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帰還しました
(´・ω・)

金曜日です
(´・ω・)

もうね、だた２日ばかりの休みで一喜一憂する様な歳じゃ無いんですよ
(´・ω・)休みを３日にしろ、話しは其れからだ

てか
今週は東方ウィークリーの消化率が悪いなあ
(´・ω・)道中大破しまくってる、警戒陣さんの出番なのか？

ファンキーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー☆-(ノﾟДﾟ)八(ﾟДﾟ_)ノフライデーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー！！！！！！！！！！！！！！！！！！！

３０秒で支度しな！(ちがう
(´・ω・)てか、なんでアレは４０秒だったんだろうな

「iPhone 14/14 Plus/14 Pro/14 Pro Max」発表！　その特徴と進化点は？　アップルの9月8日発表会まとめ
白根 雅彦
2022年9月8日 06:58


アップルのティム・クックCEO
　アップルが8日、iPhoneシリーズの最新ラインアップ「iPhone 14」シリーズや、Apple Watchの新製品、AirPodsの新製品を発表した。8日2時に始まった発表会は1時間半、みっちりと新製品が続々と紹介されるという濃厚な内容。今回は、8日に発表されたiPhone 14シリーズをはじめ、その内容を一気にご紹介する。


iPhone 14シリーズ
　iPhone 14シリーズのラインナップでは、画面サイズの小さなminiモデルがなくなり、代わりに6.1インチのスタンダードモデルとスペックは同じで画面サイズがPro Maxモデルと同等の6.7インチになる「iPhone 14 Plus」が追加された。


iPhone 14/14 Plus

iPhone 14/14 Plusのまとめ
　モデルラインナップとしては、6.1インチのスタンダードモデル「iPhone 14」（11万9800円〜）、6.7インチのスタンダードモデル「iPhone 14 Plus」（13万4800円〜）、6.1インチの上位モデル「iPhone 14 Pro」（14万9800円〜）、6.7インチの上位モデル「iPhone 14 Pro Max」（16万4800円〜）の4つ。


iPhone 14 Pro

iPhone 14 ProとiPhone 14 Pro Maxのまとめ
　ストレージ容量のバリエーションは、スタンダードモデルは128GB/256GB/512GBで、Proモデルは128GB/256GB/512GB/1TB。

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新たに衛星通信に対応。まずは北米から
　アメリカとカナダでは、iPhone 14シリーズは衛星通信機能を内蔵し、緊急通報に使える。この機能は「Emergency SOS via satellite」と呼ばれ、11月からサービスが開始し、2年間は無料で利用できる。

IOC 来年の総会延期 2030年冬の大会の開催地決定もずれ込む
2022年9月9日 7時59分 オリンピック・パラリンピック
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IOC＝国際オリンピック委員会は8日、スイスで理事会を開き、来年5月にインドで予定していたIOC総会の開催を延期することを決めました。この総会では、札幌市が招致を目指している2030年の冬の大会の開催地が正式に決まることになっていて、その時期もずれ込むことになります。

IOCは8日、スイスのローザンヌで理事会を開き、一部のオリンピック委員会や国際競技団体の組織運営に関する問題点などを話し合いました。

その結果、インドのオリンピック委員会では役員選挙が適正に実施されていないなどとして、来年5月にインドのムンバイで開催する予定だった、IOC総会を延期することが決まったと明らかにしました。

この総会では札幌市が招致を目指している2030年の冬の大会の開催地が正式に決まることになっていて、IOCのマーク・アダムス広報責任者は「来年の総会で開催地が決まることに変わりはない」と述べました。

新たな総会の日程は来年の9月から10月で、開催する場所を変更する可能性もあるということで、2030年の冬の大会の開催地が正式に決まる時期もずれ込むことになります。

また、アダムス広報責任者は会見で、東京大会のスポンサー契約をめぐる贈収賄事件が札幌市の候補地としての評価に影響を与えるかどうかという質問に対し「きょうの理事会では議論されなかったが、我々は真相解明にすべての関心を向けている」と述べました。

理事会は9日も行われ、会合のあとバッハ会長が記者会見することになっています。

政府 物価高騰で住民税非課税世帯に5万円給付など追加策を決定
2022年9月9日 12時31分 物価高騰
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物価の高騰を受けて、政府の対策本部は、住民税の非課税世帯を対象に1世帯当たり5万円を給付することなどを盛り込んだ追加策を決めました。また、岸田総理大臣は、切れ目ない大胆な対策が必要だとして、この秋に新たな経済対策をまとめるよう指示しました。

政府は9日午前、総理大臣官邸で「物価・賃金・生活総合対策本部」を開き、物価の高騰を受けた追加策を決めました。

追加策では、
▽電気やガス、食料品などの値上がりで生活に困っている人たちを支援するため、住民税が非課税の世帯を対象に1世帯当たり5万円を給付するとしています。

また、
▽ガソリンなどの燃料価格の上昇を抑えるため、石油元売り各社に支給している補助金を年末まで継続するほか、
▽食料価格の高騰対策として、政府が売り渡す輸入小麦の価格を来月以降も、今の水準に据え置く方針です。

さらに、
▽地域の実情に応じた支援を行うため、地方創生臨時交付金について6000億円規模の枠を新たに設けるとしていて、これらの措置に新型コロナ対策なども合わせて、今年度予算の予備費から3兆円台半ばを支出するとしています。

岸田総理大臣は「国際商品市況の動向や世界的な金融引き締めなどが、内外経済に与える影響などを注視しつつ、物価・景気の状況に応じて、切れ目なく大胆な対策を講じていく」と述べたうえで、関係閣僚に対し、この秋に新たな経済対策をまとめるよう指示しました。

野村農相「負担軽減に向けた今後の対応も検討」
政府の対策本部が物価の高騰を受けて政府が売り渡す輸入小麦の価格を今の水準に据え置くなどの対策を決めたことについて、野村農林水産大臣は「いろいろなモノの価格が上がる中、小麦の売り渡し価格や配合飼料の価格の据え置きなどの施策で、今のところはなんとか我慢してほしいという思いだ。負担軽減に向けた今後の対応も検討しているので、まとまりしだいお伝えしたい」と述べました。