利根川の天然水のブログ一覧

　中国メディア・東方網は６日、中国で何かと物議を醸してきた、「抗日神ドラマ」に出てくる、旧日本兵が身に着けていたものが、実は数多くの兵士の、命を救っていたとする記事を掲載した。

　記事は、「われわれが普段見る抗日ドラマに登場する日本軍兵士には、共通の特徴がある。それは、彼らが被っている戦闘帽には、みんな布が垂れていることだ。当時は、被っている帽子を見ただけで、それが日本軍兵士かどうかが分かったという」と紹介。「多くの人が奇妙に感じる、この垂れ布は、一体何のために付いているのだろうか。実は、このおかげで日本軍の兵士１０万人の命が救われたらしい。では、この布にはどんな、神通力があるというのか」と疑問を提起した。

　そして、「兵士がより戦闘しやすいように、助ける役目があるのだ。攻撃から頭を守るためという人がいるが、１枚や２枚の布では防ぎきれないのは明らかだ。実はこれ、もともと日本人ではなくフランス陸軍が開発したものとのことで、砂漠地帯で強烈な日差しに皮膚がやられないように、そして夏場の虫刺されを防ぐようにするためのものなのだ」と説明している。

　さらに、「この２枚の布があるおかげで、風が吹いたときに非常に涼しさを感じることができる。また、歩行中はこの布が揺れ続けることで、蚊などの虫を肌が露出している顔面に寄せ付けないのだ。これにより、兵士の死亡率は大きく下がり、日本軍の兵士１０万人の命が助かったなどと言われるのである」と伝えた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　2018-06-08 13:12

　日本には、中国から伝わった文化や風習が、今も数多く残っている。それは日本が、古代中国を師として、さまざまな事物を学んだ歴史があるためだが、中国人からすれば、「日本は中国に学んでいた存在だったはずなのに、いつの間にこんなに、先進的な国になったのか」という疑問もあるようだ。

　中国メディアの快資訊は１日、わざわざ遣唐使を送って、中国から多くのことを学んでいたように、中国はかつて日本にとって、「師」に当たる存在だったと指摘する一方、現代の日本は中国より先進的であり、中国が日本に学ぶべきことの方が多いと伝えている。

　記事はまず、日本を訪れたことのある中国人ならば、「日本にはどこに行っても秩序があり、環境が整っている」という共通認識を持っているはずだと指摘。また、日本人は子どもでもルールを守り、集団行動ができることは、多くの中国人にとって「震撼させられること」であり、同時に学ぶに値することなのだと論じた。

　また、日本はかつて先進的な技術や思想を、中国に学んでいたと指摘する一方、今や技術力では日本の方が上であると指摘。製造業の分野でも世界に名だたる、企業は数多く存在すると伝え、中国は隋や唐、宋の時代は、日本より確実に先進的であったはずなのに、現代では日本の方が、先進的な分野は圧倒的に多いと指摘した。

　さらに記事は、元々は中国に起源を持ちつつも、日本で花開いた文化は多いと伝え、中国人も日本人のように長所や精髄を学び取り、１つのことを極めて昇華させる姿勢を、身につけなければならないと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　2018-06-02 12:12

　中国メディア・中国貿易金融網は２０日、燃費改ざんの不正が発覚した、三菱自動車工業に対して、日産自動車が資本提携を発表したことについて、「どうして中国の自動車企業は、日本の自動車企業の買収が難しいのか」とする解説記事を掲載した。

　記事は、今回の騒動において「多くの中国ネットユーザーが、中国企業にアクションを起こして欲しいとの希望を示した」と紹介。その一方で「現状から言えば、中国企業が日本企業を買収するのは天に登るより難しいのだ」とした。そのうえで、「天に登るより難しい」理由について４つ紹介している。

　１つ目は、「自動車企業の合併が大きなトレンドとなっている」点。日本国内においても自動車業界再編の波が押し寄せており、トヨタ・ホンダ・日産の「鼎立状態」の局面に入りつつあるとした。２点目は、保守的かつ傲慢な市場戦略により世界市場を軽視し、結果的に外国企業に買収された英国メーカーとは異なり、日本企業はグローバル化をどこよりも早く進めてきたことを挙げた。

　３点目として挙げたのは、日本の自動車企業は「身内」と組むことを好む傾向にある点だ。日本の法律は現地企業に対する保護性が強く、外資が食指を伸ばし難いとの見方があることを紹介。また、日産と三菱はもともと仲が良く、三菱は日産にＯＥＭ車を提供してきたことも挙げている。

　そして４点目は、日本の大手自動車企業がいずれも日本の「財閥」の手中にあり、「企業同士の再編や合併は、『財閥』間のマネーゲームに過ぎない。日本の『財閥』はお金に困っていないから、当然まず内部消化が行われる」と論じた。

　記事は「総じて、中国企業が日本企業を買収するには、日本が巨大な経済危機に遭遇しない限り、やはり技術や品質の向上に努力し、国内市場で地に足を付けつつ、機が熟すのを待たなければならない」と締めくくった。

　家電業界においては、日系メーカーの経営不振に対して中華系の企業が積極的にアクションを起こしている。この状況を見れば、ほころびが見えつつある日本の自動車メーカーに対しても何らかの動きを、という中国国内の期待感が出ても不思議ではない。しかし、実際にこの業界において中国企業が食指を動かせるようになるには、まだ時間がかかるのかもしれない。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2016-05-23 10:17