利根川の天然水のブログ一覧

　「同業者」というのは、当然ながら、「ライバル同士」ではあるが、互いに相手を潰しにかかるだけの関係ではない。同じ業界を守り、発展させていくうえで、手を組むこともある。中国メディア・鳳凰網は１１日、「イノベーションの道において、日中両国は、『敵同士』ではなく、『同業者』だ。」とする記事を掲載した。

　記事は、「近年の中国経済の急成長によって、一部の産業では日本と競争関係になっている。しかし、全体的に見れば、日本が強みを持っている産業は、まだまだたくさんあるのだ。両国には経済面で「相互補完」できる部分がある。サービス貿易、新エネルギー、低炭素技術などの方面では、かなりの協力の潜在性を秘めているのである」とした。

　そのうえで、「日中両国の経済は、ともに産業構造の転換、調整期間に入っている。中国は省エネ、環境保護、医薬、スマート交通などの産業分野に力を入れているが、この分野では日本が世界をリードしてきた。一方、２０世紀後半に、『青春期』を謳歌した日本経済は、２１世紀に『老年期』に、入っている。中国西部の未発展地域が持つ、潜在的な巨大消費市場は、成長力が弱まっている日本企業に、より多くのチャンスを与えるとともに、日本経済に新たな活力をもたらしうるのだ」と論じている。

　そして、「同業者は敵同士、という言葉があるが、「イノベーション」の分野において、単体で戦っていては長く持ちこたえることは難しい。協力してこそ互いに、勝利を得ることができるのだ。この分野においては、同業者を敵と見なしてはならないのである。日中双方が平和友好の信念を強め、手を携えて共に進めば、両国はきっと新しい分野で、大いに異彩を放つことができるだろう」とした。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　2018-05-14 18:12

　ギョウザや、チャーハンと同様、日本ですっかり大衆化している、中国由来の食べ物の１つに、「肉まん・豚まん」がある。中国では「大肉包」という名で呼ばれているが、中国と日本では決定的に違う点があると言う。中国メディア・今日看点に７日、衝撃を受けたという、日本人の食べ方を紹介する記事が掲載された。

　記事は、「日本の大阪に、毎日にように行列ができる食べ物屋がある。大阪で最も喜ばれるお土産とも呼ばれるこの食べ物は、１日に「１４万個」も売れるという。買った人は心をウキウキさせ、食べた人はその美味に溺れる・・・。その食べ物とは、豚まんだ」とした。記事が紹介したのは、関西方面では言わずと知れた、『５５１蓬莱』の豚まんだ。

　そのうえで、日本の「豚まん」と、中国の「大肉包」の違いについて説明。特に餡を包む皮の部分に違いがあり、日本のものは中国に比べてもちもちとした食感であるとした。そしてまた、日本には中国では考えられない、食べ方が一般的であると指摘。「それは、黄色いからしを付けることだ。まるでホットドッグのように、からしを付けて食べるなど信じがたいが、日本では広く愛されている食べ方なのだ。お店で買うと、必ずと言っていいほど、この「からし」が付いてくるのだ」と伝えている。

　記事は、肉まんや豚まんに付けて食べる、からしはホットドッグのマスタードとは異なり、寿司に入っているわさびと同じような、ツーンと来る辛さであると説明。「そのままで十分おいしい豚まんに、どうしてそんな奇妙な物を付けるのだろうか。話によれば、その辛さが豚肉の脂っこさを和らげてくれ、より一層美味しさが増すのだという」とした。

　日本では、地域や人の好みによって醤油や酢醤油、からしなどを付けて食べる派と、何もつけないで食べる派に分かれる。一方、中国では基本的に何もつけないで食べる。これは餡に、日本以上に味がしっかり付いているからだ。ギョウザも同じで、酢を付けることはあっても醤油やタレを付けて食べるケースは稀である。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-05-10 09:12

　中国メディア・東方網は９日、中国のネット上でしばしば指摘される、日本の「文化財保護」の取り組みについて、１５０年前の明治初期から、努力を続けてきた成果であるとする記事を掲載した。

　記事は、「日本の文化遺産保護は、１９世紀の明治初年から始まった。日本は経済を発展させると同時に、「伝統文化」に対する保護も忘れなかったのだ」とした。そして、１８７１年には政府が古器物の保存を命じ、１８９７年には「古社寺保存法」を、１９１９年には「史跡名勝天然紀念物保護法」を、２９年には「国法保存法」、３３年には「重要美術品などの保存に関する法律」を、といったように一連の、「文化遺産保護法規」を、続々と施行していったことを紹介している。

　また、第２次世界大戦によって、日本の文化遺産は著しく破壊されたが、時の政府は国の再建とともに、日本の伝統文化を復興する、戦略方針を打ち出したと説明。おりしも４６年１月に奈良の法隆寺金堂が消失したことで、国内の文化遺産保護意識が高まり、５０年には文化財保護法が制定されたと伝えた。同法は５４年に「重要無形文化財指定基準」などが追加され、非常に整った文化財保護法規となったとした。

　さらに、「日本は科学的な認定プロセスを経て、重要無形文化財と人間国宝を指定している。中でも、最も特色を持つのが『人間国宝』だ」と指摘。人間国宝は、重要無形文化財を保持する数少ない人物であり、認定されれば、政府からその芸術や技術の保存、伝承のため特別資金が支給されるようになると説明した。文化庁の統計によれば、これまでに芸能分野５７人、工芸技術分野５７人の計１１４人が、人間国宝に指定されたと紹介している。

　文化財や文化遺産の破壊は、ほんの一瞬で事足りるが、その保護となると長い歳月を必要とするどころか、未来永劫まで地道に続けていかなければならない。今だけではなく、将来を見据えた文化財保護の在り方を考える必要がある。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　サーチナ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018-05-14 07:12

　日本の国内総生産（ＧＤＰ）は、２０１０年に中国に抜かれるまで、１９６８年から４２年間にわたって世界２位の座を維持し続けた。中国の人口規模は１３億人を超え、国土の大きさは日本の約２６倍に達するうえ、天然資源も豊富に存在するため、ＧＤＰで日本を上回っても不思議なことではない。

　だが、中国人からすれば四方を海に囲まれ、国土も小さな日本が、４２年間も経済規模で世界第２位であったことが不思議でたまらないようだ。中国メディアの快資訊はこのほど、世界第３位の経済大国である日本は、果たして本当に小さいのかと疑問を投げかける記事を掲載した。

　記事は、日本は１９６８年に西ドイツを抜いて、世界第２位の経済大国になると、８０年代にはもう少しで米国を抜けるほどまで、経済規模が拡大したと指摘。そして、９５年になると日本のＧＤＰは米国の７１％の水準にまで達したと指摘し、「いまだかつて米国ＧＤＰの、７割ほどの水準まで迫った国はなく、日本が初めてだ」と論じた。

　さらに、日本は「バブル崩壊」によって経済成長を失ってしまったが、それでも今なお世界第３位の経済大国であることは、驚異的であると強調する一方、これだけの経済大国が果たして、小国なのだろうかと疑問を呈し、この疑問に対して、「日本は決して小国ではない」と主張。

　中国と比較すると、日本は確かに、「小さく見える」が、実際には日本の国土面積は、ドイツや英国より大きいと強調。また、国土面積が大きい方が有利ではあるが、カナダやオーストラリアのように国土が大きければ、即座に経済規模が大きいというわけでもないと強調し、中国を基準に考えるから、日本が小さく見えるのであって、日本の国土は小さくないのだと伝えている。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　2018-05-14 15:12

　日本と、中国の間に存在する歴史問題は、中国人が日本人に偏見を抱く要因の１つとなっているが、それでも中国にはより大きな観点から、「日本が成し遂げたこと」を非常に高く評価する見方もあるようだ。

　中国メディアの今日頭条は１日、もし１９世紀に、日本が台頭しなかったら、アジアは「第二のアフリカ」になっていたのではないだろうかと、読者に問題を提起する記事を掲載した。清王朝が「アヘン戦争」と、「アロー戦争」で英国に敗れ、一部を植民地とされるなど、「西洋列強」がアジアに迫る流れのなかで、日本が台頭しなかったらアジア全体がアフリカのように、西洋の植民地になっていたかもしれないという意味だ。

　記事は、「古代文明の、成果を代表するのは中華民族」だが、「近現代文明を切り開いたのは大和民族であり、日本人である」と説明。さらに日本人は事実上、間違いなく黄色人種の、世界的地位を向上させ、アジア独特の発展の道を創造したと絶賛した。

　さらに、日本が台頭に成功したのは西洋文明の良い点を学ぶことに、「打ち込んだ」からだと説明、また、「明治維新の成功後、日本の志士たちはアジア全体を台頭させるために、アジア各国の革命を支援するという偉大な道を歩んだが、フィリピン、タイ、中国、朝鮮などのアジア国家にはこれら志士たちの奮闘の足跡が残されている」とも指摘した。

　記事が選んだ観点は、世界における黄色人種の地位という、日本人あるいは中国人という国や民族の枠組みを超えたものだ。さらに時間的な観点からも、古代は・中華民族、近現代は・大和民族が世界における黄色人種の地位を向上させるために、それぞれの役割を果たしたという見方を示している。

　歴史問題という障害を乗り越え、記事が近現代において日本人が黄色人種の地位向上のために成し遂げたことを、絶賛していることは高い評価に値する。この記事は中国が歴史問題を乗り越えて日本との関係を改善して行くために、より高い視点と広い視野に立つことを読者に提言している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ） 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　サーチナ　　　　　　　　2016-10-03 22:19