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最近auのコマーシャルに嵐なる名のジャニタレが出てますね～。

また、駅のポスターにも登場し、彼らがもしアイドルにならなかったら、みたいなノリでドラマ仕立てに宣伝してます。
お恥ずかしながら…

写真の面々をあっしは全員同一人物だと思ってましたぜ（爆）

どうも別人かな？と思ったのは山手線内で女子高生が嵐の誰か好き？と話してたから…

あまりにテレビ見ないのも困りものですな～

かなり高い効果があると評判のアンダーラダーバー…

前から製作を目指してちょくちょく材料集めをしてきましたが、ようやく材料が集まり、また拙いあっしのスキルでもナントカなりそうと判断しましたので、今朝から作りはじめました。

今日は朝から風邪気味で、今ひとつ冴えませんでしたが、まあナントカ…

赤い部分は鉄製の角パイプ、銀色部分は断面が凸の字になったアルミ肉厚板で、両者をネジ留めしました。

かなり頑丈な構造で出来上がりました♪
ですが体調悪化と車体につけるためのネジ部分の穴を長穴加工しなくちゃダメっぽいので追加加工が必要で、完成装着はまた今度ですな～

米国どころか世界中大騒ぎになるんじゃ・・・・・

下院を通っていけるかな？との観測も流れていた米ＢＩＧ３の救済つなぎ融資法案がなんと上院で否決されちゃいました！
これで世界の自動車産業はかなり冷え込むんじゃないですかね？

そもそもこの問題のＡ級戦犯はやはり経営陣ドモでしょうな・・・・
議会への説明会に向かうのに高コストの象徴である自家用ジェットで逝っちゃう神経が信じ難いです。さらにその後で批判をされたからって急に自社製自動車で遠路やってくるとのパフォーマンスも真冬の北極圏並みに寒々しい演出・・・・

これまで、ずいぶん前ですが日米貿易摩擦で日本車への激しい弾圧を米国政府を動かして実現させたことでの絶対的な自信（慢心）で、今回もいけると踏んだんでしょうが、そうは問屋が卸しませんでしたね。ソレに今回は米国事態が自国発の世界的な金融恐慌のタイミングですから、米国政府だって野放図に自動車業界だけ救済しないでしょう。それにそんなことしたらせっかく米国に進出してくれている日本の自動車メーカーが黙っていないし、生産調整を理由に工場閉鎖が相次いで、その批判は結局はＢＩＧ３に集まるし、政府だっていくら末期状態でもそれはありえないでしょう？（次の選挙にすら勝てなくなるよん）

さらに今回困ったのはリストラが全然進まないこと・・・・・
人員削減や人件費削減など、傍から見たら経営再建策が全く手ぬるくて、これじゃいくらなんでも税金投入は民意を得られんでしょう？
既に金融救済で政府は多額の資金を注入しちゃったんですよね・・・・
ココでこのおめでたい自動車産業にお金突っ込んだら他の業界も黙っちゃおれんでしょ？正直今回のＢＩＧ３の物言いは、ハリウッド俳優が不況で映画の仕事が減ったからギャラの補填してよ！ギャラは５０億だよ～！みたいな感覚でしょ？　まずギャラを減らせよ！って言われてるんだろ？それに時代に対応できていない時代遅れの商品しか持っていないＢＩＧ３はまさに時代遅れのシェークスピア男優みたいなモンで、時代が求めているものではない・・・・

でもでも・・・

自動車産業は良くも悪くも米国の基幹産業であり、その崩壊が米国に与える影響は計り知れないでしょうね。自動車産業は凄まじく裾野の広い産業で、国家の一台事業は多くが道路が絡み、それは結局は自動車があってこそです。

経済の崩壊で自信を失い（それが投資マインドを冷やして流れ流れて結局は世界恐慌に至る）、その存在意義を見失いつつあるこの状況に追い討ちをかけるように自動車産業崩壊・・・・。これから脱出するのにアメリカ人は・・・・

戦争するんじゃないのか？って真剣に恐怖します。
そうなると戦場はやはり北朝鮮か？？？？

以下転記：
原田武夫：ビッグスリー救済法案、合意不成立で何が起きるのか？
12月12日13時56分配信 サーチナ

IISIAが読み解くマーケットと国内外情勢

　11日（米東部時間）、米連邦議会上院は本会議を開催、下院を通過済の最大140億ドルにのぼる“つなぎ融資”を供与するビッグスリー（3大自動車企業）救済法案を審議したが、結果として賃下げをめぐる対立が解けず、可決に必要な超党派合意は成立しなかった（廃案）。これにより、振り返れば秋口より本格的な騒ぎとなってきたビッグスリーをめぐる救済策は再び暗礁に乗り上げたことになる。このまま行くと早ければ年明け早々にもビッグスリーの一部企業は資金ショートする可能性が高まったことになる。米国だけではなく、日本を含む世界各国のマーケットに対する甚大な影響を懸念すべき展開である。

　金融マーケットの観点から見た時、最大の影響を被るのは米国を代表する商業銀行たちである。ビッグスリーは米国を代表する企業であり、いわば「米国そのもの」といってもよい存在だ。そのため、資金調達にあたってこれまで発行してきた大量の社債を、同様に「米国そのもの」を体現してきた最大手商業銀行たちが保有してきた経緯があるといわれる。ところが、このまま資金ショートへと向かっていく危険性が高くなる以上、ビッグスリーは最悪の場合、速やかに連邦破産法第11条に基づく「破産申請」を行う可能性が出てくる。そうなれば、当然のことであるが、これら米系最大手商業銀行たちが持っている大量の社債がいわば“紙屑”となってしまうことであろう。2008年第4四半期が佳境に入ろうとする中、さらにクレジットカード関連の証券化された金融商品に基づく巨額損失に怯えるこれら米系最大手商業銀行こそ、次なる金融メルトダウンのターゲットとなる可能性が高まっている。ヘッジファンド、あるいは投資銀行といった“越境する投資主体”たちを巡り繰り広げられてきた金融メルトダウンに対し、いわば「金融メルトダウン2．0」とでもいうべき展開だ。

　その次にやってくるべき「金融メルトダウン3．0」とでもいうべき事態は、これら米系大手商業銀行に対する最終的な“貸し手”であるはずの国家としての米国そのものの資金繰りは大丈夫なのかという点をめぐって生じることとなる。そして、昨年（07年）5月末の段階で邦貨換算にして6000兆円を超える金額となっていたと報じられている財政赤字による負担にもはや耐えきれないと判断される場合、「CHANGE(変革)」を訴えてきたオバマ次期大統領は来年（09年）1月の就任早々、問題のいわば最終解決手段として「デフォルト（国家債務不履行）」を宣言するかどうかが焦点となってくるはずだ。

　米連邦議会関係者の間ではこれまで、「ビッグスリー側が要請してきた総額340億ドルの救済はやりすぎであるものの、少なくともオバマ新政権の成立までのブリッジ（つなぎ）は必要だ」というのが概ねコンセンサスであったと現地専門紙などを通じて報じられてきただけに、ショックは大きい。もっとも、これによって自動車セクターそのものが“終焉”を迎えると考えるのは誤りだ。なぜなら、本日取りまとめられる日本の与党税制改正大綱（平成12年度）における「次世代エコカー重量税免除」、あるいはドイツにおいて2～3週間以内に決められる「CO2排出量に応じた自動車税の導入」といった動きに見られるとおり、従来型のガソリン燃料に頼る自動車を大量生産する既存の大規模自動車メーカーではなく、電気自動車で徐々にシェアを伸ばしつつあるベンチャー企業を後押しする“潮目”が同時に見られつつあるからだ。

　ビッグスリー救済案否決の向こう側に生じる「潮目」は、あくまでも複眼的な視点をもって見つめることが必要であるようだ。（執筆者：原田武夫＜原田武夫国際戦略情報研究所（IISIA）　CEO＞）