国分太一氏 活動休止後会見で謝罪 “答え合わせできないまま”
2025年11月26日午後2時01分
(2025年11月26日午後5時05分更新)
テレビ局
解散した人気グループ「TOKIO」の国分太一氏が活動休止後、初めてとなる会見を開き、今回の問題の関係者に謝罪した上で、「立場と環境にあぐらをかき、発言や立場の重みを意識していなかった。悔やんでも悔やみきれません」などと述べました。
目次
3項目
日本テレビ「『答え合わせ』は難しい」
国分太一氏の冒頭発言はこちら（11分30秒）
国分太一氏はことし6月、コンプライアンス上の問題行為が複数あったとして、日本テレビの番組「ザ！鉄腕！DASH！！」の降板が発表され、無期限で活動を休止していて、26日、番組の降板や活動休止の後初めてとなる会見を開きました。
会見の冒頭、国分氏は「みずから取った行動により傷つけてしまった当事者の方に心からお詫びの気持ちを伝えさせてください。本当に申し訳ございませんでした」と謝罪しました。
番組降板の理由となった不祥事に関してはプライバシーに関わることから具体的な説明はしませんでしたが、「原因は自分自身が置かれている状況や立場への自覚が足りなかったと痛感するに至りました。長年の活動の中で立場と環境にあぐらをかいていた部分があり、発言や立場の重みを意識せず走り続け、客観的に見つめることができず、悔やんでも悔やみきれません」と述べました。
また、先月、日本テレビの対応が不適切だったとして、日弁連＝日本弁護士連合会に人権救済を申し立てたことについて、「私は身動きができず、世の中から取り残されてしまい、こうした事態を少しずつ前に進めようと申し立てを選んだ。長年にわたりお世話になった日本テレビと対立する気持ちはありません」と述べました。
問題発覚後の心境については、「私のとったどの行動がコンプライアンス違反とされたのか、答え合わせのできないままに自分自身を取り巻く環境の変化に心がついていかず、絶望とネガティブな感情に押しつぶされ、みずからをコントロールすることが難しくなりました」と思いを明かしました。
会見ではTOKIOの解散について涙を浮かべる場面もあり、「改めてわかったことは私の人生のほとんどはTOKIOだったということです。折に触れ声をかけてくれる城島、松岡の2人には感謝しかありません。TOKIOという名前に泥を塗ってしまった。それに関しては本当に申し訳ない気持ちでいっぱいです」と話しました。
今後のタレント活動については、「今は正直、本当に考えられない状況です。順番的には対外的な説明とおわびをさせていただけていない。ほかのテレビ局やスポンサーに説明責任を果たすことが必要だと思っています。そのためにも答え合わせをして、どこまで話をできるのかというライン決めを日本テレビと協議していきたいと思っています」と述べました。
日本テレビ「『答え合わせ』は難しい」
国分氏の会見について、日本テレビは「従来から申し上げているとおり、『コンプライアンス違反行為があった』ということ以上に公にできることはございません。会見で国分太一氏は『答え合わせがしたい』とおっしゃっていましたが、ヒアリングで国分氏みずからお話しされた内容だけでもコンプライアンス違反に該当し、『青少年に見てもらいたい番組』に選定されている『ザ！鉄腕！DASH！！』を降板していただくことを即断せざるをえないものでした。私どもは一貫して関係者の保護を第一に対応しており、何よりも関係者が自分の身元を特定され、“二次加害”がもたらされることに強い恐怖を感じております。その観点から『答え合わせ』は難しいと考えております」とコメントしました。
その上で、「国分氏との面会等について門戸を閉ざしているわけではありません。国分氏の代理人が私どもとのやりとり等について、一方的な情報を流布するなど、代理人の言動に不信感を感じざるをえない状況下では難しいと感じておりますが、弊社社長福田としましても、『時期がきたら国分氏の話を伺いたいし、自分の気持ちをお話しできればと思っている』と申しております」としています。
国分太一氏の冒頭発言はこちら（11分30秒）
《会見 詳しく》
「傷つけてしまった当事者の方に心からおわび」
国分氏は午後2時から始まった会見で深く頭を下げ「まず最初にみずからとった行動で傷つけてしまった当事者の方に、遅くなりましたが、また直接ではなくこのような形になり大変恐縮ですが、心からおわびの気持ちをお伝えさせてください。本当に申し訳ございませんでした」と謝罪しました。
「自分自身の状況や立場への自覚足りなかった」
国分氏は「私の番組降板が公表されてからきょうに至るまで5か月間、本当に申し訳ないという気持ちとともに自分自身に対して情けなく悔しい思いで過ごしていました。自分自身が置かれている状況や立場への自覚が足りなかったことがあると痛感するに至りました。発言や立場の重みを意識せず走り続け、客観的に見つめることができていませんでした。悔やんでも悔やみきれません」と述べました。
「コンプライアンス違反の答え合わせできず」
国分氏は「番組の降板、活動の休止、『TOKIO』の解散、会社の廃業と数日の間ですべてを失いました。私のとったどの行動がコンプライアンス違反とされたのか答え合わせのできないまま環境の変化の速さに心がついていかず、みずからをコントロールすることが難しくなりました。当初から関係者に謝罪をしたいという気持ちを持ち続けています。長年にわたりお世話になった日本テレビと対立する気持ちはありません。事実を知り、本件と関係者にきちんと向き合いたいという気持ちから日本テレビと協議を続けてきましたがこちらの願いはかなわず、きょうに至っています。私は身動きができず取り残されてしまいました」と述べ、目に涙を浮かべました。
「私の人生のほとんどは『TOKIO』だった」
国分氏は「こうした事態を少しでも前に進めようと人権救済の申し立てという手段を選びました。これは私個人として行ったことです。私はこの間、自分でやれることをやろうとも考えました。外部の研修も複数回、受けました。改めてわかったことは私の人生のほとんどは『TOKIO』だったということです。折に触れ声をかけてくれる城島、松岡の2人には感謝しかありません。グループの形がなくなっても思いはつながっていることに気づきました。30年にわたり出演した『ザ！鉄腕！DASH！！』も私の人生の大きな一部です。人として成長させてもらい、関係者、地域の皆さま、視聴者の皆様におわびとこれまでの感謝を申し上げたい」と述べました。
「今後の身の振り方全く考えられず」
国分氏は「『TOKIO』のスポンサーの皆様にもこちらから事情を説明できない状態にも関わらずかなり配慮を頂き、感謝しています。そして私ごとではありますが、妻と子どもにはただただ申し訳ない気持ちでいっぱいです。家族の日常を奪ってしまいました。私の今後の身の振り方については全く考えられません。関係者の皆さまへの謝罪やちゃんとしたご説明ができない状況のままでは、考えてはいけないと思っています」と述べました。
「番組降板告げられ頭真っ白に」
国分氏は日本テレビで行われた調査の状況について、「コンプライアンスについてうかがいたいことがあると言われ、弁護士が現れた。かなり動揺して緊張し冷静ではなかった気がしている。スマートフォンの録音機能を使ったが、弁護士に見つかり録音を削除するように言われその場で削除した。ペンでメモをとってくださいと言われたが不安で手が震えて何も書けなかったことを覚えている。執行役員からその場で番組の降板を告げられ頭が真っ白になってしまい、番組がどうなるのだろうと思った」と振り返りました。
「日本テレビと対立する気持ちまったくない」
国分氏は「ずっとお世話になってきた日本テレビにはおわび申し上げたいという思いです。当事者に謝罪をさせて頂けるならどのような形をとるのがよいのか。本事案に関する事の答え合わせや、説明責任をしっかりできるように協議していきたいという気持ちは変わっていない。対立する気持ちはまったくないので、なんとかその思いをわかって頂けたらと思う」と話しました。
「当初は引退も考えた」
国分氏は「当初は引退も考えましたが、それだけではないアイデアをたくさんの方からいただいたので、今は活動休止という形をとらせていただいています」と述べました。
「今は何も考えられない」
国分氏は今後のタレント活動について、「今は正直、本当に考えられない状況です。順番的には対外的な説明とおわびをさせていただけていない。ほかのテレビ局やスポンサーに説明責任をすることが必要だと思っています。そのためにも答え合わせをして、どこまで話をできるのかというライン決めを日本テレビと協議していきたいと思っています。その先に何か考えられる要素が出てくるのかもしれないが、現在は何も考えられていません」と話していました。
「『TOKIO』の名前に泥塗った」
国分氏は「『TOKIO』は5人から始まりました。5人でたくさんの、5人だからこそ見られた景色があり、そのうち2人は今、形を変えて活動を続けています。それでも『TOKIO』は『TOKIO』だと僕は思い、そして、その『TOKIO』という名前に泥を塗ってしまった。それに関しては本当に申し訳ない気持ちでいっぱいです」と述べました。
「時代のアップデートあまりしてこなかった」
国分氏は「先ほど外部専門家によるコンプライアンス研修を受けました。今まで私はあまりそういうことをしてこなかったので、立場と環境にあぐらをかいていたということ。時代のアップデートをあまりしてこなかったことを痛感しました」と話しました。
「人権救済申立て」制度とは
日弁連の「人権救済申立て」制度は、日弁連の人権擁護委員会が、人権を侵害されたと主張する当事者や関係者からの申し立てを受け、調査を行い、必要な措置を行うものです。
日弁連が取る措置は、適切な対応を強く求める「警告」が最も強く、そのほか「勧告」や「要望」などがあります。
法的な強制力はありませんが、弁護士会の法的な判断として一定の影響力があるとされています。
Posted at 2025/11/26 19:04:09 | |
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