利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　爆買いは見られなくなったとはいえ、訪日中国人の購買意欲は今なお大きいようだ。観光庁によると、２０１７年の訪日外国人旅行消費額約４．４兆円のうち、消費が最も多かったのは中国人旅行客で１兆６９４６億円だったという。つまり、約４割を中国人の消費が占めたことになる。また、中国人旅行者の傾向は、韓国や台湾などからの旅行客と比べると、宿泊代は抑え気味で買い物代が多いのが特徴となっている。

　こうしたデータからも中国人は、やはり買い物に重きを置いていることが分かるが、なぜ訪日中国人は日本で買い物をするのだろうか。中国メディアの快資訊は２３日、「中国の旅行客はどうして日本で、買い物をするのが好きなのか」について分析する記事を掲載した。

　記事はまず、国外旅行に行く中国人はますます増えているが、日本旅行に行く中国人は、韓国、シンガポール、マレーシア、タイなどほかの国へ行く場合と比べ、「とにかく買い物をする」と紹介。観光ももちろんするのだが、買い物の比重が大きいようだ。

　実際のところ、今では中国国内でもネットショッピングなどもあって、国外の商品が気軽に買えるようになっている。わざわざ国外で買い物をして、重い荷物を抱えて帰ってくる必要はなくなってきたはずだ。それでも日本で購入する理由として記事は、日本の製品の質が良いだけでなく、「日本人の商売が上手」だからだと指摘した。

　例えば、レストランでは中国人観光客用の、中国語のメニューを用意していると紹介。また店内には「ようこそ日本へ」などと書かれた、中国語の看板を設置して歓迎し、中国ではすっかり浸透したモバイル決算も、中国人客のために導入した店舗は多い。記事は、日本人は商売がうまいと感心し、「これでは自然と買い物が増えるはずだ」と感想を記している。中国人にとっては「買いたくなる環境が整っている」と言えるだろう。

　客が買いたくなるような店づくりをする、というのは商売の基本だろう。外国人旅行客の立場に立ったサービスをしていけば、中国人だけでなく海外からの、旅行客全体を増やすことにもつながるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　2018-05-25 07:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本を代表する、自動車やバイクのメーカーの１つとして、「ホンダ」の名前を知らない中国の人は、おそらくほとんどいないだろう。しかし、そのホンダが「農園」を運営している聞くと、少なからぬ人が首をかしげるかもしれない。

　中国メディア・捜狐は２０日、「これはわれわれの知っているホンダではない。日本人の物の売り方は、誰が理解できようか」とする記事を掲載した。記事は、ホンダが自動車のみならず、創業当時から続くバイク、さらには飛行機や発電機、耕運機など広い製造分野をカバーしていると紹介。

　さらに、汎用製品部門が２００４年に日本を代表する、高原レジャーエリアである山梨県の八ヶ岳に「八ヶ岳Ｈｏｎｄａ菜園」を作り、一般市民を呼び込んで、農耕活動をしてもらっていると説明した。また、同社のサイト内にある「八ヶ岳Ｈｏｎｄａ菜園」のページには、現地の便りや農具の使い方などが紹介されていると説明した。

　記事は、「実際、ホンダがこのような活動を推進する一番の目的は、違った方法によってホンダの汎用製品部門の、農業用具を売り込むことにある」、「利用者の体験が盛り込まれた日記などの文章を通じて、製品の耐久性、信頼性を宣伝し、『クチコミ販売』という目的を達成させようとしているのである」と論じている。

　モノを売るうえで大切なのは、しっかりとした戦略とアイデアだ。時として正攻法だけでは突破できないこともある。そんな時は、柔軟な発想による宣伝や販売の手法が、大きな効果を発揮するのだ。「自動車メーカー」として知られるホンダが見せる「別の顔」は、中国企業にとっても大いに参考になるのではないだろうか。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　2016-06-22 13:51

　中国メディア・今日頭条は２５日、「産業政策、日本から学ぶのは『生』だが、日本に真似れば『死』だ」とする記事を掲載した。日本が歩んできた道をそのまま真似るのではなく、その道のりを参考にして中国の状況に会った産業政策の道を見出すことの重要性を説いている。
　
　記事は、「産業政策は時代の変化に基づいて、その内容や性質は絶えず変化する。わが国が進める産業政策の過程と、日本の産業政策の初期段階は非常に似ている。特に自動車産業などの一連の政策文書を見ると、政策の出発点が規模拡大、国際市場シェアの増加、過剰競争の回避を目的とする国内企業の再編が、念頭に置かれていることが分かる」とした。
　
　その一方で、中国では日本の経験を参考とする際に、批判性や理論が不足していると指摘。中国が優位性を持つ要素や分野に、大きな変化が発生していることを考慮せず、かつてと同じ方式に従っていれば、市場のニーズに速やかに対応することはできないと論じた。
　
　記事によれば、改革開放初期の中国は日本の経験を大いに学び、「産業政策」や「政府主導」など日本からやってきた概念をマクロ管理や政策決定プロセスの中に組み込んできたという。記事は「『日本モデル』はすでに新たなモデルに転換する時期に差し掛かっている。われわれは『政府主導の市場経済』というモデルについて考え直すべきではないだろうか」と提起している。
　
　今の中国では、ありとあらゆるものの、「モデルチェンジ」が求められている。そして、未曾有の急発展を遂げた中国に、そのまま適用できる産業政策モデルは、おそらく世界を見わたしても存在しない。日本をはじめとする他国の経験を参考資料として、「中国モデル」と言うべき新たな道を、切り開いて行かなければならないのだ。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-07-29 10:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　アメリカにおける労働者の作業着に起源を持ち、今や世界的なファッションアイテムとなっているジーンズ。近年では日本製のデニム生地やジーンズ製品が確かな品質や技術によって多くのファンを獲得している。中国メディア・今日頭条は２９日「アメリカ人さえ舌を巻くほど　日本のジーンズはどうしてこんなにスゴいのか」とする記事を掲載した。
　
　記事は、日本のジーンズ技術が持つ特色として、生地、染色、重さ、後処理の４点から分析している。まず生地については、豊田自動織機が１９２０年代に開発したという織機の存在を挙げた。「古い織機でできる生地の数は限られ、現代の織機に比べたら生産速度がかなり遅い。しかし、この織機の生地はジーンズに変化の不確定性を与えるのだ。そして、独特の質感はこの旧式の日本製織機でなければ出せないのである」と論じている。
　
　染色技術については、数百年にも及ぶ和服の染めものに、関する技術の蓄積があり、豊富な歴史と経験をベースとした、染色が施された日本のデニム生地は特徴的な色彩の変化を生み出し、ブランドによっても、使用による色落ちの味わいが明らかに異なるとした。
　
　また、生地の重さも日本製デニムの大きな要素だという。重い生地のジーンズは耐久性や保温性に優れ、色落ち時に発生する折りジワ跡も、軽量の生地よりもはっきりと出ることから、「履くことでジーンズを育てる」ことを愛する人たちから、大きな支持を得ていると紹介した。
　
　さらに、日本のジーンズは防縮や光沢などの、後処理がしっかり施されているものがあるとともに、後処理を全く行わないものもあると説明。後処理をしないため、洗濯後に縮むことを想定した寸法で選ぶ必要がある一方で、何度も履いていくことで美しい折りジワや、ダメージ感が得られるという「リターン」があるとしている。
　
　記事は日本のジーンズ業界について、「アメリカのビンテージものの復刻に完全依存することなく、独自の風格も持ち、あっと驚くものを生み出す。こういった点に、デニムに対するリスペクトが感じられるのだ」と評している。
　
　中国でも、若い世代を中心にジーンズが広く普及しており、特に冬場は女性の着用率が高くなる。経済が豊かになり、価値観が多様化するなかで、ジーンズに対するこだわりもさらに強くなっていくことだろう。（編集担当：今関忠馬） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2017-08-01 14:40

　乗り物好きの人にとっては、バイクのイメージがあり、楽器をたしなむ人にとって、楽器のイメージが強い。人によって異なるイメージを、抱かせるブランドが日本にはある。それは「ヤマハ」だ。中国メディア・今日頭条は７月３１日「ヤマハは史上最も、クレイジーな会社だ」とする記事を掲載した。
　
　記事は、ヤマハの歴史が１８８７年に、壊れたオルガンを修理したところから始まると紹介。楽器を修理するより、作った方が儲かると考えてピアノの製造を始め、やがてギターや管楽器、ドラム、イヤホンといった、様々なジャンルの楽器を作るようになったとした。
　
　また、電子音楽ブームが訪れると、電子楽器の生産にも乗り出し、そこからデジタル信号処理の技術を獲得したと説明。ピアノづくりに必要な木材加工技術から、家具製造にもチャレンジし、さらにはプールや浴槽まで作るようになったと伝えている。さらに、エンジンを開発して、バイクや船舶までも作り出したとして、現在のヤマハブランドは楽器、電子設備、インターネット設備、家具、住宅建設、エンジン、バイク、造船、プール、浴槽と多種多様な製品に及んでいることを紹介。この先、さらにどんな新技術をゲットするか分からないと評している。
　
　記事は、「ヤマハを運転し、ヤマハを弾き、ヤマハに乗り、ヤマハでプレイし、ヤマハで聴き、ヤマハに住む。最も敬服すべき点は、作ろうと思ったら、なんでも極致までやりきることだ」とした。
　
　楽器などを製造するヤマハと、バイクなどを製造するヤマハ発動機は、今では別の会社になっており、使われている「音叉」を並べたロゴも微妙に違っている。しかし、元は同じ「日本楽器製造」に源を発する、「ヤマハ」ブランドであることは間違いない。
　
　記事を読んだ中国のネットユーザーは、「ヤマハはバイクだけ売ってると思っていた」、「ある日、友だちの家に行ったら、ヤマハと書かれたピアノがあるのを見て驚いた」、「ヤマハのピアノこそ有名だろう。２０年前から知ってた」、「ヤマハのギターはいいぞ」など、さまざまな感想が寄せられた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｂｌａｃｋｏｓａｋａ／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　2017-08-07 05:12