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北米仕様のCX-5、2021年型のマツダコネクトが第７世代仕様にアップグレードされて、9月から発売されるようです。

マツダ CX-5 に2021年型、10.25インチの大型ディスプレイ採用…9月米国発売へ（response.jp）

記事には色々とグチャグチャw書かれていますが、早い話が第７世代MAZDA3、そしてCX-30に搭載された新型（第２世代）のマツダコネクトが、第6.5世代のCX-5に移植されたってことですね、きっと(^_^;)。

北米向けが9月から、ということは国内向けのCX-5も遠からず、でしょうし、CX-8やMAZDA6にも移植されるでしょうね。

他方、MAZDA2、CX-3、はマツコネを移植するよか新型を出す方が早そうです。

ロードスターはモデルライフの長いモデルなので、その内入れ替えるでしょうが、優先順位は低いかも？斎藤さんにコッソリ聞いてみようかな？w

個人的にはMAZDA6（GJ型）に本当にSKYACTIVビークル・アーキテクチャを投入するのか？の方が興味が大きいですが、、、A^_^;)。

実に興味深い記事ですね(笑)。

MAZDA3のライバルは､本当に｢輸入車｣なのか
独自データから浮かび上がった意外な競合（東洋経済ONLINE）

ジャーナリストって、個々人のエー加減なフィーリングwじゃなくて、こういった客観的な事実を基に記事を書いて欲しいですね(苦笑)。



因みに、、、ですが、ボクはMAZDA3が外車（メルセデス、BMW、VW、ボルボなど）とどの位、競合しているかには興味はありつつも、実際にはイメージほどには競合するケースは少ないと思ってました(^_^;)。

その根拠は担当営業から先代アクセラの実績を聞いていて、それが非常に興味深い（＝予想外な）モノだったからです。

曰く、
・BMWの1シリーズとは良く競合して、値引きwとFRという点で負ける
・VWゴルフとはほとんど競合しない。(彼の商談では1件も無かったそうな）
・メルセデスのAクラスが出てくると、品質(内装の質感など)で先ず負ける
だったそうな。
彼のこの情報に、彼以外の関東マツダのどの位の事例が含まれているかはわかりませんが、これがMAZDA3に代替わりして、劇的に変わる（外車との競合が増える）とは考えにくいと思いましたからね。

実際アクセラ時代から競合はオーリスやインプレッサがあるものの、多くはCX-5やCX-3、デミオといった同門で、これは紹介の記事とも一致します。つまりアクセラがMAZDA3に変わっても、その辺の事情はあまり変わっていないことが伺えますね(^_^;)。

久々の時事ネタ(^_^;)。

日本では新型コロナの第二波？とも言える感染拡大が進行中です。
そんな中、政府は「GO TO トラベルキャンペーン」をやったり、「全国一律で緊急事態宣言を出す状況ではない」と連呼し、臨時国会を開催する雰囲気はありません。

東京を見ると、重症者数は30名強と少なく見えるものの、入院者数は1,500人を大きく超える一方で、自宅待機と入院調整中を合わせると1,100人を超えています。都は病床数はホテルを合わせて5,000以上を確保しているとはいうモノの、メディアで発せられる医療従事者の危機感は非常に高いです。

PCR検査数も一向に増えず、検査から公表までの時間も３日を要する状況であり、緊急事態宣言が出た第一波の教訓が全く活かされていないようにも見えます。小池都知事も都民に自粛のお願いを発するのみで、都として感染拡大の防止策を何か具体的にやっているようには見えません。

因みにボクは先日の都知事選挙で小池氏には投票しなかった人間なので、小池都知事が実効性の有る対策を何も出来ない（まぁパフォーマンスくらいw）のは予想通りなのですが、こんな予想、当たっても全く自慢にもなりません(-_-;)。

新型コロナウイルスの感染防止は日本のみならず、これは世界的な危機のハズですが、なんでかくも日本政府の動きが鈍いのか？

疑問に思いません？(^_^;)

ひとつ、面白い記事を見つけたので紹介します。

米、中国軍事拠点を“奇襲爆撃”か！？　ポンペオ国務長官「自由主義国家は団結せよ」　日本では“親中スパイ”が暗躍（zakzak by 夕刊フジ）

書かれている内容は如何せん夕刊フジなので(苦笑)、真偽の判断は読者にお任せしますが、ちょっと冷静になって以下のように考えてみると、ボクが冒頭に書いた風景と、それを見て多くの人が感じる印象も、少し違ってくるかもしれません(^_^;)。

①新型コロナ感染対策は国家の最優先課題ではないのか？

マスコミでは安倍首相が一ヶ月以上も記者会見をしていないとか色々と首相のリーダーシップを叩いていますが、現実問題として緊急事態宣言解除後、そして国会閉会後、首相は何をしているのかサッパリ判りません（見えません）でした。

にも拘わらず、先日健康診断を受けた件が報道され、今日も首相を体調を懸念する報道が様々あります。実際、顔色が悪く覇気が感じられないようにも見えます、確かに。

冒頭述べた通り、政府は新型コロナ感染拡大に対する具体的な対策をほとんどしていないようにも見えます。本当に何もしていない（各大臣に丸投げ）しているのであれば、首相は暇なハズですよね？(苦笑)

しかし実際に首相はほとんど休みも取らず、見るからに疲労の色が見えるという事は、マスコミが報じない何かで忙殺されており、しかもそれは新型コロナウイルス対策ではない、ということになりますね(^_^;)。

今のご時世で、新型コロナウイルス対策よりも大事な、優先度の高い課題って何でしょうか？

②日本のマスコミは中国共産党の賄賂漬け

これはもう聡明な日本人はみんな気付いていますが、日本のマスコミは新聞のテレビも中国共産党の浸透政策（賄賂漬け）に下って、CCPのプロパガンダ組織に成り下がっています。だから海外のサイトなどで報道される中国共産党に厳しいニュースをほとんど報じません。

また米国のシンクタンクの発表では、日本の政府内にも与野党の国会議員にも親中派と称される賄賂漬けでCCPの手先に下った連中が大勢居ることが暴露されています。

もし貴方が政府の関係者で、今の米中緊張関係の中にあって、同盟国である米国の側に付くと決断し、米国と歩調を合わせてアレコレと対策を練っているとしたら、その情報をこんなマスコミの連中（敵国となる中国のスパイの手下w）にリークしても良いと思いますか？(苦笑)


①と②を掛け合わせて、ちょっと冷静に考えてみました。

もし日本が、昨今のオーストラリアと同様かそれ以上に、完全に米国に同調した対中姿勢を取ろうとしているとして、しかしこれは「冷戦」と言われているくらいなので、一種の戦争です。戦争で相手に対して（例え武力でなくても）なんらかの攻撃をしようと考えたときに、事前に手の内を敵国に明かす馬鹿はいません。

勿論、実際の武力でもなく奇襲作戦でもなければ、国としてどういった行動を取ろうとしているか、公式、非公式に国民に伝えても良いワケですが、そういった情報発信に使える筈のマスコミが、もはや中国共産党のスパイ組織か、その出先機関に成り下がっていたら、情報発信にマスコミは使えません(爆)。

こう考えると、政府が新型コロナ対策を脇に置いて何かをしていながらその動きが全く国民に伝わって来ないのも、野党が国会開催を政府に打診してもノラリクラリとかわしているのも、なんとなーく思い当たる節があります(^_^;)。

尖閣諸島の問題で、世間では領土侵略の危機にありながら政府が何もやっていないように見えるが故に「政府は弱腰だ！」という声があります。確かにそう見えます。

しかしそれはそう見える（見せている）だけで、もしかしたら真実は全く違うのかもしれません。
逆に、意図的に完全に情報の漏洩を厳にしているのであれば、これは相当なことが練られているかもしれませんょ(^m^)。

確かに新型コロナ対策は大変重要ではありますが、日本という国家の存亡に比べたら、セカンド・プライオリティ（第２優先）になりますわなA^_^;)。

お友達のブログに触発されて書こうと思い立ったものの、グズグズしている内にお友達に続きまで書かれてしまって思わず苦笑い(^_^;)。

前回、この話題をブログに書いてから色々と情勢が動いてきましたので、今後の自動車市場に関してツラツラと。

前回は予想される未来を３パターン、提起しましたが、、、

①現状維持型：短期的なアレコレwを経て、結局は今まで(2019年以前)と大きく変わらない状態に戻る。
②短期決着型：短期的な緊張が急激に高まり、有事・政変を伴って決着する。
③中長期冷戦型：経済制裁など西側諸国と中国の緊張関係がダラダラ続くが、中国はけっして折れない。

その時点でのボクの予想では、③に帰着する可能性がもっとも高いと思いました。

と、こ、ろ、が、、、

昨今のアメリカの動きは明らか、かつ強硬に②の決着に向けて動いている、逆の言い方をすれば①は絶対に有り得ず、故に③への帰着も許さない（中共を逃がさない）という風に見えます。

有事（武力衝突）を伴うかは依然として不透明ですが、米軍はもう明らかに実力行使も辞さずモードですから、中共(CCP)は今、米国に武力行使の口実を与えないことに必死かもしれません。尖閣諸島からも姿を消しましたしw

まぁ政治の話はここまでで、本題の自動車市場の話。

米国が中共(CCP)打倒を志向して、西側各国の足並みを揃えて包囲網を形成しつつありますから、中国の今の政治体制が維持されるのか、革命が起こって民主政治体制が確立されるのか、どちらに転んでも中国の国内市場には大きな変化が生じる可能性が非常に高いです。

前回も自動車市場の縮小は予想しましたが、流石に直ぐにゼロになってしまう筈もないワケで、規模の縮小と併せてその中身というか、売れ筋、形式や価格帯には大きな変化が生じるハズです。

なんでもソ連の高官が「もし中国が鎖国政策に転換したら、世界で最貧国になる」と予想したなんて話を聞きましたが、早い話がそういうことであれば、売れ筋はとにかく価格が安い、よって小さいクルマにシフトするってことですよ。途上国って先ずそこから普及が始まるでしょ？(^_^;)

このような市場の変質は、規模の縮小以上に各自動車メーカーの戦略に大きな影響を与えます。

これまで、そこそこ高級車も売れればEVもHVも売れていた世界一巨大な市場が突然、10年以上前のインド市場のような「とにかく安い車」が大量に売れる市場に変質してしまったら、当然、自動車メーカーの勢力図にも大きな変化が起きるでしょう。

そして、中国の自動車市場がそんなことになってしまうと、恐らくもっとも打撃を受けるのがドイツメーカーと考えられます。

彼らがこのタイミングで、EV向けのバッテリー工場などに巨額の投資を決断できたのは明らかに中国市場のEV需要と成長をアテ込んでいたハズですから。

そう考えれば、ドイツ政権（メルケル首相）がこの事態をなんとか軟着陸させて、中国の自動車市場や中共の自動車政策に大きな変化が起こらないようにしたいと考えていることは、容易に想像が付きます。

もし今後の中国市場の高級・高額車(含むEV等)の市場規模が横ばい、もしくは減少に転じる一方で、A、Bセグメントの安価だが壊れない車の市場規模が拡大していくような市場変化が起こるとすると、ドイツのメーカーは大きな戦略転換を迫られるでしょう。

先ず作ってしまったバッテリー工場をはじめとするEV向けの生産設備の稼働率をどう維持するか？中国の需要が上記の通りであるならば、他の市場(欧州、米国、アジア）でEVを売らねばなりません。しかしながら世界一の成長市場だった中国EV市場の代替需要など簡単に見つかる筈はありません。

また、素直に今後の需要増が見込める小型車(A・Bセグメント)に力を入れたいと思っても、この薄利多売の世界はドイツ・プレミアムブランドの主戦場ではありませんから、売る車(商品)がありません。
VWはup!、ポロ、メルセデスはサブブランドのスマート、くらいですからね。

という感じで、強力に推し進めてきた電動化施策が突然、踊り場に立たされたような状態になると思うのですが、、、(^_^;)

そもそも論ですが、環境意識の高い欧州では地球温暖化防止の観点から環境規制に積極的だったものの、肝心の欧州メーカーはダウンサイジングターボというインチキ(笑)でお茶を濁しつつ、ディーゼル普及に軸足を置いていました。
ところがリーディングカンパニーのVWが環境性能で不正（ディーゼルゲート）を行っていたことが発覚してこの動きに自らブレーキを掛けてしまいました。

クルマが排出する温暖化ガスを削減したいと言いながら、頼みの綱のディーゼルの芽を自ら摘んでしまい、HEVでは日本のトヨタにガッツリ、パテントを抑えられてしまい勝負にならない。ガソリンエンジンも結局、期待のHCCIをモノに出来ずに次の手を打ちあぐねている間に、なんと東洋（広島）の小規模メーカー(笑)が「理想の内燃機関」を掲げて、10年前にガソリン、ディーゼル双方で画期的なエンジンを開発。そして「次はHCCI」の公約通りに昨年、次世代ガソリンエンジンをデビューさせ、当然、関連するパテントは抑えちゃったワケです。
こうなると技術的に勝負出来る領域は電動化（モーター駆動）車両しかないのですが、電池の性能向上が今一歩足りずに一気にそこには行けません。苦肉の策として従来のダウンサイジングターボにモーターを組み合わせ（トヨタのパテントを回避し）たPHEVと純EVで勝負するしかないのですが、頼みの綱の中国市場がこういう事態になってしまうと。。。(苦笑)

自動車の駆動をエンジンからモーターに積極的に転換していける（それが訴求できる）市場って自動車市場全体で見れば極一部の成熟市場で、日本や欧州だけを見ていると見誤ってしまいます。今後の市場で急拡大が期待できる途上国の需要は依然としてエンジン車です。したがい環境問題に貢献するためにはエンジンの環境性能向上が極めて重要というのは別にマツダの主張を鵜呑みにするワケでもなく真実なのですが、恐らくどっかの誰かが利権絡みwで「エンジンは×、今後はモーター〇」という雰囲気を作っているのでしょう。

ただ昨今の世界情勢の変化によって、今の雰囲気を作り上げてきた様々な「嘘」が明るみになってくれば、環境問題に対する真の解決策は何なのか？についても、今までの流れが変わる何かが起こるかもしれません。

結局ね、嘘で塗り固めて世の中を恣意的な方向に持って行こうとしても、嘘はいつか嘘とバレるので、自然と物事は正しい方向に戻るモノ、と個人的には思いたいですがね(^_^;)。

最後に政治の話に戻って、ドイツ政府の立ち位置は現時点では微妙で、ドイツの政界や社会も反中共の動きが強まっていますから、今後数カ月を待たずに状況は変化するかもしれません。もし変化しなかったとしても、民間企業である独自動車メーカーがドイツの国政の影響を受けて、各国のビジネスが影響を受けるか？と言えばそんなことは無いとは思うものの、国家が世界世論に乗り遅れて国としての発言権が低下すると、今後色々と、思惑通りにいかないことが出てくるかもしれませんねf^_^;)。


この記事は、世界の動きのキーとなる日本について書いています。

この記事は、ドイツは「悪魔の深淵」を覗きすぎたについて書いています。

今朝の記事です。

マツダ、次世代バイオディーゼル燃料を利用開始。広島地域の地産地消モデルを目指す（Car Watch）

ボクの理解では、ディーゼルゲートを経て世界的に逆風が吹いてしまったディーゼルエンジンに対して、マツダが粘り強く開発を継続している理由のひとつにコレがあると思っています。

このマツダの取り組みは２つの点で非常に重要だと考えられます。

先ずひとつ目は言わずもがな、地球温暖化対策でありCO2の削減です。

バイオ燃料とは言え燃料を燃やせばCO2は出ちゃいますが、その燃料が植物由来であれば、燃料の製造（植物の育成）段階でCO2を吸収するワケで、これがカーボンニュートラルです。

そしてもうひとつは、資源に乏しい日本のエネルギー政策に寄与する点。
マツダの今の取り組みでは微細藻類を培養するようですが、この技術が確立して輸出できれば、日本に留まらず多くの国（特に途上国）のエネルギー問題の解決に繋がる可能性があります。

というワケで非常に意義のある取り組みなのですが、世間的にはなかなか高い評価は得られません。

なぜか？

それは電気自動車じゃないから(爆)。

これはとっても理不尽な話なのですが、内燃機関を撲滅して動力源をモーターに置換する、というEV化が、自動車産業に於ける環境対策という雰囲気になっていて、マツダのように内燃機関を改善していく取り組みは高く評価されません。

これはもう科学や合理性、妥当性という話ではなくって、某国政府(党w)やら機関投資家という利害関係者の利権絡みという、なんとも腹黒い世界が背景にあって作り上げられてしまった世界的な雰囲気なので、いくらマツダが一社で合理性や妥当性を訴えても、全く評価はされないワケ(^_^;)。
だからマツダの株価も上がらない、、、w

とはいえ、発電の問題（世界的には火力が多い）、バッテリーの問題（製造時のCO2排出が無茶苦茶多い／廃棄時にもCO2が出る）などの環境問題は現実問題としてあるし、多くの途上国で発電量や充電設備の整備なんて無理なんだから、マツダのやっている取り組みは、今の世間やマーケットに支持されなくても、絶対に正しい筈なんです。

いつか「やっぱりマツダは正しかった」と言われる日が来ないかなぁ。。。(^_^;)