利根川の天然水のブログ一覧

　中国人にとって人気の渡航先の１つとなっている日本。中国が祝祭日で休暇になるたびに、日本の観光地には中国人観光客が押し寄せる。中国メディアの捜狐は２０日、日本で買い物しまくる中国人を見て、「いったいどんな仕事をすればそんなにお金が使えるのか、日本人は不思議に思っているようだ」と論じる記事を掲載した。

　旅行で国外に出かける中国人は増加中だが、日本は純粋に「買い物目的」で訪れる場所としても人気だ。訪日中国人が爆買いすることによって日本にもたらされる経済効果は極めて大きいため、記事は「日本企業は中国人観光客に感謝を示している」と伝えた。

　中国人の爆買いが日本で社会現象となる一方で、多くの日本人は「いったいどんな仕事をすればこんなにお金を使えるのか」、「日本人が知らない金儲けの手段を持っているのではないか」と不思議に思っていると紹介。こうした疑問について、記事は「中国の人口は非常に多く、日本に旅行に行くような経済的ゆとりのある人は中国の富裕層で、その数は日本の人口より多い」と指摘した。それゆえ彼らが日本で爆買いしても不思議ではないとした。

　また、そこまで経済的環境が良くなくても、「３年ほど貯金をすれば日本で買い物をして日頃の鬱憤が晴らせる」と主張した。なぜなら輸入品は国産品より信頼できると言われる中国では偽物や質の悪い商品が多く出回っており、多くの消費者が「貯金をして日本で買い物をすることは価値がある」と考えていると紹介した。

　近年は中国人の爆買いはすでに鳴りを潜めたと言われているが、それでもドラッグストアなどでは多くの中国人が買い物を楽しんでいる姿を見ることができる。中国人の爆買いには友人や親戚から買い物を頼まれているケースや、中国での転売目的といったケースもあり、こうした要因が消費額を押し上げていた部分もあるが、それでも日本経済に大きな貢献をしているのは間違いないといえよう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　　　　　　　　　　　　2018-06-29 08:12

　中華料理といえば円卓が定番だ。大勢でみんなの顔を見ながらにぎやかに食事するのが好きな中国人は、一緒に食事することで人間関係を円滑にするという文化を持っている。ビジネスでも、まずは一緒に食事をしたり酒を飲んだりして良い関係を築くことを優先している。

　日本人も気の合う仲間同士で食事や飲み会を開くが、中国とは異なる点があるという。中国メディアの捜狐は１１日、日本では一般的な「割り勘」の習慣に関する記事を掲載した。中国人からすると「ケチ」に感じるが、そればかりではないと主張している。

　そもそも、中国ではどのように支払いをしているのだろうか。記事は、食事の後に１人が全員分を支払うのが慣例だと紹介。メンツも関係するため、中国人にとって支払いは譲れないもので、レジの前で誰が支払うかで争いになることも少なくない。そのため、どんなに親しい友人でも食事になるときっちり割り勘にする日本の習慣は、心が狭く、場の空気を悪くし、「メンツを気にする人にとっては悪夢」でさえあるという。結局のところ中国人にとっては、ケチだと思われたくないというメンツが何よりも重要ということだろう。

　では、日本の割り勘の文化はただのケチなのだろうか。記事は、割り勘が実に合理的であると紹介。みんなが同じお金を払い、皆と同じものを食べ、対等に話ができる利点があると伝えた。中国のように誰かがおごるという前提では、他人が高い料理を頼むのをはらはらしながら見ていたり、お金が足りるか計算しながら食べることになり、非常に疲れるとしている。また、誰かにおごってもらえば、次は自分がおごり返さないといけないが、これにも双方のメンツが立つように考えなければならず、「考えてみるとおかしな話」だと指摘した。

　食事１つとっても、日本と中国とでは考え方が大きく違うようだ。記事は、日本人はルールに従うのが好きだが、中国人は縛られるのを好まず、人間関係を重視する国民性が表れているのだろうと結論づけた。中国でも若い人を中心に割り勘が浸透してきていると言われる。どちらが良いとは言えないが、割り勘という習慣は非常に合理的で便利で楽だというのは確かなようだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） サーチナ　　　　　　　　　　　　　　2018-06-14 22:12

　パソコンやスマートフォン、ハイブリッド車や電気自動車（ＥＶ）といった製品に共通するのは、充電して繰り返し使える「二次電池」を搭載しているという点だ。これらの製品の市場拡大はすなわち、リチウムイオン電池を中心としたバッテリー市場の拡大に直結する。

　近年、中国のリチウムイオン電池産業が急激に力をつけ、先行してきた日本や韓国を追い上げている。中国メディアの捜狐は１２日、韓国の電池産業が「厳冬」を迎える一方、中国電池産業が「春を迎えつつある」と伝える記事を掲載した。

　記事は、中国政府が２０１６年、国内の電池産業を対象として発表した補助金に関する政策と認証基準に関する強化策を発表し、同政策によって今後補助金を受けられるのは事実上、中国メーカーだけに限定される可能性が高いと紹介。

　この政策は外資の電池メーカーに大きな衝撃を与えたと伝え、韓国の一部企業は中国への工場建設計画を凍結すると発表したほどだと紹介したほか、サムスンＳＤＩやＬＧ化学といったメーカーも基準を満たせなければ補助金を受けられないことになると指摘。補助金の有無によって製品の価格競争力が大きく変動し、中国メーカーの価格競争力が高まることになることを伝えた。

　続けて、中国の電池産業が近年著しい成長を遂げていることを伝え、１５年における世界の車載用リチウムイオン電池市場の出荷シェアトップはパナソニックだったとしながらも、２位に中国の比亜迪（ＢＹＤ）が食い込んだと紹介。中国メーカーはもはや技術的に日韓企業に劣らないと主張し、スマホのバッテリー爆発事故が起きた韓国メーカーと対照的に、中国メーカーはこれからさらなる成長を遂げるはずと期待を示した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　2017-01-14 12:12