利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国では品質が良い日本製品の人気は非常に高い。日本メーカーの車やバイクを街でたくさん見かけるのも、日本製品が高く評価されているゆえだろう。日本には世界に名だたるバイクメーカーが複数存在する割には、街中でバイクを見かける機会はさほど多くないのが現状で、これは訪日中国人も不思議に感じられることのようだ。

　中国メディアの快資訊は２２日、「日本にはバイクメーカーがたくさんあるにもかかわらず、日本人がバイクに乗らないのはなぜか」と問いかける記事を掲載した。

　記事は、日本人がバイクに乗らない理由として「日本は四方を海に囲まれた島国であるため、天気の変化が非常に速いのではないか」と考察し、雨が突然降り出すことも多々あるゆえ、バイクで出掛けることを選ぶ人が非常に少ないのではないかと分析。

　さらに、日本は国土が狭く人口密度が高い国であって、街中にバイクを停車させておく場所が限られていること、日本ではバイクに乗る際にヘルメットを必ずかぶらなくてはならないため、髪形を気にする人から敬遠されがちであること、また都市部では鉄道や地下鉄が整備されているゆえ、公共交通機関での移動のほうが便利であることも日本でバイクをあまり見かけない理由ではないかと主張した。

　中国では非常に多くのバイクが走っていて、日本メーカーのバイクの人気は非常に高い。さらに地方都市ではバイクタクシーが現役で活躍している。雨が降ってもポンチョ型の雨合羽をはおり、また、夏の直射日光を遮るためバイク専用にデザインされた傘まで取り付けることができるなど、バイクは多くの中国人にとって「日常の光景」の１つなのだ。こうした光景に慣れている中国人からしたら、日本で走っているバイクの数が少ないと感じるのもうなずけることと言えるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　2018-05-24 08:12

　日本人は、「社会的信用」を非常に大切する。日本社会では一度失われた信用は簡単に取り戻すことはできないうえ、非常に大きな代償を伴うためだ。

　中国では、高級ブランドの海賊品や、偽物が大量に流通しているほか、食の安全性を揺るがす悪質な問題がたびたび起きるが、これは社会的信用を失うことの代償が相対的に小さいことも要因の１つだろう。このような環境で暮らす中国人から見ると、日本人の「社会的信用を大切にする」姿勢は驚きに値することのようだ。

　中国メディアの今日頭条はこのほど、日本社会は人びとが互いに「騙さない」、「悪さをしない」という前提のもとに成り立っていると伝え、「日本社会における人間関係は、信じられないほど信用し合うものであり、中国人から見ると、背筋が凍るようだ」と伝えている。

　記事は、日本各地で見られる野菜などの、「無人販売所」を例に、誰も見ていないのに野菜を持ち去る人がいないと紹介。それどころか、客は決められた金額をしっかりと箱に入れて、購入していくと指摘、店主がいなくとも、「売買という商行為が成り立つ」ことに驚きを示した。また、これはセルフ形式のガソリンスタンドでも同様だとし、日本ではガソリンを入れて、代金を支払わずに逃げる人はいないと指摘した。

　さらに、日本ではスーパーなどのレジで、紙幣の真贋を確認するための、「紙幣識別機」が必要となることはないとし、それは、日本は中国と違って偽札が、まず流通しないからだと指摘。また、日本では落し物をしても警察に駆け込めば、落し物が返ってくる可能性が高いとし、日本は先進国でありながら、「安心して暮らすことができる国だ」と称賛した。

　記事は、中国では人びとが利己的すぎるうえに、教養も信念もないと主張、社会的信用を重視する人もいなければ、信用を失うことの代償もないため、建築物の材料をごまかす、「おから工事」が蔓延したり、食の安全性を揺るがす問題が、頻発したりするのだと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：写真ＡＣ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　2017-10-25 12:12

　日本は空前の、猫ブームを迎えていると言われるが、中国メディアの今日頭条は２２日、「日本人は一体どれほど、猫を愛しているのか」と疑問を投げかけ、日本人の「猫好き」というテーマについて論じる記事を掲載した。

　記事は、日本には「ドラえもん」や「夏目友人帳」のニャンコ先生、「魔女の宅急便」の黒猫ジジなど、猫が重要な役割を演じるアニメが、非常に多いという点を指摘。そのほか、「ハローキティ」のようなキャラクター、猫カフェや猫島が存在し、人びとで賑わっていること、さらには２月２２日を「猫の日」と定めているなどを挙げ、いかに日本人が猫を好きなのかがよく分かると論じた。

　また、日本には猫が駅長を務める駅や、ネット有名人ならぬ「ネット有名猫」が存在していることなどにも言及したが、記事は古くは「源氏物語」にも猫が登場していると指摘、さらには平安時代前期の天皇である、宇多天皇が大の猫好きだったという点も紹介した。

　日本人が、これほどまでに猫を愛する理由について、日本人はあまり自分を表に出さない性格をしているため、控え目ながらも気ままな行動を見せる、猫に惹かれるのではないかという分析があることを紹介。さらに、日本人が猫に魅力を感じる最も大きな理由は、猫が「まったり」しており、また静かで「かわいい」という特徴が、日本人の精神の緊張をリラックスさせ、心地良くさせることにあると論じた。

　記事が紹介している、大の猫好きの宇多天皇だが、宇多天皇の日記である「寛平御記」には黒猫についての描写が記されており、また猫に対して美辞麗句を用いて絶賛している。「源氏物語」にも猫が登場することからも、日本人は古くから猫好きだったという点が窺い知れる。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　2017-02-25 14:12
　

　外国人観光客の急増により、ますます注目されるようになっている「民泊」。東京オリンピックが迫るなか、ホテル不足の解消という観点からも、期待が寄せられているが、その一方で民泊が関係するトラブルも後を絶たない。

　こうした事態を踏まえて、２０１８年６月に住宅宿泊事業法（民泊新法）が施行されることとなったが、これにより民泊業界に変化が生じるのだろうか。中国メディアの今日頭条は１９日、新たな民泊法に中国人オーナーが頭を悩ませているとする記事を掲載した。

　これまでは、民泊を経営するためには都道府県知事の許可が必要だったが、民泊法では都道府県知事等に届出をするだけで住宅宿泊事業を営むことができるようになる。また、住居専用地域での営業も可能になるという。

　これだけを見るとむしろ規制緩和のように思えるが、このどこが中国人オーナーを困らせているのだろうか。記事によると、「届け出が必ず必要になること」、「年間の営業日数が１８０日までと定められたこと」、「宿泊者名簿の作成」、「オーナーが居住してない場合は第三者の管理会社による管理が必要なこと」などが新たに加えられるという。

　これに加え、自治体によってはさらに厳しい条例を科している場所もあると記事は紹介。例えば、渋谷区では夏休みのみ営業可であることや、新宿区や板橋区など多くの区では週末のみ営業が認められている。このため、多くの中国人が民泊をあきらめざるを得なくなっているようだ。

　それだけ多くの中国人が、日本の民泊で一儲けしようと思っていたとも言えるだろう。東京で民泊を営んでいる中国人男性は、民泊経営のため板橋区で新たに一軒家を購入したところだという。しかし、民泊新法によって、清掃コストがかかるため、年間１８０日しか営業できないと利益を出すのが難しく、週末だけの営業となったら経営が成り立たないと述べている。

　このため、民泊新法は実質的に民泊禁止法だとの批判もあるが、オリンピックを前にトラブルの多い民泊の整備は急務だろう。これを期に民泊の安全性が保障されるようになることを願いたい。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2018-03-21 10:12

　マレーシアで政権交代が実現した。独立から６２年が経過しているが、政権交代は初めてのことだ。マレーシアはシンガポールと両国を結ぶ、高速鉄道の建設に向けて準備を進めているが、政権交代は同高速鉄道プロジェクトに影響を及ぼすのだろうか。

　中国メディアの海疆論壇はこのほど、マレーシアで行われた総選挙で、マハティール・モハマド氏が率いる野党連合が勝利したことを、「地震」と表現したうえで、マハティール氏は親日派であることから、「日本ではマレーシアの、高速鉄道プロジェクトに対する期待の声が高まっている」と伝えている。

　記事は、マハティール氏は総選挙の期間中、ナジブ前首相に対して、「外国からの投資を大量に呼び込んだ結果、マレーシア人の仕事は奪われた」と批判し、マレーシアは「このような投資を歓迎しない」と強調していたことを紹介。日本では「中国寄りだったナジブ前首相の敗北は、形勢逆転の機会」という声もあがっていると伝えたほか、米国でも「マハティール氏は今後、中国企業に対して強硬な立場を取る可能性があり、そうなれば日本企業がマレーシアとシンガポールを結ぶ、高速鉄道プロジェクトを受注する可能性は大きい」との報道が見られたことを紹介した。

　また、マハティール氏が日本メディアに対し、「新幹線はすでに優位性を持つが、価格競争力がさらに高まれば、受注の可能性は非常に高くなる」と語ったと伝え、親日派のマハティール氏の存在は受注を目指す、中国にとっては不利になる可能性があることを強調した。

　一方で記事は、シンガポールとマレーシアを結ぶ高速鉄道は、「マレーシア単独ですべてを決められるわけではない」としたほか、マレーシアにとって中国は最大の貿易相手国であり、ナジブ前首相が中国企業と行ってきたことを、マハティール氏がすべてひっくり返すことも不可能だと主張。マレーシアの政権交代は中国にとっては、確かに「大きな変化」であるとしながらも、極端に恐れおののく必要はないと主張している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 2018-05-25 05:12