アフターコロナの自動車市場（３）

お友達のブログに触発されて書こうと思い立ったものの、グズグズしている内にお友達に続きまで書かれてしまって思わず苦笑い(^_^;)。

前回、この話題をブログに書いてから色々と情勢が動いてきましたので、今後の自動車市場に関してツラツラと。

前回は予想される未来を３パターン、提起しましたが、、、

①現状維持型：短期的なアレコレwを経て、結局は今まで(2019年以前)と大きく変わらない状態に戻る。
②短期決着型：短期的な緊張が急激に高まり、有事・政変を伴って決着する。
③中長期冷戦型：経済制裁など西側諸国と中国の緊張関係がダラダラ続くが、中国はけっして折れない。

その時点でのボクの予想では、③に帰着する可能性がもっとも高いと思いました。

と、こ、ろ、が、、、

昨今のアメリカの動きは明らか、かつ強硬に②の決着に向けて動いている、逆の言い方をすれば①は絶対に有り得ず、故に③への帰着も許さない（中共を逃がさない）という風に見えます。

有事（武力衝突）を伴うかは依然として不透明ですが、米軍はもう明らかに実力行使も辞さずモードですから、中共(CCP)は今、米国に武力行使の口実を与えないことに必死かもしれません。尖閣諸島からも姿を消しましたしw

まぁ政治の話はここまでで、本題の自動車市場の話。

米国が中共(CCP)打倒を志向して、西側各国の足並みを揃えて包囲網を形成しつつありますから、中国の今の政治体制が維持されるのか、革命が起こって民主政治体制が確立されるのか、どちらに転んでも中国の国内市場には大きな変化が生じる可能性が非常に高いです。

前回も自動車市場の縮小は予想しましたが、流石に直ぐにゼロになってしまう筈もないワケで、規模の縮小と併せてその中身というか、売れ筋、形式や価格帯には大きな変化が生じるハズです。

なんでもソ連の高官が「もし中国が鎖国政策に転換したら、世界で最貧国になる」と予想したなんて話を聞きましたが、早い話がそういうことであれば、売れ筋はとにかく価格が安い、よって小さいクルマにシフトするってことですよ。途上国って先ずそこから普及が始まるでしょ？(^_^;)

このような市場の変質は、規模の縮小以上に各自動車メーカーの戦略に大きな影響を与えます。

これまで、そこそこ高級車も売れればEVもHVも売れていた世界一巨大な市場が突然、10年以上前のインド市場のような「とにかく安い車」が大量に売れる市場に変質してしまったら、当然、自動車メーカーの勢力図にも大きな変化が起きるでしょう。

そして、中国の自動車市場がそんなことになってしまうと、恐らくもっとも打撃を受けるのがドイツメーカーと考えられます。

彼らがこのタイミングで、EV向けのバッテリー工場などに巨額の投資を決断できたのは明らかに中国市場のEV需要と成長をアテ込んでいたハズですから。

そう考えれば、ドイツ政権（メルケル首相）がこの事態をなんとか軟着陸させて、中国の自動車市場や中共の自動車政策に大きな変化が起こらないようにしたいと考えていることは、容易に想像が付きます。

もし今後の中国市場の高級・高額車(含むEV等)の市場規模が横ばい、もしくは減少に転じる一方で、A、Bセグメントの安価だが壊れない車の市場規模が拡大していくような市場変化が起こるとすると、ドイツのメーカーは大きな戦略転換を迫られるでしょう。

先ず作ってしまったバッテリー工場をはじめとするEV向けの生産設備の稼働率をどう維持するか？中国の需要が上記の通りであるならば、他の市場(欧州、米国、アジア）でEVを売らねばなりません。しかしながら世界一の成長市場だった中国EV市場の代替需要など簡単に見つかる筈はありません。

また、素直に今後の需要増が見込める小型車(A・Bセグメント)に力を入れたいと思っても、この薄利多売の世界はドイツ・プレミアムブランドの主戦場ではありませんから、売る車(商品)がありません。
VWはup!、ポロ、メルセデスはサブブランドのスマート、くらいですからね。

という感じで、強力に推し進めてきた電動化施策が突然、踊り場に立たされたような状態になると思うのですが、、、(^_^;)

そもそも論ですが、環境意識の高い欧州では地球温暖化防止の観点から環境規制に積極的だったものの、肝心の欧州メーカーはダウンサイジングターボというインチキ(笑)でお茶を濁しつつ、ディーゼル普及に軸足を置いていました。
ところがリーディングカンパニーのVWが環境性能で不正（ディーゼルゲート）を行っていたことが発覚してこの動きに自らブレーキを掛けてしまいました。

クルマが排出する温暖化ガスを削減したいと言いながら、頼みの綱のディーゼルの芽を自ら摘んでしまい、HEVでは日本のトヨタにガッツリ、パテントを抑えられてしまい勝負にならない。ガソリンエンジンも結局、期待のHCCIをモノに出来ずに次の手を打ちあぐねている間に、なんと東洋（広島）の小規模メーカー(笑)が「理想の内燃機関」を掲げて、10年前にガソリン、ディーゼル双方で画期的なエンジンを開発。そして「次はHCCI」の公約通りに昨年、次世代ガソリンエンジンをデビューさせ、当然、関連するパテントは抑えちゃったワケです。
こうなると技術的に勝負出来る領域は電動化（モーター駆動）車両しかないのですが、電池の性能向上が今一歩足りずに一気にそこには行けません。苦肉の策として従来のダウンサイジングターボにモーターを組み合わせ（トヨタのパテントを回避し）たPHEVと純EVで勝負するしかないのですが、頼みの綱の中国市場がこういう事態になってしまうと。。。(苦笑)

自動車の駆動をエンジンからモーターに積極的に転換していける（それが訴求できる）市場って自動車市場全体で見れば極一部の成熟市場で、日本や欧州だけを見ていると見誤ってしまいます。今後の市場で急拡大が期待できる途上国の需要は依然としてエンジン車です。したがい環境問題に貢献するためにはエンジンの環境性能向上が極めて重要というのは別にマツダの主張を鵜呑みにするワケでもなく真実なのですが、恐らくどっかの誰かが利権絡みwで「エンジンは×、今後はモーター〇」という雰囲気を作っているのでしょう。

ただ昨今の世界情勢の変化によって、今の雰囲気を作り上げてきた様々な「嘘」が明るみになってくれば、環境問題に対する真の解決策は何なのか？についても、今までの流れが変わる何かが起こるかもしれません。

結局ね、嘘で塗り固めて世の中を恣意的な方向に持って行こうとしても、嘘はいつか嘘とバレるので、自然と物事は正しい方向に戻るモノ、と個人的には思いたいですがね(^_^;)。

最後に政治の話に戻って、ドイツ政府の立ち位置は現時点では微妙で、ドイツの政界や社会も反中共の動きが強まっていますから、今後数カ月を待たずに状況は変化するかもしれません。もし変化しなかったとしても、民間企業である独自動車メーカーがドイツの国政の影響を受けて、各国のビジネスが影響を受けるか？と言えばそんなことは無いとは思うものの、国家が世界世論に乗り遅れて国としての発言権が低下すると、今後色々と、思惑通りにいかないことが出てくるかもしれませんねf^_^;)。


この記事は、世界の動きのキーとなる日本について書いています。

この記事は、ドイツは「悪魔の深淵」を覗きすぎたについて書いています。