駅の時刻票なんて読まれ倒されてボロボロじゃないか(´・ω・)何で無くすの(そっちじゃない

駅の「時刻表」 集約やウェブサイトへの案内の動き広がる
2024年2月19日 6時04分
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駅に掲示されている「時刻表」について、鉄道会社の間では、スマートフォンの普及や経費の削減などを背景に数を減らして集約したり、時刻表を掲載するウェブサイトを案内したりする動きが広がっています。

このうち6つの路線を運行する「名古屋市営地下鉄」は、ダイヤの改正などに合わせて3つの路線については、3月までに駅のホーム上にある時刻表をすべて撤去することにしています。

駅の改札口付近などでは時刻表の掲示を続け、また、スマートフォンなどで時刻表を確認できるよう、ウェブサイトにつながるQRコードの掲示も進めています。

名古屋市交通局によりますと、ダイヤの改正などにあわせて新しい時刻表を掲示するための経費は、一つの路線で印刷代や人件費などあわせて、およそ数百万円かかるといいます。

名古屋市交通局営業本部電車部駅務課の丹羽孝夫さんは「乗客の数は回復傾向だが、コロナ禍前を下回り、さらに物価上昇で経費も増加していて経費削減が必要な状況だ」と話していました。

首都圏の「西武鉄道」でも、91の駅のうち88の駅でホーム上の時刻表を撤去しました。

▽次の列車を知らせる電光掲示板が設置されていることや
▽時刻表や列車の位置を確認できる自社のアプリが普及したことなどが背景にあるとしています。

ただ、スマートフォンを持たない乗客などには、窓口で紙に印刷した時刻表を無料で配布しているということです。

この会社でも、駅に掲示する時刻表の数は減らすものの、乗客の目にとまりやすい改札口や券売機の近くなどに、必ず一つは残すことにしています。

鉄道会社の間では、このほか
▽南海電鉄も一部の駅でQRコードでの案内を増やしているほか
▽東武鉄道やJR各社では、一部の駅で時刻表の掲示を減らしています。
時刻表を全撤去 名古屋市営地下鉄の利用者は
名古屋市営地下鉄を利用する人に、駅に掲示される時刻表が減ることなどについて聞きました。

20代の男性は「鶴舞線を利用していますが、次の列車が到着するまでの時間がそれほど長くないので、時刻表はあまり確認していません」と話していました。

50代の女性は「ホームにある時刻表は、次の列車が何分に来るかなという感じでたまに見る程度です。スマートフォンで路線検索をして、目的地にどのくらいで到着するのか調べています」と話していました。

70代の男性は「ホームにある時刻表はたまには見ますが、名古屋市営地下鉄は列車がたくさん走っているので、列車の本数が少ないところとは違うと思います。ただ、列車の本数が少ない駅ではホームに時刻表がないと大変なので、撤去しない方がいいと思います」と話していました。

70代の女性は「時刻表をウェブサイトで確認するよう求められるとちょっと困ります。スマートフォンは持っていますが、あまり使いこなせていないので利用は電話がメインです。領収書や請求書も同じかもしれませんが、お年寄りはお金がかかっても紙の方がいいという人が多いと思います」と話していました。
時刻表以外にも 駅設備を見直す動き
鉄道会社の間では、時刻表以外にも駅の設備を見直す動きが出ています。

このうち、JR東日本は駅の構内に設置している時計のうち、老朽化したものなどについては、管内の駅のおよそ3割にあたるおよそ500の駅で、2021年から10年程度かけて撤去を進める計画です。

携帯電話やスマートフォンの普及で、乗客が駅の時計以外でも時刻を確認できるようになったことなどが理由だとしています。

一方、鉄道各社は駅などのバリアフリー化を進めるために運賃を引き上げる国の料金制度を活用し、エレベーターや転落防止のホームドア、それに聴覚障害のある人のため、遅延や運休などの情報を画面に文字で表示する設備などの整備を進めているということです。
改札口などで引き続き掲示するケースも
国土交通省によりますと、昭和17年に制定された「鉄道運輸規程」に基づき、駅には時刻表を必ず掲示しなくてはいけないということです。

このため鉄道会社の中には、ホームなどにある時刻表は撤去するものの改札口や券売機の近くでは、引き続き、掲示を続ける対応をとるケースがあります。
専門家「ダイヤ変更など これまで以上に周知徹底を」
駅などにある時刻表や時計を撤去する動きについて、公共交通に詳しい計量計画研究所の牧村和彦 理事は「高齢者などにとって鉄道は重要な移動の手段で、引き続き、時刻などの情報を丁寧に伝えていくことが欠かせないと思う。また、ホームなどにある時刻表が減ると、ダイヤの改正などで終電の繰り上げや本数の削減があったときに、利用者が気が付きにくくなる可能性も出てくると思う。鉄道会社は、ダイヤの変更や運行方針の見直しについて、これまで以上に周知を徹底してほしい」と話しています。