きゃのん＠2008のブログ一覧

元AKB48・前田敦子のものまねでブレイク中のキンタローは超お嬢さんだったんですね



不景気で天国から地獄ですか　人に歴史ありです　キンタロー。応援してますよ　




「超お嬢様」だったキンタロー。　ブレイクまでの壮絶な半生

　元AKB48・前田敦子のものまねでブレイク中のキンタロー。（31才）だが、ここに至るまでには壮絶な半生が隠されていた…。

　キンタロー。は、愛知県生まれ。父親はある駅前の繁華街にある雑居ビルを所有し、自宅以外の部屋をテナントとして貸し出し、生計を立てていた。母親は専業主婦で、キンタロー。は5才年下の妹とともに、「超お嬢様」として何不自由なく育てられた。

　地元の高校を卒業後、キンタロー。は、海外留学で身につけた語学力を生かし、大阪の関西外国語大学に進学。ダンス部に所属し、社交ダンスを始めた。

　もともと努力家だったこともあって、みるみるうちに上達していったという彼女。在学中に、全国大会で4位に輝くまでになった。その活躍を誰よりも喜んだのが、母親だった。

「“ダンスの大会に応援に行くんだ”と、とても嬉しそうに話していたのを覚えています。衣装代とかもかかるので、月に20万円も仕送りをしていたそうです」（近所住民）

　大学卒業後もキンタロー。は大阪に住み続け、社交ダンスの講師となった。社会人としての第一歩を歩み始めたが、このころから“天国”のような彼女の人生が“地獄”へと転落していく…。

「折からの不景気で、ご両親の所有するビルに全くテナントが入らなくなっていったんです。それで経営がうまくいかなくなったそうです。借金も増えていったと聞いています」（前出・近所住民）

　当然、それまでのような裕福な暮らしはできなくなった。次第に母親は塞ぎ込むことが多くなり、周囲に「死にたい…」とつぶやくようになっていったという。

　そして、今から6年前の2007年2月16日夕方、近所の鮮魚店で買い物を終えた母親は、ビルの屋上から飛び降り、自ら命を絶った。

「近所の人が救急車を呼んだり、人工呼吸したりしたんですが、即死状態でした…」（前出・近所住民）

　この悲報を聞いたキンタロー。は、すぐさま実家へ戻った。

「ただただ、姉妹で泣いてました。手紙も何もなくて、本当に突然だったので…。これからどうしたらいいのかわからなくて。本当、何もかも全部お母さんがしてくれていたので。食事ものどを通りませんでした…」（実妹）

　母親の自殺に父親もショックを受けて、病気を患い、いまでは名古屋市内の特別養護老人ホームで暮らしている。病気になった父、悲しみに打ちひしがれる妹。そんな家族を見て、キンタロー。は、ある決意をする。

「“お母さんは、私のものまねが好きだった。天国にいるお母さんのために、頑張っている姿を見せたい。そうすることで、お母さんも笑ってくれるし、家族も元気になるに違いない”と強く思うようになったそうです。それで、小さいころの夢だった“お笑い”の道に進むことに決めたんです」（キンタロー。の知人）

　キンタロー。は2008年、実家を離れ、名古屋市に引っ越して芸能スクールに通い始めた。そして今に至る。

朝鮮中央通信が「ヤンキーの奴らよ、一度対戦してみたいなら対戦してみよう」と配信しました！



北朝鮮が核実験で米国を挑発してるんですか？　北朝鮮は地球上から亡くなると思います



「ヤンキーの奴らよ、一度対戦してみたいなら対戦してみよう」　北朝鮮が「核」で米国挑発、事実上の「宣戦布告」

北朝鮮が3回目の核実験に踏み切ることが確実視されるなか、米朝の緊迫度がこれまでになく高まっている。国営朝鮮中央通信は対米批判をエスカレートする一方、米国も核実験を行った際には「重大な行動をとる」と警告。過去に例をみない「瀬戸際外交」ぶりが浮き彫りになっている。

朝鮮中央通信が連日過激な記事を配信
北朝鮮が2012年12月、人工衛星と称する事実上の弾道ミサイルを打ち上げたことに対して国連安保理が制裁決議を行った。打ち上げに関与した朝鮮宇宙空間技術委員会など6団体、4人に在外資産凍結や渡航禁止を科すというものだ。これに対して北朝鮮側は核実験で対抗する構えだ。

通常は17時から放送を開始する朝鮮中央テレビは、13年1月28日から3日連続で5時間繰り上げて正午から放送を開始。核実験を行った際に、すぐ対応できるようにしているとの見方も出ている。

国営朝鮮中央通信は、制裁決議を主導したとされる米国に対して、これまでになく強い調子で非難する記事を相次いで配信している。例えば1月28日に「米国との全面対決戦に奮い立つ鉄石の信念と意思」と題して配信された記事では、朝鮮人民軍幹部の声が複数紹介されており、中には

「ヤンキーの奴らよ、一度対戦してみたいなら対戦してみよう」
というものもある。

また、同日に「米国は残酷な代価を払うことになるだろう」と題して配信された論評記事では、

「われわれには自主権守護のための強力な物理的対応措置を講じること以外に他の選択があり得なくなった」
「反米闘争の新たな段階であるこの全面対決戦で、われわれが引き続き打ち上げる衛星と長距離ロケット、われわれが行う高い水準の核実験は徹頭徹尾、わが人民の不倶戴天の敵である米帝を狙うであろう」
と、宣戦布告に近い内容になっている。

1993～94年の危機ではギリギリで先制攻撃回避
一連の北朝鮮の対応に対して、米国側も強い言葉で「応戦」する事態になっている。米国務省のヌランド報道官は、同日（米国東部時間）の会見で、

「北朝鮮の声明は不必要に挑発的で、いかなる核実験も国連安保理決議の重大な違反になる。決議第2807号で言及しているとおり、仮に核実験が行われた場合、我々は重要な行動をとる」
「（北朝鮮の声明は）北朝鮮国民の生活を改善させるためには何の役にも立たない」
と発言している。この「決議第2807号」は、前出の制裁決議のことを指す。その中には、

「北朝鮮による更なる発射又は核実験の場合には重要な行動をとる決意を表明する」
という文言もある。

この「重要な行動」の内容は明らかではないが、核関連施設への先制攻撃を指すとの見方もある。米国は、過去にも同様の対応を検討した経緯があるからだ。

北朝鮮が核拡散防止条約（NPT）脱退を宣言したことに端を発する1993～94年の危機では、当時のクリントン政権が寧辺の核施設へのピンポイント爆撃を軸とする先制攻撃計画を本格的に検討していた。

計画の実行直前にカーター元大統領が訪朝して金日成主席と会談したことで、ぎりぎりで危機が回避されたという経緯がある。

北朝鮮の3度目の核実験は、2013年2月10日前後に行われるとの見方が有力だ。

おはようございます 今朝は晴れで1日晴れの予報です　明日から2月です早いですね！





この前　F1速報PLUS 皇帝批判　カッタ━━━━━━(ﾟ∀ﾟ)━━━━━━ !!!!!!!　



シューマッハーは　本当に　最強だったのか？　華々しい皇帝時代と悪夢の復帰3年間(´・ω・｀)



F1速報　特別編集　ミハエル・シューマッハー全記録1984－2006　皇帝伝説ここに完結も持ってます

今日もよろしくお願いします

安倍晋三首相が２０１３年度予算案で　日本の領土・領海・領空を断固として守り抜く覚悟を示しました



尖閣近海の監視船１２隻約６００人体制の尖閣専従チームを発足させることも正式に決まりました！　


海保に６００人体制の尖閣専従チーム　「那覇海上保安部」新設も

　安倍晋三首相が２０１３年度予算案で、わが国の領土・領海・領空を断固として守り抜く覚悟を示した。中国が、沖縄県・尖閣諸島の強奪に向けた理不尽な挑発を繰り返すなか、防衛関係費を１１年ぶりに増額し、海上保安庁の予算も増やした。装備と人員を強化・拡充することで、東アジアの平和を脅かす中国を牽制する方針だ。

　「尖閣諸島は、先人が苦難の末に開拓した日本固有の領土であり、われわれは、そうした歴史を決して忘れない。日本の実効支配を崩そうとする、中国の行動は絶対に認められない」

　安倍首相は昨年末、夕〇フジの取材にこう明言した。１３年度予算案には、まさに、その決意があらわれていた。

　防衛関係費は、１２年度当初比で４００億円増の４兆７５３８億円を計上した。自衛官は８年ぶりの増員が認められ、陸海空各自衛隊で計２８７人増やす。現在の実員は約２２万８０００人で、２００人以上の大幅増員は２０年ぶり。増員分は尖閣周辺を含む南西地域に重点的に配置する。航空機の能力向上や、艦艇の整備も拡充するという。

　海上保安庁の体制強化にも、１２年度比３７・６％増の３６４億円が盛り込まれた。尖閣近海の守りを固めるため、海保は１５年度までに巡視船１２隻約６００人体制の尖閣専従チームを発足させることも正式に決まった。

　予算案では、専従チームに割り当てる１０００トン級巡視船など２０隻や航空機１３機の整備費を確保。尖閣の警備を担当する第１１管区海上保安本部（那覇）の負担軽減のため、職員３０人の「那覇海上保安部」を新設、沖縄本島のパトロールなどの業務を移管するという。

　防衛関係費は、０２年度の４兆９５６０億円をピークに減少してきた。同盟国である米国も財政難から１０年間で４５００億ドル（約４０兆８３００億円）の国防費を削減するとしており、こうした「力の均衡」の変化を見越して、中国は南シナ海や東シナ海での覇権を広げようとしていた。

　小野寺五典防衛相は２８日、防衛省内の会議で「わが国周辺の安全保障環境にしっかりと対応できる予算を確保できた」と意義を強調した。

沖縄では「尖閣を、日本と中国、台湾の共同管理に」といった主張が流れ始めているようです..



中国の宣伝工作が浸透している可能性しかないですね！　尖閣諸島は日本固有の領土です！


中国の工作か　沖縄で尖閣共同管理案浮上　メディアや識者が無意識に影響受けた可能性も

　安倍晋三首相は２８日の所信表明演説で、沖縄県・尖閣諸島をめぐる中国の挑発に対し、「領土・領海・領空は断固として守り抜く」と訴えた。ところが、沖縄県内では「尖閣を、日本と中国、台湾の共同管理に」といった主張が流れ始めている。日本の主権放棄に近い意見だが、実は、中国共産党政府が昨年決定した「対日工作方針」と重なる部分がある。公安関係者は「中国の宣伝工作が浸透している可能性もある」と警戒している。

　共同管理案は最近、沖縄県内でジワジワと広まっているという。

　同県出身のジャーナリスト、仲村覚氏は「メディアや識者が『尖閣を共存・共生の場に』とか『共同開発』『日本、中国、台湾の協議機関設置』と主張している。日中衝突を避けるという理屈だが、日本政府の『尖閣は日本固有の領土』という基本姿勢を後退させるものだ」と語る。

　不思議なことに、これらの動きは中国共産党政府の意向とダブるのだ。

　共同通信は昨年１１月２日、「共同管理へ定期協議要求」「対日工作トップに習近平氏」「中国、尖閣で方針固める」とのタイトルで、北京発の以下の記事を配信した。

　《中国政府が、尖閣をめぐり領有権争いが存在することを日本側に認めさせた後、尖閣周辺海域の共同管理などを話し合う定期協議を求めるとの対日外交方針を固めたことが２日、分かった》

　《胡錦濤指導部は９月、日本に（尖閣）国有化を撤回させるため、（１）持久戦（２）外交戦（３）経済戦－を展開する大方針も策定。対日工作調整委員会を設置し、トップに次期最高指導者に内定している習近平国家副主席を指名した（抜粋）》

　元公安調査庁第２部長の菅沼光弘氏は「中国共産党は、日本のあらゆる分野に工作員や協力者を浸透させ、世論誘導を狙っている。本人にまったく意識がなくても、結果的に、政治家やメディア、学者がこうした影響を受けている可能性は十分ある」という。

　中国はかつて「人民解放」という大義を掲げてチベットに侵攻した。最近、中国国内では「日本は琉球（＝沖縄）を中国から強奪した」という主張も聞かれるが、沖縄県民に危機感はないのか。

　前出のジャーナリスト、仲村氏は「県民の中にも、危機感を持っている人は多い。オスプレイ配備反対を含め、メディアの報道は必ずしも県民意識と一致していない。安倍政権は幅広い県民の声を拾い上げるべきだ」と語っている。