石狩港302のブログ一覧

4年に一回の「うるう年」で29日もある2月も残り一週間切りましたが今月は4週目に入ってから雪が多く降ったと思います。

本日は晴れと曇りですが気温は昨日に比べて低いようです。

今年度の総括、第三回目はニュースです。
今年度でも令和5年内でも上半期は4月には日本全国で統一地方選挙の実施と内閣総理大臣岸田文雄氏に対する演説襲撃事件の発生、5月に今年の1月に中国・武漢での初確認から4年経過した「COVID-19(SARS-CoV2）」通称を「新型コロナウイルス」から「コロナ2019」への変更を行うと同時に広島県で「G7」サミットの実施、9月には第2次岸田改造内閣の発足、令和5年でも下半期に移行した10月には経費処理を行う取引時に13桁の番号を記載した領収書の発行・交付が必要となる「インボイス」と言われる適格請求書等保存方式の消費税仕入額控除制度の実施、11月には昭和35年から昭和54年まで国内最大の宗教法人「創価学会」の第3代目会長をはじめに令和5年11月15日の死去まで名誉会長を務めたと同時に「公明政治連盟」をルーツに持つと同時に「自由民主党」との連立により与党となる「公明党」の設立にも関与した池田大作氏の死去、自由民主党5派閥会派の「政治資金パーティー収入の裏金問題に関する政治資金規正法事件」が発覚、東京地検特捜部の強制捜査が実施されガサ入れをはじめに年明けに池田佳隆衆議院と政策秘書が政治資金規正法違反罪で逮捕されてその後、起訴と「自民党・無所属の会」を離脱、派閥会派は解散、東京地検特捜部は捜査を継続、令和5年度でも年度末の令和6年1月以降は石川県能登地方でマグニチュード7.6を記録して多くの死者と負傷者が発生した現在でも被害が長く続く「令和六年能登半島地震」地震の発生をはじめにかつての衆議院議員で昭和47年から49年まで内閣総理大臣と自民党総裁を務め昭和51年に戦後最大の政財界の事件と言っていい「ロッキード事件」により受託収賄容疑で東京地検特捜部に逮捕されて昭和58年に受託収賄罪により懲役4年と追徴金5億円の判決が東京地裁から下りたが控訴を続けその後の脳梗塞と後遺症により政界引退、平成5年12月に死去した故・田中角栄旧邸の全焼、第213回国会の召集が行われた。
世界については5月に「WHO」と言われる世界保健機関「COVID-19(SARS-CoV2）」と言われる「コロナ2019」緊急事態宣言終了、10月には「2023年パレスチナ・イスラエル戦争」が発生、フランスの首相交代がありました。
経済については令和3年度末から長く続くと同時に一部型式認可新規と再取得による条件付き再出荷は一部可能となりましたが管轄官庁・「国土交通省」からのエンジンや車両の型式認定・指定取り消しが行われたトヨタ自動車子会社の商用車専門メーカー「日野自動車」が開発・製造するエンジン・尿素SCR還元触媒などの排ガス後処理装置の排出ガス・燃費性能試験不正事件による経営不振と中型大型商用車新車シェア№1からの転落に陥ったトヨタ自動車子会社の商用車専門メーカー「日野自動車」の「メルセデスベンツグループ」傘下「ダイムラートラックグループ」子会社の「三菱ふそうトラック・バス」との持ち株会社設立による経営統合発表（5月末）をはじめに5月以降にはトヨタ自動車100%子会社の小型車・軽自動車メーカー「ダイハツ工業」の小型普通車衝突テスト不正認証事件の発覚よる軽自動車を含めた安全・環境再テスト実施前車両の未登録・届け出新車在庫の出荷・登録・届け出停止と生産休止（1月末から条件付きで再テスト済みのみ出荷停止支持解除　生産再開は2月末予定）をはじめに国土交通省からの制裁措置として型式認定・指定認可停止による今年度内の法改正対応を含めたフルモデルチェンジをはじめとする新型車発売見送りやインドネシアの現地生産拠点「アストラ・ダイハツ・モーター」での生産を行いダイハツ工業が輸入する小型商用車「グランマックス（S400系　トヨタ自動車向けはS400Ⅿ/U系タウンエース　マツダ向けはS400Z/F系ボンゴとしてOEⅯ供給）」でもトラック（S400RP/P系　トヨタ向けはS400U系　マツダ向けS400F系）の衝突テストの不備発覚による輸入自動車としての型式指定取り消し、それによるCMのACジャパンへの差し替えと第三者企業への変更、7月以降からは以前からインターネットをはじめに自動車専門ゴシップ雑誌「ニューマガジンX」により長く取り上げられ追及された中古車販売最大手「ビッグモーター」の故意の車両破損による保険金不正請求や車検の不正検査の発覚による国土交通省（道路運送車両法）や金融庁（保険業法の損害保険関連）と言った管轄官庁による事業所監査が行われたと同時に「ビッグモーターショック」と言われる関連事件の発覚を皮切りに8月には東海地区中古車大手の「グッドスピード」でも事故車両の修理時に自動車保険の水増し請求が発覚、その後、9月には役員に中古車販売最大手「ビッグモーター」出身者が多い中古車販売2位「ネクステージ」でもタイヤパンク時の新品タイヤ交換を行う「タイヤ保証」利用時に自動車保険の社員友人名義による契約捏造が発覚して、代表取締役社長の辞任が行われたと同時に中古車販売業界に対する国土交通省（道路運送車両法）や金融庁（保険業法の損害保険関連）と言った管轄官庁による事業所監査が行われその後「ビッグモーター」に対して国土交通省からは道路運送車両法による特定指定整備事業・特定認証整備事業許認可取り消しや特定指定整備事業・特定認証整備事業許認可停止などの整備事業関連処分をはじめに金融庁からは保険代理業登録処分の実施が行われたと同時に中古車販売業界の不正事案の発覚と半導体不足により現在もまだ続いているが同業他社を含めた中古車販売大手の名義として新車登録・届け出を行い未使用車として中古車販売する車両の注文枠の買い占めキャンセルによる2021年から続いた一般個人ユーザー向け新車納車遅延の一部解消の発生と一部店舗の街路樹損壊による器物破損事件による捜査と元も含めた計画・実施従業員の逮捕、今年度下半期に移行した10月には経費処理を行う取引時に13桁の番号を記載した領収書の発行・交付が必要となる「インボイス」と言われる適格請求書等保存方式の消費税仕入額控除制度の実施のそれによる施行前後に個人事業主の廃業が進むこととなった「インボイスショック」の発生、年度末となった令和6年1月以降にはトヨタ自動車グループの「豊田自動織機」が開発・製造する「1GD-FTV型」2.8直4DOHC16Vをはじめに「2GD-FTV型」2.4直4DOHC16Vや「F33A-FTV型」3.3V6DOHC24Vといった3型式の尿素SCR還元触媒付き直噴コモンレールディーゼルターボで出力不正テストが発覚、それにより国土交通省から調査が行われ既存生産分も含めたエンジン・搭載車ともに現在、エンジン単体輸出や海外向けも含めた生産・出荷・登録休止中となっていて、2月には総合小売りグループ「セブンアンドアイHD」傘下の総合スーパー「イトーヨーカ堂」の北海道東北地区から「GMS」と言われる総合スーパー店舗完全撤退を行い関東を主に東海関西と言った集約する報道がありました。
事件・事故・災害・感染症などの社会については「COVID-19(SARS-CoV2）」と言われる「コロナ2019（旧新型コロナウイルス）」昨年5月8日から感染症法上の位置づけが季節性インフルエンザと同様の第五類への変更による習慣の変化と中国・武漢での初確認から今年の1月に4年経過をはじめに昨年度の話であるが、東京地検特捜部が東京オリンピック・パラリンピック組織委員会元理事への収賄事件により関係者を贈収賄容疑で逮捕したことにより贈収賄や公職選挙法違反罪をはじめに詐欺や会社法と金融商品取引法などの政治経済犯罪をはじめに脱税事件を取り扱ういわゆる「特捜部」と言われる「特別捜査部」や「特別刑事部」に代表される各地検の直轄捜査部門をはじめに現在では振り込め詐欺の捜査件数が多い都道府県警察刑事部捜査二課が贈収賄壊滅キャンペーンを実施して国や地方自治体首長をはじめに管理職を収賄容疑、金品提供企業団体の担当者を贈賄容疑を摘発する成果を昨年に続き高めたと同時に今年度上半期末月9月には元自民党衆議院議員秋本真利被告を「日本風力開発」の代表取締役社長で贈賄側の塚脇正幸社長からの受託収賄容疑により現在は参議院で「日本維新の会」に所属すると同時に「新党大地」代表の鈴木宗男氏以来21年ぶりに現役国会議員で受託収賄により逮捕・起訴、7月には道路交通法改正により「特定原動機付き自転車」の導入、9月にはエンタメ界に大きな影響を与えた現在では社名変更と同時に被害補償に専念する「SMILE-UP.」と新会社「STARTO ENTERTAINMENT」へ芸能マネジメントの移管を行った芸能事務所大手の「ジャニーズ事務所」が長年行っていたセクハラなどの同性対象とする性的行為事件を暴露する記者会見により「ジャニーズバッシング」と言われるマスメディアから追及により発生した「ジャニーズショック」と言われる所属タレントの広告キャラクターの降板をはじめにテレビ番組の降板、所属事務所移籍の発生、10月には平成18年から19年と平成22年から令和2年まで内閣総理大臣と自由民主党総裁を務めた安倍晋三衆議院議員暗殺事件の時に問題となった世界平和統一家庭連合（旧統一教会）に対する解散命令の発令、11月には関西圏では圧倒して人気のプロ野球セ・リーグ「阪神タイガース」の1985年以来38年ぶりの日本一をはじめに昭和35年から昭和54年まで国内最大の宗教法人「創価学会」の第3代目会長をはじめに令和5年11月15日の死去まで名誉会長を務めた池田大作氏の死去、自由民主党5派閥会派の「政治資金パーティー収入の裏金問題に関する政治資金規正法事件」が発覚、東京地検特捜部の強制捜査が実施されガサ入れをはじめに年明けに池田佳隆衆議院と政策秘書が政治資金規正法違反罪で逮捕されてその後、起訴と「自民党・無所属の会」を離脱、派閥会派は解散と同時に内閣総理大臣で今年でも来年度である令和6年9月の総裁選まで自民党総裁を務める岸田文雄氏に、東京地検特捜部は捜査を継続、令和5年度でも年度末の令和6年1月以降は石川県能登地方でマグニチュード7.6を記録して多くの死者と負傷者が発生した現在でも被害が長く続く「令和六年能登半島地震」の発生、それによる皇室一般参賀の中止、1月2日に一般的には「羽田空港」と言われる東京国際空港で日本航空旅客機と海上保安庁航空機が衝突する「羽田空港地上衝突事故」が発生、お笑いコンビ「ダウンタウン」のメンバーでタレントの松本人志氏の週刊誌による過去の性的諸問題事案報道による芸能プロダクション「吉本興業」を傘下とする「吉本興業ホールディングス」に対する民放無料BSテレビ局「BSよしもと」を含めたバッシングをはじめに記事による名誉棄損により出版社に対する損害賠償・提訴報道がありました。

来年度については昨年7月以降の「ビッグモーター」関連事件により発覚した中古車販売大手の名義として新車登録・届け出を行い未使用車として中古車販売する車両の注文枠の買い占めキャンセルにより少しづつ解消されつつあるが現在でも続く2021年長年から続いた一般個人ユーザー向け新車納車遅延のさらなる解消をはじめに4月以降からガラス交換を含めた自動車整備事業行う場合に取得が義務付けられる自動車整備高度化に基づく特定整備認証・指定制度への3月までに完全移行と、9月に10月からは令和5年10月以降の新車に対する車検時のOBD検査の実施、夏にはフランス・パリでの「夏季オリンピック・パラリンピック」の実施、9月には内閣総理大臣で自民党総裁の岸田文雄氏が自民党総裁任期満了と言うことで自民党総裁選の実施の予定でその後は現段階では不明ですが任期は令和7年10月までですが総裁選前後または再来年の令和7年7月の参議院選挙と同時に衆議院解散総選挙が行われると思われ池田氏の死去と支持層の高齢化をきっかけに学会員を主にする支持層の減少がさらに進むこと思われることから自民党も平成11年から続いた「公明政治連盟」をルーツに持つ「公明党」との連立の解消が行われると思われさらに昨年12月から報道されている自由民主党5派閥会派の「政治資金パーティー収入の裏金問題に関する政治資金規正法事件」に対する追及により自民党にも結党以来最大の危機感が訪れ次期衆議院選挙では平成5年や平成21年の衆議院選挙同様に政権交代が発生して最大党からの転落ということもあると思います。
今年度も政治・経済・社会で大きい話題が出て大きい変革があったように来年度も戦後80年と衆議院の任期満了年の令和7年度に向けて政治・経済・社会の大きな変革が訪れると思います。
今回の画像については本文とは関係ありませんがLA650/660S後期型であれば昨年から続くトヨタ自動車100%子会社の小型車・軽自動車メーカー「ダイハツ工業」の型式指定認証時の不正テスト事件により不備があることから現在、生産をはじめに出荷の休止と軽自動車検査協会への検査付き新車届け出を休止してると思われるダイハツタントカスタム前期型（LA660前期型4WD）と思われる。

今回の記事は令和7年度までに政治・経済・社会の変革が訪れる思われるの一つに関する記事です。
近い将来、日本でも欧州で多いファイナンス会社所有のリース車を含めて法人・官公庁名義であるが一定の階級以上の労働者に1人1台ずつ支給して私用車両としても使用可能の自家用公用車・社用車「カンパニーカー・ガバメントカー」が増えると思います。
欧州では日本に多い自家用ナンバーでも私用利用不可能が多い公用車・社用車とは異なり法人・官公庁名義であるが一定の階級以上の労働者に1人1台ずつ支給して私用車両として利用可能のカンパニーカー・ガバメントカーが一般的な理由としては特にドイツの場合であれば支給扱いを含めて法人・官公庁名義で自動車の購入・リースを行う場合は個人名義の購入またはリースを行う場合と異なり特別付加価値税が免除されることが大きく在職定着年向上のための福利厚生という部分も大きく特にドイツでは産業振興と言う目的で早期に新車を入れ替えるようです。
特に「カンパニーカー」と言われる民間法人が所有または使用名義となっている私用車両として使用可能の社用車についてはデメリットも多くリースを含め法人名義であるが労働者1人1台に自動車を支給することは「現物給与」とみなされることから年収や役職・階級により異なりますが日本円で毎月10万円前後の税金が天引きされる話もあるようです。
最近ではアメリカ合衆国をはじめとする北米をはじめにアジアでもファイナンス会社所有のリース車を含めて法人・官公庁名義であるが労働者に1人1台ずつ支給して私用車両としても使用可能の自家用公用車・社用車「カンパニーカー・ガバメントカー」が増えているようですが節税目的ではなく在職定着年向上のための福利厚生が大きいようです。
日本でも外資系を含めた一部の民間企業はリースを含めた法人名義であるが私用利用が可能の「カンパニーカー」を支給することもあるようですが1日当たりの燃料消費量をの記録書き込みはじめに令和5年12月施行の道路交通法改正によりアルコール検知器による検知と記録書き込み義務化などの事務作業が煩雑なうえに自動車保険についても車検点検整備修理部品交換給油洗車駐車場入庫を除き従業員のみの運転で契約することもあると思われることから海外に比べて一般的ではなく今後、既存車両への通信可能ドラレコ設置を含めた新車ナンバー取得日/使用者変更日/車検満了日/車両概要/車検や法定点検などの整備記録などの車検情報記録の確認をはじめに運転者アルコール量検知や免許種別有効期限や走行経路距離の燃料使用量が電子的に記録されると同時に企業や社員のスマホ・パソコンのインターネットで車両情報と運転者の記録確認可能とするコネクテッド機能の充実化による管理体制の容易化をはじめにかつてのような社宅ではない一般賃貸住宅駐車場無償提供を含めた欧州に多い一定階級ではない若手社員の勤務モチベーションと離職率低下のための福利厚生向上や「CASE」と言う自動運転化と電動化のさらなる推進を進め「BEV（電気自動車）」や「FCV（水素燃料電池自動車）」非化石燃料車の普及と令和5年10月から実施された経費処理を行う取引時に13桁の番号を記載した領収書の発行・交付が必要となる「インボイス」と言われる適格請求書等保存方式の消費税仕入額控除制度の実施開始時から一部で話が出ると思われている平成元年4月から平成6年3月までの株式会社を含めた民間名義の自家用乗用登録新車に適用された（平成4年3月までの新車登録は6%　平成4年4月から6年3月まで新車登録車は4.5％　緑ナンバー若しくは官公庁名義とリース・レンタカー用車は乗用登録でも平成元年4月の消費税開始時から3%）「消費税自動車暫定率」同様に今後の消費税率引き上げ時に行われると思われる一般個人私用購入品と法人若しくは官公庁業務購入品の税率変更、さらには「COVID-19(SARS-CoV2）」と言われるコロナ2019により発生した半導体不足は現在も続いていますが昨年夏以降から中古車販売最大手「ビッグモーター」などで勃発した各種不正事件により中古車販売大手の名義として新車登録・届け出を行い未使用車として中古車販売する車両の注文枠の買い占めが少なくなったことにより少し沈静化して一般個人ユーザーへも納入が進んでいるようですがまだまだ生産枠の関係から法人・官公庁優先が多く道路運送車両法改正による「ADAS」装置義務化の強化をはじめに車両セキュリティ基準強化や継続生産車の歩行者安全基準強化などにより年収に対して新車価格の高騰が進んでいることから将来的に日本に多い自家用ナンバーでも私用利用不可能が多い一般社用車と異なる私用利用が可能の社用車「カンパニーカー」を支給する民間企業が増えると思います。
今回の画像については本文とは関係ありませんがトヨタ自動車が発売するEセグメントクラス（現在の基準の全長はDEセグメント相当）のS180系からS210系クラウンと同一の縦置きエンジンとFR（電子制御センターデフフルタイム4WDも用意）の「Nプラットフォーム」を採用するDセグメントカー「マークX」の2代目モデル（型式上の前身のマークⅡ・コロナマークⅡを含めて11代目モデル　最終世代　初代はコロナ系と同一のT型式）で日本国内では欧米やアジアに比べて私用利用が可能の社用車「カンパニーカー」制度の導入企業自体は少数であるがファイナンス会社からのリースによる使用者名義による使用形態を含めた法人名義であるが私用利用が可能の社用車「カンパニーカー」制度を導入した日本国内の企業が信頼性の高さから中間管理職用の私用利用可能社用車に支給することが以前は多かったと思われるトヨタマークX250GFour中期型（GRX135）です。

本日は今週にすれば気温が低かったが曇と晴れの天気と言えました。