散らない枯葉のブログ一覧

新型「リーフ」にかける期待は大。

　２０２５年、深刻な赤字決算と大規模な構造改革のまっただなかの日産が３代目となる新型「リーフ（タイトル画像）」を発表しました。　発売以降１５年以上にわたり蓄積された日産の知見を最大限に活用して開発されたと言う「リーフ」ですか、昔のクルマなら世界初とか言う形容詞が一杯並ぶはずのモデルチェンジも、今のＢＥＶの世界では電池容量を大きくして航続距離を伸ばしたり、モーター出力を上げて走りを良くしたりするのは各社揃っての常套手段なので、正直あっと驚く革新的なアイテムは無いのではないかと思います。　日産の発表のモデルチェンジの売り言葉が "優れた応答性とスムースで快適なドライブ" と言うのも、今の刺激的な情報を欲しがる時代においては少し物足りない感じがします＜汗＞。


　これより先の３月１２日にトヨタは新型車「ＣＨ-Ｒ+（上の画像）」投入と、「ｂＺ４Ｘ」のモデルチェンジを発表しています、下に比較表を作って見ました、動力性能なり航続距離のＢＥＶ本来の実用上の性能差はほとんど無いと思います（表には記入無しですが、トヨタ２車にはＡＷＤも用意されています）。　どちらのクルマに時代を先読みする先進性を感じるかが新型車投入の成否を決めそうに思います＜汗＞。　、、米国市場でのＢＥＶの急な市場急拡大は望めそうに無いので、欧州市場が日産とトヨタのＢＥＶ販売競争の主戦場になるのではないかと思います、ここで負けて日産が欧州市場も減速させてしまうとなれば、本当に後が無くなります、覚悟ができているのか心配ですね＜大汗＞。

国内ビジネス構造変革の方針を発表。

　広報資料よりの抜粋ですが、「マツダは経営哲学であるブランド価値経営の実践を通じて米国市場などでビジネスを成長させてきました。　日本市場においてもブランド価値経営を軸に、ビジネス構造変革の実現を加速します。　ビジネス構造変革のための３本柱を、１.ブランド育成に向けた成長投資。　２.優先地域の特定（都市圈戦略）。　３.店舗体験の向上に向けた現場支援の徹底 とし、それらを具現化する４つの重点施策を定め、着実に推進します。　これらの取り組みを通じて、マツダがより多くのお客さまに選ばれ続けるブランドとなることで、国内販売２０万台を早期に実現できるビジネス基盤の構築を図ります。」と言うのが話の骨子です＜汗＞。


　要は利益率の高い高価格車を、売れる土壌でもある都市部を中心にもっと売りたい。　昨年度の国内販売台数は１５万２千台であったが、それを２０万台レベルまで早期に引き上げたいと言う内容だと思います。　マツダはご存知の通り、対米依存で成長をしてきた会社ですが、トランプ関税の影響を受けて、急に国内市場立て直しの話が湧いて出て来たみたいな印象を受けますね＜汗＞。　販売店のビジネス改革でどの程度の成果が上がるのか判りませんが、改革を後押しするためのマツダブランドが誇る新型車情報を加えて話を進めないと販売店も戸惑うだけかも知れませんね＜笑＞。

２５%追加関税の影響を感じさせず。

　トランプ政権は、自動車産業への２５％の追加関税措置を２０２５年４月３日から実施することに続いて、５月３日からはエンジン・トランスミッションなどの主要な自動車部品にも２５％の追加関税をかけています。 　トヨタから２０２５年５月の輸出実績の発表がありましたが、５ヶ月連続で前年比増、今年の累計でも前年比１０９%と順調に伸ばしています。　輸出先を米国（ハワイ含む）に限ってみても、５月の輸出台数は４１,５７３台（前年比１２２.９%）、今年の累計輸出台数は２４０,５８７台（１０６.８%）と、全く２５%もの高関税を課された影響を感じられない状況が続いています。

　トランプ政権としては２５％もの追加関税をかければ、日本からの輸出台数が激減するとでも思っていたのなら、トヨタの追加関税をかけても逆に輸出（米国から見れば輸入）を増やしてくる状況を憎々しく思っているのかも知れませんね＜汗＞。　日本政府も関税の影響は大きすぎるとして政府間交渉を重ねていますが、 "じたばたしない" として、米国のお客さんが欲しがっているクルマを輸出しているだけのごとくに自由に振る舞うトヨタの存在を今は苦々しく思っているのかも知れませんね＜汗＞。　"じたばたしない" と腹をくくれるトヨタは良いが、腹をくくっていたら食べて行けなくなりそうなマツダやスバルは一大事だと思いますね、、でも「追加関税は暫く続く」として日本メーカーは策を進めないとそれこそ大変な事になるのかも知れませんね＜大汗＞。

結局は自分の夢を語りました＜笑＞。

　"佐吉電池" の起業化は創業家の夢シリーズに長々とお付き合いして頂きありがとうございました。　何のために書いたの？ 結局は自分自身の夢を書き残してだけではないかと今は思っています＜笑＞。　佐吉が語った佐吉電池と今開発が進められている全固体電池にはまだ雲泥の差があると言って否定的に受け止める人も居ると思いますが、全固体電池や燃料電池や、今話題のペロブスカイト太陽電池、みんな集めて考えれば永遠に空を飛び続けれる飛行機が実現するのかも知れません＜笑＞。　佐吉は蓄電池を創れと言っているようですが、佐吉の夢は「諦めずに進めば夢は必ず叶う」と信じて努力する人を育てたかったのだろうと勝手に思っています、創業家の末裔がその夢を受け継ぎ、後世に残そうとしているのなら賛同して金は無いので気持ちの上だけですが後押しして上げたいですね＜笑＞。


　情報は断片的にもたらされ繋がらなくなることも多いと思います。　トヨタグループ（トヨタ不動産）が豊田自動織機を株式非公開化に踏み切ったニュースも予備知識が無いと何のこっちゃと言うばかりですが、色々と学んでみるとちゃんと筋道を立てた上での、予定された行動だったことが理解できました。　・・どんな夢を載せて改革しようとしているのか？、憶測で否定や批判してしまえばそこで終わりますが、自分自身の夢を載せて考えを巡らせれば意外と発見があるものだと思いました＜笑＞。　

ＴＯＢ実施で本家の立ち位置を明確に。

　昨日に続き、私の勝手なフィクションが続きます＜笑＞。　トヨタ自動車の存在が大きくなり過ぎて、本家の豊田自動織機も今はグループ企業のひとつと思われるような位置付けになっていると思います。　トヨタは２０２３年頃から決められた方程式に乗っかった経営ではいけないと現状に危機感を持ち、トヨタグループを新しい方程式を作りながら、長期ビジョンを育み伸ばしていくため、新しいフォーメーションでの取り組みを進めることを模索していた。　そして選択した方法が「６月３日にトヨタ不動産（トヨタグループ）が豊田自動織機へのＴＯＢ（株式公開買い付け）実施を発表し、豊田自動織機を非上場会社にする事であった。　年度毎の業績にあまり振り回されることなく、トヨタグループの長期ビジョンを大切に育てると言う本家としての役割を内外に明確に知らしめる狼煙だと思います＜汗＞。

より柔軟で戦略的な経営を行うための株式非公開化！
１．経営の自由度向上： 不特定多数の株主の意見を考慮する必要がなくなり、経営改革や自由なチャレンジが可能になります。
２．株主のコントロール： 株式譲渡制限により、望ましくない株主の経営参加を防ぎ、経営の安定化が図れます。
３．コスト削減： 上場維持にかかる事務的コストを削減でき、経営資源を効率的に活用できます。
４．後継者問題の軽減： 事業承継や再編を進める際に、非公開化が有効です。

　正式に上場廃止が決まれば、新豊田自動織機（本家）の長期方針とトヨタグループ各社の将来戦略上の役割分担なりが明確になると思いますが、私は今の豊田自動織機が成長領域として積極的な投資をしている電動車用電池・燃料電池・太陽光電池を核に、「モビリティカンパニーへの変革」の中心となって、日本ひいては世界のモビリティ産業の発展に貢献していくのではないかと思っています＜笑＞。