利根川の天然水のブログ一覧

　２０１４年ワールドカップ（Ｗ杯）ブラジル大会では、日本人サポーターが、試合後のスタジアムでゴミ拾いを行い、世界中で驚きと称賛の声があがった。試合に負けても黙々とゴミを拾う日本人サポーターたちの姿は中国でも大きな注目を集め、絶賛された。

　こうした日本人サポーターの姿は、中国の若いサッカーファンたちを変えつつあるようだ。中国メディアの網易はこのほど、Ｗ杯ロシア大会に向けたアジア予選の中国－韓国戦で中国のサポーターたちがスタジアムのゴミ拾いを行ったことを紹介し、「中国のサポーターたちは日本人に学んだ」と伝えている。

　記事は、中国のサッカーファンたちはかつて、「民度が低い」というレッテルが貼られていたと指摘し、スタジアムでは「ゴミのポイ捨てのほか、汚い言葉で罵倒する、殴り合いを演じるなどのトラブルは日常茶飯事」だったと紹介。だが、若い中国人サポーターたちはこうしたイメージを払拭するために行動に移していると指摘し、その１つがスタジアムのゴミ拾いだと伝えた。

　一方、中国では今なおゴミをスタジアムに残して、立ち去る一部のサポーターたちがいるほか、試合内容に不満があった場合はゴミをピッチに投げ入れるといった行為が見られるのも事実だ。また、サッカーのみならず、バスケットボールなどでも試合後の観客席はまるで「悪夢」のようにゴミが残されていることがあるという。

　だが、今回の中韓戦で中国人サポーターたちが見せた、ゴミ拾いで興味深いのは、同試合はソウルで行われ、しかも中国が２－３で敗れたという点だ。自国の敗戦にもかかわらず、一部のサポーターたちが、自発的にスタジアムのゴミ拾いを行ったというのは、日本人サポーターの真似だったとしても、称賛に値する行動だと言えるだろう。

　また、中国人サポーターたちが、ゴミ拾いを行ったのは今回が初めてではなく、過去の試合でも見られた行動であることから、徐々に中国人サポーターの間に試合後のゴミ拾いが根付きつつあることが見て取れる。日本人サポーターたちの行動が中国人たちに衝撃を与え、そして中国人サポーターたちの行動を変えたことを示す事例と言えよう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 2016-09-07 10:23

　不動産投資が活発な中国では、土地は国家のものであり、個人の所有は認められていない。それゆえ土地を購入することはできず、お金を支払っても手にできるのは土地の使用権だけであり、所有権を手にすることはできない。

　こうした事情もあって、中国人投資家の間では日本や米国、カナダなどで不動産を購入する人も多いのだが、日本で不動産を購入する人はなぜ日本で購入しようと思ったのだろうか。中国メディアの今日頭条は１４日、ある中国人の見解として「日本で家を購入した理由」を伝えている。

　記事はまず、日本で土地付きの家を買えば、「永続的な所有権」を手にすることができると伝え、東京であっても３０００万円も出せば家が買えると紹介。日本人も家を購入することについては強い意欲を持っているが、近年の日本では若い人を中心にローンに縛られることを嫌って家を購入しない人も増えていると伝え、割高な中国に比べて割安な価格で所有権付きの家が手に入るのだと紹介した。

　また、中国と大きく違っている点として、日本では不動産を所有していなくても結婚ができるうえ、子どもの学校への進学や就職、さらには年金や健康保険といった各種社会保障は不動産の有無に関わらず、誰もが均一に受けることができると紹介。だからこそ日本では多くの人が賃貸物件に住んでいるのだと伝え、こうした事情は「家を貸す側にとっては有利」であると指摘した。

　中国では経済成長に伴って多くの富裕層が生まれたが、富裕層ほど海外を知っていて、海外への移住を希望する人が多いという指摘もある。中国のシンクタンクである胡潤研究院が毎年行っている調査では、海外への移住を検討中もしくは検討したいと回答する富裕層は約半数に達するのが現状であり、日本で家を買う中国人のなかには日本への移住を希望している人も少なからず存在する。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　2018-03-15 11:12

　中国で連日のように放送されている抗日ドラマだが、近年は手刀で日本兵を切り裂いたり、手榴弾で戦闘機を撃ち落としたりなど、現実離れした描写が増えているとして問題視されている。

　中国共産主義青年団（共青団）の機関紙である中国青年報（電子版）は１４日、こうした抗日ドラマについて「エンターテイメント化してはならない」と論じる記事を掲載した。

　記事は、中国の若い世代の人びとが米国のドラマや米国の映画を好むように、中国のテレビドラマも積極的に欧米に向けて輸出していくべきだと主張しつつ、「宮廷の諍い女」のように、中国のテレビドラマのなかにもベトナムやタイ、マレーシアなどで人気を得た作品はあると紹介した。

　続けて、「宮廷の諍い女」の監督の見解として「外国人に見てもらうために撮影したのではなく、封建社会における婚姻制度を批判するために撮影したものだ」と伝え、理性的な認識が理性的な作品を生み、それが結果としてヒットにつながったと指摘した。

　さらに記事は、近年の中国でしばしば批判の対象となっている抗日ドラマについても同じような理性が求められるとし、「抗日ドラマで批判すべきは軍国主義であり、日本人ではない」とし、正しい価値感のもとでのドラマ作りが必要であり、日本の軍国主義と戦うことで払った中国人の犠牲をエンターテイメント化してはならないと主張した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-03-17 05:12

　中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で約２４万人のフォロワーを持つ経済学者が９日、映画「日本沈没」に代表される、日本の危機意識について論じるツイートを掲載し、多くのユーザーの注目を集めた。

　ツイートは、「大和民族は“心配意識”に満ちた民族である」としたうえで、映画「日本沈没」が時代の変化とともに、何度もリメイクされていると紹介。そこからは「“不”安全、“不”満足という感覚、天変地異や大地震に大津波がいつでも日本を襲う可能性がある強い恐怖感が、日本人にとってすっかり習慣化している」ことがはっきりわかると論じた。そして、中国は日本人の危機意識から学んで「『中国大衰退』という、映画を撮影することができるだろうか」と問いかけた。

　このツイートに対して、微博ユーザーからは「できない。『中国大復興』、『中国大富強』といったものしか撮れない」、「こういう映画、立案段階で通らなさそう……」、「撮り終わっても抹殺される」、「中国にはそういう気概はない」など、撮影しようとする人はいても、当局の許可が下りないという見解が多く寄せられた。

　また、「強くなるほど衰退が叫ばれ、衰退するほど振興が唱えられる」、「（中国は）自分を偉大かつ正しく見せる作品の制作が得意だ」、「メンツが国の根本」といった分析のほか、「かつて北京全体が停電する映画を撮ろうとした監督がいたけど、『パニックを生むから』って上層部に却下されたって」という話を紹介するユーザーもいた。

　確かに、中国で国が存亡の危機を迎える、という内容のドラマや映画を見かけることはほとんどない。国民や国のパニックを防ぐためには、このような映画の制作を認めないことがいいのか、ある程度認めて危機意識を持たせることがいいのか。その判断は政治制度によって大きく左右される。本当に「中国大衰退」という映画が中国人の手で制作されたら、見てみたいと思う中国人は多いのではないだろうか。（編集担当：近間由保）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　2015-03-12 00:39

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国は希土類（レアアース）を重要な戦略資源に位置づけており、尖閣諸島（中国名：釣魚島）近海での漁船衝突事故をめぐって日中関係が緊張した際には中国はレアアースの輸出制限を行った。しかし、日本はレアアースを使用しない代替品の開発や調達先の分散を進め、レアアースの中国依存からの脱却を進めた結果、レアアース価格は下落し、中国は自分で自分の首を絞める形となった。

　中国は国内で生産・精製したレアアースを日米などに輸出すると同時に、日本や米国から「レアアースを使用した付加価値の高い製品」を輸入しているという指摘もあり、資源を安売りする現状に対して不満の声が存在する。中国メディアの東方頭条はこのほど、中国はレアアースをたたき売りすべきではなく、レアアースの活用方法を日本から学ぶべきとする記事を掲載した。

　記事は、中国が環境を犠牲にしてレアアースの採掘を行ってきたとしながらも、レアアースの採掘・生産では十分な利益を得られていないことを指摘。一方の日本は早くからレアアースの「戦略的備蓄」、「回収の強化」、「脱レアアース戦略」の３つを柱に対策を取り、レアアース産業で優位を保ち、レアアースの製品化で大きな利益をあげていると紹介した。

　また、日本国内に大量に存在する「都市鉱山」から「レアアースを回収して再利用」する技術を積極的に開発し、レアアースに依存しない代替材料の研究開発は国家戦略にも位置付けられ、日本はレアアースという資源調達において「非常に恐ろしい成果」を挙げていると紹介し、日本のレアアース対策を評価した。

　では今後中国のとるべき対策はどのようなものだろうか。記事は、「中国はレアアースを輸出することで満足していてはいけない」と指摘し、効率的かつ環境に優しい採掘、都市鉱山からの回収やリサイクルが重要であり、より少ないレアアースでさらに性能の良い工業製品を開発することで、国際競争力を高め、利益とレアアース産業における優位性を確保することを、この先数十年の努力目標とすべきだと論じた。

　レアアース問題は一時的に日本とって打撃となったが、結果的には危機をチャンスに変えることになった。記事は最後に、資源の乏しい日本が「資源調達でどのような対応を行っているかを見てしっかり学ぶ」ことが肝心だと主張した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2016-12-22 09:12