道を走るには免許が必要だが、同じものが中国では自転車として販売されている。しかも、電気で走るため、排ガスを出さない環境にやさしい移動手段として農村部を中心に急速に普及している。中国政府も「脱炭素社会」に向け、新しい分野であるイーバイクや電気自動車の生産には補助金を出して製造を奨励している。

　広東省に本拠を置く大手メーカーの、東莞市台鈴車業有限公司（ＴＡＩＬＧ）は７日、ドイツの国際的な、プロダクトデザイン賞を連続受賞したと発表し、欧州地域での拡販に本格的に乗り出す。海外に合弁工場、または貿易会社を新設し、欧州、またはアフリカを中心とする、発展途上国に大量輸出する方針を打ち出している。ＴＡＩＬＧは、多くの業種から最新技術を導入し、軽量のリチウムイオン電池を動力に採用した、「簡愛」を今年発売。海外４０カ国・地域に向けて輸出を開始した。

　中国メーカーによる、電動アシスト自転車の欧州輸出は、欧州自転車製造者組合（ＥＢＭＡ）が２０１７年１０月、欧州委員会にダンピング（不当廉売）訴訟を起こすほど、その量の多さと安い販売価格が問題視されている。ＥＢＭＡは、中国国内で余った在庫が、欧州に大量に持ち込まれているとし、欧州メーカーの４分の１程度の価格で、入ってきている中国製品の排除を主張した。また、ＥＢＭＡは電動自転車に対する、中国政府の補助金の存在を取り上げ、「中国メーカーは製造コストを下回る価格で、欧州向けに電動自転車を販売している」と主張している。

　実際に、中国の電動自転車マーケットは、すでに飽和期といえる。国内の販売台数は、直近ピークの２０１３年が約３６００万台。その後、１４年が３５００万台、１５年が３２５７万台、１６年が３１００万台に縮小した。

　国内で過剰感が広がるなか、メーカーは海外市場の開拓に注力。ドイツ、フランス、インド、ベトナム向けの出荷を増やしている。すでに米国、英国、日本も含めた、世界１００カ国・地域以上に輸出の実績があり、１６年の海外出荷は、前年比２０．４％増の１３３万９０００台に拡大している。（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-05-12 09:12

　中国メディア・今日頭条は１日、日本のアニメ産業にとって、中国が最大の成長エンジンとなっていることが、日本のアニメ業界団体の報告で明らかになったと報じた。

　記事は日本アニメーション協会が、先日公式サイト上で２０１７年の、アニメ業界年報の英語版を発表したと紹介。この年報には２０１６年の、日本アニメ産業に関する、詳細な調査結果が記載されているとし、１６年の日本アニメ産業全体の、市場規模が初めて２兆円を突破し、１３年以降年間１０％程度のペースで増加していると伝えた。

　そのうえで、「業界全体の業績は喜ばしいものだが、ほぼすべての成長が海外市場によってもたらされたもの。海外市場は１３年から１６年で「１７１．９％」増加したが、国内市場はわずか３．８％増にとどまっている。そして、海外市場の中でも中国市場の貢献度が最大だ」としている。

　一方、「海外市場の利潤は、日本本土の市場よりも低いうえ、版権管理者や代理機関が販売するために、ダイレクトな収入を得られないというネックを抱えている。報告ではまた、中国市場には政策的なリスクが、存在することも提起されている」と指摘した。

　中国国内における、日本アニメの人気の高さ、そして、中国の人口の多さを考えれば、日本のアニメ産業の成長を中国市場が、けん引しているという状況はけっして意外なものではない。ただ、中国のネットユーザーの多くは、その背景に「中国のアニメ産業が伸び悩んでいる」ことがあると認識しているようだ。

　記事を読んだユーザーからは、「自国の文化産業が成長していないからだ」、「正直なところ、国産アニメの質は高まっているものの、日本との差がまだまだ大きいのだ」、「中国のアニメ産業は成熟には程遠い状態」、「国産アニメは、題材の制約があまりにも大きすぎる」、「１０年経ってもこのままかもしれない」といった感想を寄せている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-05-06 11:12