利根川の天然水のブログ一覧

　日本の百貨店や、日本料理屋などでは時おり、スタッフが膝をついて接客する光景を目にする。これは客と同じ目線、あるいは客より下の目線とし、より丁寧なサービスを提供するためのものと言えるが、中国ではこのような接客はまず存在しないため、戸惑ってしまう人も多いようだ。

　中国メディアの快資訊はこのほど、中国人にとって「膝をつく」というのは、「屈服」を意味する場合があると伝え、それゆえ日本で優しい女性が膝をついて、サービスを提供することに驚きを感じてしまうのだと伝えている。

　記事は、日本の女性は客に、お茶を提供する時や接客をする時など、膝をついて対応する場合があると伝え、その様は非常に優しげで、そのサービスを受けて、気分を害す人などいないと紹介。だが、中国では古くから「膝をつく」ということは、「屈服」を意味するため、他人の前で膝をつくのは「屈辱」の行為とされると指摘した。

　この「膝をつく」という行為は、日本でいうならば、「土下座」のような行為らしいが、確かに海外を旅行で訪れた時に、「土下座」しながら接客する人を見たら日本人も驚くに違いない。

　続けて、日本では膝をつく行為は、「正座」と呼ばれ、伝統的な作法の１つであり、中国のように屈服や屈辱といった意味合いはないと指摘。それゆえ、日本人女性の知的で優雅な、佇まいのもとで膝をついたサービスを受けると、中国人としては感激してしまうのだと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2018-06-21 16:12　　

　中国には５５の、少数民族がいるとされている。もっとも、少数民族すべて合わせても、中国の人口の１割にも満たない。残りの９０％以上は、「漢民族」が占めている。少数民族のなかには、国外から移住してきた民族もいて、朝鮮・韓国系は朝鮮族、ベトナム系をジン族、ロシア系はオロス族といったように少数民族として数えられているが、日本人の中国残留孤児などの日系人は、少数民族としては扱われていない。

　中国メディアの快資訊は１９日、歴史を見ると日本人は、「大挙して中国に押し寄せている」のに、どうして『日系』という、少数民族は存在しないのかについて分析する記事を掲載した。

　記事は、ロシアやタイに起源を持つ中国の少数民族について、圧政から逃れてきた人たちが中国に土着したものだと紹介した。朝鮮族に関しては特殊で、日本が朝鮮半島及び満州を統治・支配する過程において多くの半島民が中国へ移住したため、「自主的ではない」と指摘したが、「朝鮮族」の移住の始まりは、明末から清初（１６世紀末期―１７世紀初期）にまでさかのぼるようだ。

　このように、歴史を振り返ると中国の一部の少数民族は、国外に起源を持つことが分かる。では、なぜ『日本人』を起源に持つ、少数民族はないのだろうか。多くの日本人はかつて満州と呼ばれた中国東北地方で定住するはずだったが、日本の敗戦によってほとんどの日本人が帰還し、残った日本人はわずかだったからだと分析した。実際には残留孤児等もいたわけだが、戦争ゆえに中国が少数民族として認めることはまずありえないことだったという。

　同様のことは、香港・マカオの返還にともない中国国民となった、英国系やポルトガル系についても言える。中国の少数民族は実際には５５だけでなく、便宜上漢民族と表記しているだけでさらに多くの少数民族がいると言われる。「日系」は含まれていないにしても、多様性という面では、中国は特異な国ということができるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-06-21 13:12

　家と車がなければ、男性は結婚もできないと、言われる中国人からすると、日本人は先進国で暮らしているにも関わらず、質素な生活をしているように見え、「ケチ」に感じられるという。高級ブランド品を若者が持っているなど、確かに一見すると中国人のほうが、豊かに見えることもある。中国メディアの快資訊は１６日、日本人は本当に、中国人よりも貧しいのか検証する記事を掲載した。

　記事はまず、数年前に中国で話題になった、「中国のスイカの安さに感動する日本人」に言及した。中国では甘くて新鮮なスイカが安く、思う存分食べられることを日本人が羨ましがっているという話だ。日本人は本当に、「スイカも買えないほど貧しい」のだろうか。

　記事は、日本人は決して貧しいのではなく、「倹約」しているのだと指摘した。貧富の差が小さく、一人当たりのＧＤＰはアジアでは上位に位置する。物価は中国より日本の方が高いが、平均収入も日本の方が高い。ただ、生活スタイルが違うために、「中国人のほうが金持ち」に見えるのだと分析した。

　例えば、中国人は家も車も、豪華で大きいほうが好きだ。誰よりも高級品に身を包み、誰よりも高いものを食べたがる。日本人はその逆と言って良いだろう。小さいが居心地の良い家に住み、小さな国産車に乗り、食費も節約して弁当を作る生活を送っている。記事は、日本人は生活が非常にシンプルで、貧相にさえ感じられるが、だからこそ、ここまで発展してきたと分析した。むしろ、中国人のなかには虚栄心が強すぎて自信がないために見栄を張っているだけの人もおり、国を強くするためにも日本人の、つつましい生活を尊敬し見習うように勧めた。

　おおらかで豪快な、中国の国民性にも利点はあるが、中国には見栄を張るだけのために、収入以上の暮らしをしている人が少なくなく、そのために借金を重ねている人もいる。こうした生活はいつか破綻するものだ。自分の背丈に見合った生活をするという意味では、日本人の生活は良い手本になるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　2018-06-18 22:12 　　　　

　中国メディア・東方網は１６日、中国人観光客が大勢押し掛ける東京の街が、もはや「日本」ではないとする記事を掲載した。

　記事は、「中国の発展に伴い、多くの人が豊かになった。これに伴い国外旅行に出かける人も少なくない。中でも日本はとても人気の高い目的地だ。日本は中国と古くから深い関係にあり、日本国内の多くの文化も中国文化の影響を受けているというのも、中国人観光客に好かれる理由の１つになっている」と紹介した。

　また、多くの人が富士山や金閣寺、浅草など日本各地の観光名所への訪問を楽しみにすると同時に、現地で大量のお金を使うことで、日本経済の活性化にも一役買っていると説明。その一方で「中国人観光客は、実際日本にやって来ると、想像していた日本といささか異なることに違和感を覚える」と指摘している。

　その理由について記事は、「東京の街では、看板の大部分が中国語で書かれているから」と説明。「たくさんある中国語の看板が、中国人観光客にあたかも『自分はニセモノの日本に来た』と感じさせるのだ」とした。

　そのうえで「東京の街にあふれる中国語の看板は、日本の商店の多くが自発的に設置しているもの。訪日中国人観光客の消費額は、訪日外国人全体の３分の１を占めるという統計がある。日本人の商業者にとって中国人観光客は名実ともに大得意様であるからこそ、中国人観光客の気をひくために中国語の看板をこぞって掲げているのである」と解説した。

　ショッピング目的であれば、記事の言う「ニセモノの日本」のような場所の方が中国人観光客にとってはありがたいかもしれない。しかし、「リアルな日本」を体験したいということであれば、多少の不便は覚悟したうえで、必要最低限の中国語案内しかないような場所を訪れてみるべきだろう。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　2018-06-19 09:12

　中国メディア・東方網は１７日、「日本企業はみな没落してしまったのか、１０年前の数字と比較してみよう」とする記事を掲載した。

　記事は、昨年の日本のＧＤＰが４兆８８００億米ドルで、米国、中国に次ぐ世界第３位だったと紹介。「２０１０年に中国が日本を上回って以降、日本と中国の差は拡大する一方だ。０７年にほとんど差がなかった状態が、１７年には２．５倍にまで差が開いた。この１０年で日本企業は本当に没落したのだろうか」とした。

　そのうえで、トヨタ、ホンダ、日産、日立、ソニー、パナソニック、三菱、東芝、新日鉄、キヤノン、ブリヂストンという日本の大手製造業１１社の、０７年と１７年の売上額を紹介。この１０年間の成長、あるいは、マイナス成長の度合いに合わせて、４つのグループに分けて説明した。

　まず、第１グループは１０％以上の成長を実現した企業。約２３％の成長を記録した本田のほか、約１４％増の日産、約１２％増の三菱、約１１％増のトヨタと、このゾーンに集まったのはほぼ自動車企業だったとしている。

　続いて、第２グループはわずかながらも成長した企業。このグループは１社のみで、新日鉄が約１％増だったとしている。そして、第３グループは１０％から２０％のマイナス成長となった企業だ。ここにはマイナスが約１０％のソニー、約１４％の日立、約１５％のパナソニックとブリヂストン、約１８％のキヤノンが入っており、記事は主に家電メーカーが名を連ねたと評した。

　そして、最後の第４グループに入ったのが東芝。１０年間で４６．６５％という非常に大きなマイナス成長になったことを紹介している。記事はそのうえで「総じて、日本の自動車メーカーは成長を続け、その他の企業は衰退していると言える」と結論づけた。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　2018-06-19 05:12