利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国には自動車を購入するにあたって、「日系車は買わない」と決めている人がいるようだが、果たしてその考えは聡明と言えるのだろうか。中国メディアの今日頭条は２７日、日系車を頑なに拒否する中国人に対して「その決意は聡明なのか」と疑問を投げかけた。

　記事は、中国には「日系車を自動車選びの選択肢から外している」人がいることを紹介する一方、日系車は嫌だと言っておきながら、そのほかに「燃費性能が良く、故障が少なく、耐久性が高いこと」を車選びの条件に挙げる人は多いと紹介。だが、こうした条件は日系車を除くと数が相当限られると指摘した。

　続けて、日本の自動車メーカーの技術力は世界をリードしていると指摘し、日系車は総体的に非常に良い車であると称賛。燃費性能や品質などは自家用車として申し分ないとし、だからこそ愛国者たちがいくら「日系車を排斥せよ」と叫んでも、日系車は好調な販売を維持できるのだと論じた。

　さらに記事は、自分のお金で自分の車を買う以上、他人がとやかく言うことではないと指摘しつつも、性能を考慮すれば、車選びの際に「日系車を選択肢から外すのは聡明ではない」と主張。自動車メーカーの「国籍」で選ぶのではなく、より理性的な考えのもとで自動車を選ぶべきではないかと提言した。

　記事も指摘していることだが、中国では日系車の不買を叫ぶ人がいる一方で、日系車が広い支持を得ているのも事実だ。中国人消費者が今後さらに成熟し、理性的な消費ができるようになれば、日本企業にとって中国市場の魅力はさらに増すことになるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　2017-03-01 07:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２月２６日に行われた東京マラソンには、中国からも多くのランナーが参加した。なかには中国の女性タレントなどの著名人もいたようだ。中国のマラソン愛好家にとって東京マラソンの知名度は非常に高く、また、「いつか必ず参加したい」と思えるほど魅力的な大会のようだ。

　中国メディアの今日頭条は２日、東京マラソンには芸能人を含めて約５００人のほどの中国人ランナーが参加した模様だと伝えつつ、「中国のマラソン愛好家が日本で行われるマラソン大会に参加したがる理由」について考察する記事を掲載した。

　記事は、日本では東京マラソン以外にも京都マラソンや大阪マラソンなど、世界中のマラソン愛好家が参加する大会があると伝えつつ、世界中のランナーたちは日本のマラソン文化を非常に高く評価していると紹介。日本独特の街並みや美しい環境のなかを走るという雰囲気が多くのランナーたちを虜にしているのではないかと考察した。

　また、日本にも数多くのマラソン愛好家やランナーたちがいるため、日本は「走る」という文化がすでに根付いており、更衣室などマラソンを楽しむための施設が整備されているとしたほか、特に東京マラソンでは観衆の応援やサポートもすばらしく、東京マラソンに参加した人びとにとっては「到底忘れられない大会」になるのだと紹介した。

　中国では近年、健康志向の人が増えており、マラソンやランニングを趣味とする人も増加中だ。だが、都市部を中心に大気汚染が深刻化しているため、街中を走ると逆に健康を害す可能性が高い。澄んだ空気のもと清潔な街中を気持ちよく走ることができるということも、「中国のマラソン愛好家が日本で行われるマラソン大会に参加したがる理由」なのかも知れない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｍａｒｉｏｌａｎｄ／１２３ＲＦ．ＣＯＭ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2017-03-03 11:12

　日本を訪れる中国人旅行客が、毎年増加を続けているが、その一方では日本を訪れる中国人に対して「快く思わない」中国人も少なからず存在する。こうした中国人たちは「買い物をしたいなら中国国内で買い物すべき」、「桜が見たいなら、中国国内の桜の名所を訪れるべき」などと主張する。
　
　中国メディアの今日頭条は２６日、中国経済の発展に伴い、中国人もますます豊かになっていると伝え、「日本へ旅行に出かける中国人が増えているが、日本にある観光地と同等のものが全て河南省にある」と主張し、わざわざ日本を訪れることに反対する記事を掲載した。
　
　記事は、「国外の観光地は本当に、中国国内の観光地より優れているのか」と疑問を投げかけつつ、河南省にある観光地だけでも、日本の観光地には到底負けないと主張。たとえば、日本の桜並木については「河南農業大学に桜の小道がある」としたほか、美しい田園風景や温泉も河南省にはあると主張した。
　
　また、京都の金閣寺についても、「河南省には嵩山少林寺があるではないか」と主張。少林寺は確かに有名であり、世界的に知られる観光地となっているが、金閣寺と少林寺とでは違いのほうが大きいように思える。しかし、「金閣寺を見るために日本を訪れるならば、世界的に有名な少林寺を見に河南省を訪れるべき」と主張した。
　
　確かに、観光地という視点だけで見れば、河南省にも優れた観光地や景勝地は数多く存在する。だが、旅行は観光地を見ることだけが目的ではなく、他の文化を体験し、見聞を広めることも旅行の重要な意義の１つであろう。また、中国人旅行客にとっては買い物も訪日目的の１つに数えられるが、日本であれば中国と違って偽物をつかまされる心配もなく、安心して買い物できる。
　
　この記事の主張に対し、中国のネットユーザーからは、「河南人には日本と同じ国民の民度があるというのか」、「日本はサービスの質が高く、清潔で、秩序があって文明レベルが高くて、治安も良く、調和のとれた社会がある。これは全部、河南省にはない」といった意見が寄せられていた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｒａｆａｅｌ　Ｂｅｎ－Ａｒｉ／１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2017-06-29 10:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本政府は、消費税の増税が実施される予定の、２０１９年１０月より、「幼児教育を、全面的に無償化」する方針を固めた。中国メディア・東方網は２６日、日本政府が幼児教育の無償化を行おうとしているとし、その背景について「全ての国が深く考えるに値する」と伝えた。

　記事はまず、昨年末に「日本で、国民の利益に関わるグッドニュースが出た。それは、２兆円の『人づくり』財政パッケージをねん出し、幼児教育を全面的に無償化するというものだ」とした。

　そして、「日本は長きにわたり少子化、高齢化の厳しい状況に直面している。それゆえ、政府はここ数年、『いかにして若い夫婦たちに子どもを作ってもらうか』を考え続けている。実際、多くの人が子どもを作りたがらないのは、金銭的な問題が大きいのだ。就学前の幼児教育にかかる費用も、少なからず負担になっており、数年前には第２子は半額、第３子以降は無償（収入や第１子の年齢に制限あり）という制度が実施されたが、その効果はいま一つだった。そこで、巨額の予算を絞り出して、幼児教育の無償化を徹底しようとしたのだ」と説明している。

　記事は、「日本政府の財政赤字が昨日今日に、始まったレベルではないことはみんなよく知っているだろう。では、この予算は一体どこから出てくるのか」としたうえで、予算の「当て」が来年１０月に、「１０％」に引き上げられる「消費税」であると指摘した。

　そのうえで、「日本政府は、どんなに貧しくても教育は欠かしてはならないと考えている。民衆から不満の声が噴出しても、消費税を上げてでもこのような措置を講じて、日本の未来を保障しようとしているのだ。国の真の強さは、全体的な国民教育レベルによって決まる。教育がなければ、「モラル」も「経済」も「イノベーション」もない。彼らは、教育こそ貧しい状況を変え、国を変えられると固く信じているのだ。だから、明治時代の１９０７年には義務教育制度を普及させ、第二次大戦終戦から、２週間もたたないうちに、廃墟の中で小学校の授業が再開されたのである」と論じた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2018-05-29 05:12