利根川の天然水のブログ一覧

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本を訪れた、中国人観光客はの多くは、自動販売機の多さに驚くという。その「驚き」にはこれまで、無人販売の進んだ技術や文化に対する、感銘が少なからず含まれていたが、最近は少々違ってきているかもしれない。
　
　中国メディア・今日頭条は２３日、日本に自動販売機が多い理由について、考察する記事を掲載した。記事は、日本の至るところに飲料をメインとする、各種の自動販売機が設置されていると紹介したうえで、少子高齢化に伴う労働コストの上昇、狭い土地の有効活用、日本の自動化およびロボット製造レベルの高さが、日本の自販機文化を支えていると解説した。
　
　一方で記事は、「日本の自動販売機はほとんど、コインしかサポートしておらず、キャッシュカードが使えないほか、『支付宝』のようなモバイル決済サービスもない」と指摘。かたや中国ではインターネット技術を、存分に活用した自動化が進んでいるとし、「われわれはすでに追い越しているように思える」と伝えた。
　
　さらに、「われわれはすでに、少しずつ自動化をさらに前に進めようとしつつある。実に多くの産業がインターネットとリンクしている。インターネットは今や、われわれの生活に、巨大な変化や進歩をもたらすようになっているのだ。今世紀、わが国はインターネットを通じて世界のトップを追い抜くだろう」と論じている。
　
　日本の自販機でも、ＩＣカードやモバイル決済が使える機種が増えている。ただ、それでもなおコイン利用が絶大な支持を得ているのが現実だ。今後爆発的に普及させてきた、ツケが回って来る可能性も否めないが、記事が指摘するように、中国がある部分において、日本を追い越していることは間違いないだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｔａｎｇ９０２４６／１２３ＲＦ） 　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　2017-07-26 05:12

　日本の国土面積は、約３７万８０００平方キロメートルであるのに対し、中国は約９６０万平方キロメートルと、日本の約２６倍に達する。広大な国土を持つ中国から見れば、日本は小さな島国に映るだろう。

　しかし、国土の規模が圧倒的に違うゆえ、中国人からすれば小さな島国の日本が、かつて中国を侵略しようとしたという事実が信じられない部分もあるようだ。中国メディアの快資訊は８日、国土がわずか３７万８０００平方キロメートルしかない日本が、中国に兵を向けたのはなぜなのかと疑問を投げかける記事を掲載した。

　記事は、盧溝橋事件が起きた１９３７年当時、中国の政権を掌握していたのは国民党政府であり、兵力は約２０２万人に達し、軍艦は６６隻、戦闘機は６００機以上を保有していたと紹介。それに対し、日本の陸軍は５０万人以上、２６００機以上の戦闘機に２００隻以上の軍艦を保有していたと紹介する一方で、中国には広大な国土と豊富な資源があったため、「数字上は日本の侵攻に無限に耐えられるはずだった」と論じた。

　だが、国民党政権下にあった、当時の中国は国が乱れ、共産党と国民党による内戦、「国共内戦」も続いていたため、当時の中国は大きく疲弊していたと紹介。もともと工業面で日本に遅れをとっていた中国は、国と人民が疲弊しており、外部からの侵略に抵抗する力を大きく削がれていたと指摘し、それゆえ中国は日本の侵略を許してしまったのだと主張した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　2018-06-09 11:12

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国メディア・今日頭条は２６日、「日本の１０大、工作機械メーカーを挙げてみた　恐るべき日本製に対し、国産工作機械はどう生き残ったらいいのか」とする記事を掲載した。

　記事は、「日本は米国、ドイツに続いて、世界で３番目に、工作機械工業を立ち上げた国。１８８９年に「池貝鉄工」が日本初の「旋盤」を完成させて以降、工作機械工業をベースに、鉄鋼、自動車、造船、電子、原子力発電工業などを大々的に発展させてきた。人材の多さ、管理の正確さ、品質の高さ、フロンティア精神の強さによって、さまざまな重要技術や部品が開発され、日本の工作機械技術は世界の一流に躍り出たのである」とした。

　そのうえで、規模が大きく世界的にも有名な、日本の工作機械メーカー１０傑として、ヤマザキマザック、アマダ、オークマ、森精機、ジェイテクト、牧野フライス製作所、コマツＮＴＣ、アイダエンジニアリング、三菱重工、ソディックの１０社を挙げている。

　記事はまた、日本にはこの他にも数多の、工作機械メーカーが存在するとして、スター精密、コマツ産機、シチズンマシナリー、ファナック、不二越、東芝、ＯＫＫ、ブラザー、ツガミ、滝澤鉄工所、エンシュウ、岡本工作機械製作所の名を列挙した。

　記事を読んだ中国のネットユーザーからは、「はっきり言って、日本とドイツの工作機械がなければ、国内の工場の半分は操業停止になる」、「国産工作機械は知恵で負けたのではなく、体制的な問題で負けたのだ」、「荒加工で使うのが中国の工作機械、精密加工で使うのが日本やドイツの機械」、「中国の工作機械は制度が良くないうえ、耐久性が非常に悪く５年も使えば、毎月修理が必要になる」といったコメントを寄せている。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2017-12-29 07:12　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中国メディア・東方網は、日本人が好きな、生食の海産物を４種類紹介し、そのうち「中国人が何とか、食べる気になるのは１つだけだ」とする記事を掲載した。

　記事は、「日本人が生の魚介類を、好んで食べる理由は諸説紛々としている。日本はガス代が高くて加熱するのが、もったいないなどという、ウソかホントか分からないようなことを言う人までいる。そして、日本人が生食するのは魚介類だけでない。卵や牛肉なども生で食べるのだ。完全に生でなくても、ほんの少し火が通っていればいいのだ」とした。

　そのうえで、中国人には生食は考えにくく、食べる勇気が出にくい一方で、日本人の間では生食が好まれている海産物の食べ物４種類を挙げている。最初は、生ガキだ。記事は「生ガキは、日本の女子にも人気の食べ物だ。顔の美容にいいというのだが、寄生虫は本当に大丈夫なのだろうか」と評している。

　２つめは、高級食材の海産物であるウニだ。記事は、カキ同様ウニも加熱して食べる習慣はあっても「生で本当に食べられるのか」と疑問を呈している。貝の一種であるカキはともかくとして、トゲトゲした謎の生き物の中に入っているものを食べるというのは、慣れていなければ抵抗があるというのは理解できない訳ではない。

　３つめに挙げたのは、決してポピュラーな食べ物ではなく、ごく一部地域で珍味として親しまれているもの。それは北海道で「ルッツ」と呼ばれる太いミミズ様の生き物・ユムシだ。中国では「海腸」として大連などで加熱調理して食べられるが、北海道などでは刺身で食べられることもあるという。記事は、「内臓をきれいに洗い落とし、小さく切ったらそのまま食べるとのこと。日本人の味覚は実に独特だ」としている。

　そして、最後に挙げたのが、一般的な刺身だ。「日本人にとって刺身は実にポピュラーな食べ物。マグロやサーモンといった、ごくごく一般的な刺身であればハードルは低く、中国人の多くも食べる気になるだろう」と伝えた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　2018-06-09 14:14

　中国メディア・捜狐は８日、「食べ方があまりに汚いと、日本のレストランから追い出される？　それは当然だ」とする記事を掲載した。

　記事は、先日中国のネット上で、中国人女性２人が、大阪にある焼肉店で、店員とトラブルになり「店員から非礼な扱いをされ、中国人であるがゆえに、差別を受けた」といった趣旨の不満をぶつけたことを紹介。当事者が撮影し、ネット上で拡散した動画では、日本人の店員が「こんな汚い食べ方をされたら」と、呆れたような口調で女性客を非難していたことを伝えている。

　そして、このトラブルが日本のネット上や、日本メディアにも注目され、日本メディアの報道では、「２人の女性客側に、食べ放題の制限時間を超えても食べ続けていた、エビの殻などの食べかすをみな床に落としていた、店員の許可を取らずに動画を撮影していたという、３つの明らかな落ち度があった」とされたことを紹介した。

　また、同じ焼肉店に行ったことがあるネットユーザーが、「この店は現地でも有名で、中国人だからといって差別を受けるようなことはない」と証言したことを挙げ、「総じて、国籍で差別を受けたという女性客の言い分には、誰もなびいていないようだ」とした。そして、トラブル発覚時とは風向きが大きく変わり、多くのネットユーザーが「モラルのない行動をとった、女性客２人が追い出されるのは当然」という見方をするようになったとしている。

　記事は、「商業者は顧客に最高の商品とサービスを、提供することで初めて生き残り、発展することができる。これは当然のことだ。しかし、顧客がそれをいいことに、自らを『神様』だと決め込んでいるとしたならば、道徳のレベルをもっと高めなければいけない。それは、市場取引に対する曲解でもある。取引において双方の地位は平等であり、顧客がお金を出して得るのはあくまで商品やサービスではなく、サービスを提供するものの、尊厳や人格ではないのだ」と論じた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　2018-06-09 22:12