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【なんだこれは】映画「タローマン」興収1億円突破　公開わずか10日で
2025年09月03日 12時00分更新
文● G. Raymond　編集●ASCII


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(C)2025「大長編　タローマン　万博大爆発」製作委員会

　岡本太郎の言葉と作品をモチーフにしたでたらめな特撮映画「大長編 タローマン 万博大爆発」が、公開からわずか10日で興行収入1億円を突破した。映画は8月22日に全国公開され、初日から3日間で観客動員3万3000人、興収5000万円を記録する快進撃を見せた。都内の主要劇場では満席回が続出し、特にTOHOシネマズ日比谷・新宿・池袋では週末上映の大半が埋まる盛況ぶりだ。大阪でも太陽の塔に縁のある土地柄から高い稼働率を記録しているという。


　作品は「1970年代の特撮番組」という体裁で、NHK Eテレ深夜の放送からクチコミで広がったシリーズの映画化版。SNSでは「今年一番の怪作」「105分間感情を揺さぶられた」と絶賛が相次ぎ、Filmarksの初日満足度ランキングでも1位を獲得した。リピーターも多く、グッズ売り場に行列ができるほどの熱狂ぶりだ。

　北米のファンタジア国際映画祭でクロージング作品として上映されたのに続き、9月にはストラスブール、10月にはシッチェスの国際映画祭に出品されることが発表された。タローマンは日本国内にとどまらず、世界へと飛び出していく。入場者特典も話題を呼んでおり、9月5日からは「劇場限定 でたらめ映画チケット」が配布される予定だ。公式Xでは「べらぼう感想大投稿キャンペーン」も展開中で、激レアグッズが当たる企画にファンの投稿が殺到している。

　昭和の未来像＝「昭和100年」を舞台に、でたらめでべらぼうな物語を繰り広げるタローマン。その爆発的な人気は夏休みの終わりを越えてなお続いており、日本発の異色特撮が世界を席巻する年になりそうだ。しかし、こんな決まりきった退屈なニュース記事をタローマンは決して許さないだろう。


■関連サイト

映画『大長編 タローマン 万博大爆発』 公式サイト

帰還しました
(´・ω・)

水曜日です
(´・ω・)

ノー残業デーとか言う文化はまた無くなってしまったのか
(´・ω・)選挙が終われば氷河期世代なんか駒の様に捨てるの変わんない

休みたい(吐血
(´・ω・)

水曜日・・・
(´・ω・)

週末が死ぬほど遠いなあ
(´・ω・)どうにかならんのか

島県最低賃金、時給1033円に　引き上げ過去最大78円増、初の1000円超
2025/09/03 07:42


　福島地方最低賃金審議会の専門部会は２日、福島県の最低賃金を現行の時給９５５円から初の千円超えとなる１０３３円とする方針を決めた。前年度比７８円（８．２％）増は昨年度の５５円を上回る過去最大の引き上げ額で、中央最低賃金審議会（厚生労働相の諮問機関）が示した目安の６３円に１５円上乗せする形だ。労使双方の準備期間を踏まえ、発効日は例年の１０月からずれ込み、来年１月１日とする。週内にも開く審議会で正式決定し、福島労働局に答申する方針。

　この日の専門部会は、例年の倍に当たる異例の８回目の開催。学識経験者ら公益委員のほか、使用者側の委員、労働者側の委員各３人が出席した。公益委員を交えて審議を重ねたが労使双方で引き上げ幅について折り合わず、公益側の見解を踏まえて採決する方向となった。公益側が提示した改定額１０３３円について非公開で採決した結果、部会長を除いて賛成５人、反対３人となり、公益側の見解を専門部会の結論と位置付けた。

　公益側は、石油価格を含めた原材料の高騰に伴う価格転嫁の難しさやトランプ関税が県内企業に及ぼす影響への懸念などを示しつつ、本県は労働力確保のために他県よりも経済的な立場の優位性を確保する必要性を指摘した。各自治体や各種団体などの意見書では最低賃金の地域間格差が地方からの人口減少を招くとの指摘があることや、賃金引き上げにより他県の近隣都市への労働力流出を食い止めたいとの要望に応える必要があるとした。

　また、本県は東日本大震災と東京電力福島第１原発事故から復興の途上にあり、最低賃金の引き上げにより労働者の流出を食い止めるだけでなく、他県からの労働者の確保や新設法人の集積、技能実習生を含めた外国人の労働力を確保する必要性も指摘した。

　ただ急激な最低賃金の引き上げは、慢性的な人手不足や物価高騰などに苦しむ県内中小企業への経営への影響も懸念される。東北では、既に青森県が７６円増の１０２９円、岩手県は７９円増の１０３１円、秋田県は８０円増の１０３１円、宮城県は６５円増の１０３８円で答申している。

　働き手「１０００円超うれしい」　、企業「価格転嫁せぬ方策に」

　「最低賃金が上がることはうれしい」。会津若松市の大学生（２０）は喜ぶ。大学生は生活費を賄うため週３回、コンビニでアルバイトしている。割引された食品を選んで購入していると言い「食事の質が上がり、趣味に充てるお金を増やせるかもしれない」と期待する。

　いわき市のパート従業員（５９）は市内の中小企業で扶養控除から外れないような範囲の収入で働いている。最低賃金の上昇を歓迎する一方、扶養控除のために労働時間を減らすか、扶養から外れて働くかの選択を迫られる可能性があり、「うれしい半面、複雑」との思いを語る。

　企業側は賃金上昇を踏まえた対応を検討している。「商品価格に転嫁しても、お客さまはついてこられない。商品やサービスにどう付加価値をつけていくかを考えていく」。郡山市で「居酒屋しのや郡山駅前本店」などを経営する「しのや」の社長篠原祐太郎さん（３９）は語る。人件費の上昇分は、付加価値の高い商品の販売や原価率の見直し、業務の拡大などと同時並行で進める考えだ。スーパーなどを展開する「いちい」（福島市）の担当者は「千円を超えて正直苦しい」とし、扶養控除を受ける従業員は賃金が上がれば働く時間が制限され、新たな働き手も必要となるため「人手確保も大きな懸念」と語った。

　県経営者協会連合会長の小野利広さん（７５）は「上昇は当然の流れだが、価格転嫁できるかどうかが課題となる」と指摘する。連合福島会長の沢田精一さんは「物価高騰を反映した水準。社会保障などもセットで考えてほしい」と求めた。

米 ハワイの真珠湾 第2次世界大戦終結から80年の記念式典
2025年9月3日 11時09分
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アメリカ・ハワイの真珠湾で、2日、第2次世界大戦の終結から80年を記念する式典が開かれ、インド太平洋軍の司令官は、日米同盟が強固であることの重要性を強調しました。

式典は、1945年に日本が降伏文書に署名した9月2日にあわせて、ハワイの真珠湾で開かれ、各国の関係者などおよそ1000人が出席し、降伏文書に調印した当時の重光葵外務大臣の孫の進さんらも参加しました。

アメリカのインド太平洋軍のパパロ司令官は式典の演説で、「われわれはインド太平洋の国々と共通の目的や価値観で結ばれている。このことをアメリカと日本のきずな以上に深く示すものはない」と述べ、日米同盟が強固であることの重要性を強調しました。

そのうえで、「われわれは戦争を防ぎ、平和を維持するために全力を尽くす。しかし、戦わなければならない場合は、圧倒的な力で戦い、必ず勝利するだろう」と述べました。

このあと、出席者たちは戦争で亡くなった兵士たちを悼むとともに、平和を願って黙とうをささげました。

バージニア州から訪れた女性は、「アメリカと日本が和解を成し遂げたことはすばらしいです。誰もが和解できるという希望の証です」と話していました。

また、フロリダ州から訪れた男性は、「かつて敵どうしだったことは残念ですが、いまではよき友人で、今後もそうあり続けると確信しています」と話していました。