きやのん＠2008のブログ一覧

ハイブリッド車でも電気自動車でもない第3のエコカー

マツダのスカイアクティブ　テクノロジー良いですね





売り上げ好調「低燃費ガソリンカー」 HVに対抗、どこまで進化するのか

ハイブリッドカー並みの低燃費で走るガソリンカーが相次いで登場する中で、マツダの最新技術「SKYACTIV TECHNOLOGY」を搭載した「新型デミオ」の売れ行きが好調だ。2011年6月末の販売開始から1か月で、月間販売目標の2倍を超す1万3500台を受注した。

低燃費ガソリンカー、いわゆる「第3のエコカー」では、ダイハツの「イース」も9月の発売を控えているほか、マツダは「SKYACTIV TECHNOLOGY」の第2弾として「新型アクセラ」を11年秋に発売するなど、「第3のエコカー」市場が盛り上がりをみせている。

マツダはデミオに続きアクセラも発売へ

いまやクルマ選びに「低燃費」であることは欠かせない。マツダの最新技術である「SKYACTIV TECHNOLOGY」を搭載した新型デミオは、ガソリン車ながら1リットルあたり30キロメートルを走り、ハイブリッド（HV）車と遜色ない走りを見せる。

新型デミオは、燃費性能のほか「SKYACTIV TECHNOLOGY」をはじめとする技術の先進性や室内の静粛性への評価が高く、それに加えて低価格に着目したユーザーからの引き合いが多く、絶好の滑り出しをみせた。

それだけに「新型アクセラ」への期待も膨らむところ。「新型アクセラ」では、デミオに搭載している「SKYACTIV‐G」（エンジン）に加えて、「SKYACTIV‐DRIVE」（ミッション）の両方の技術を搭載する。

マツダは、「ユーザーはガソリンエンジンの可能性を追求する姿勢に共感してくれているようです。来年にはエンジン、ミッション、ボディ、シャシーにSKYACTIV　TECHNOLOGYを全面採用した新型クロスオーバーSUV『マツダCX-5』を発売する予定です」と意気込む。

一方、ダイハツが新たに開発した「e：Sテクノロジー」（Energy Saving Technology）を搭載した新型軽自動車「イース」は9月に発売。「イース」は従来の燃費基準より厳しい「JC08モード」基準で1リットルあたり30キロメートルを達成しており、自動車業界も低燃費ガソリン車の開発に力を入れていく考えだ。

低燃費ガソリン車で手軽に「エコ」

ガソリン車が「リッター30キロ」を競う時代になる中で、次世代ガソリン・ディーゼル車研究会が「低燃費化が進む次世代ガソリン車　最新研究報告」をテーマに開いたセミナーでは、次世代ガソリン車がもつポテンシャルの高さや「低燃費」がもたらす「節約」効果などが紹介された。

研究会の座長で九州大学大学院の村瀬英一教授は、「エコカーというとHV車やEV車の印象が強いが、既存のガソリン車やディーセル車もCO2を削減する次世代型ガソリン車によってエコカーであることが証明され、その発展が経済や一般生活面でも価値をもたらすことがわかった」と話した。

しかも、次世代エンジンは車体の軽量化や技術力の向上と相まって、リッター40～50キロの低燃費も期待でき、「まだまだ高いポテンシャルがある」（東京大学大学院の津江光洋教授）とされている。

ハイブリッド車が「エコ」によいことはわかっていても、なかなか手が届かないという人は少なくない。「第3のエコカー」といわれる低燃費ガソリン車でも手軽に「エコ」に貢献できる、といってもおかしくない。

東電は相変わらずKYですね　社員にボーナスなんか出さないで

可哀想な原発被災者に少しでも多い賠償を望みます！(｀・ω・´)　




東電ふざけるな！ＫＹボーナスに非難ゴウゴウ

　東日本大震災からもうすぐ半年。福島第１原発事故による放射能汚染の収束の目途はいまだにたたない。先日、原発被害の損害賠償の算定基準が公表されたが、満足のいく額にはほど遠い。そんななか、東電社員の給与の高さが改めて注目されている。賠償資金などを捻出するため今夏のボーナスは昨夏から半減したようだが、ボーナスだけでも「そこそこもらった社員は多い」（関係者）。被災者感情を逆撫でしそうだ。

　給与の高さではトップクラスで知られる東電社員。２０１１年３月期の有価証券報告書をみても、従業員数３万６６８３人の平均年間給与は、４０・９歳（平均勤続年数２０年９カ月）で約７６１万円にものぼる。

　同社関係者によると「社員の約７割は高校卒や高専卒の現業社員で、約３割が大卒社員。大卒に限定すれば、４０歳で軽く１０００万円を超える水準」という。

　賠償金などの資金にあてるため、今夏のボーナスは昨夏と比べて半額以下の約４０万円（組合員平均３８・２歳）となったものの、先の関係者は「あくまで平均値。しかも半減措置は本給ベースで諸手当は含まれていない。公務員平均（行政職３５・６歳、５６万４８００円）を上回った社員も多かった」と打ち明ける。

　家も土地も失い、避難生活を強いられる被災者にとっては耳を疑いたくなるような好待遇だ。

　あまりの高額さにさすがの政府も動いた。補償費捻出を目的に弁護士などで組織する「東京電力に関する経営・財務調査委員会」（委員長・下河辺和彦弁護士）が８月２４日に開いた会合で、高い人件費や、将来の電力需要を多めに見積もり、過剰に設備投資する姿勢を問題視。削減へ向けての具体策作りに着手しだしたのだ。

　だが、こうした空気を読めないのか、わざと読んでいないのか。原発の代替として火力発電が稼働する間、燃料費がかさむとして、東電サイドが委員会に電気料金の１０％以上の値上げを打診したと一部で報道された。１０％も上がると、８月の標準家庭で約７００円の値上げになるという。

　東電では「そうした事実はありません」（広報部）と否定するが、火のないところに煙は…とも言う。

　「電気事業の遂行に必要不可欠なもの以外は、ありとあらゆるリストラを行うことにしております」と繰り返す同社。被災者が望んでいるのは、そのありとあらゆるリストラで賠償額が少しでも増えることなのだが…。

おはようございます　今朝は曇りですが雨が降りそうです

この前　ガシャポン　して出てきました　ニンテンドーコントローラライト

Wii　のコントローラー型の　LEDライト　現役ですね

今日もよろしくお願いします