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「１０秒で読む日経！視点が変ると仕事や投資の種になる」
http://archive.mag2.com/0000102800/index.html　　2013/10/24　No.2717　より

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安倍晋三首相が決定した来年四月の消費税率８％への引き上げで、派遣社員がさらに増える恐れがある。
企業は派遣社員を多く受け入れるほど、納める消費税の額が少なくできる仕組みになっているからだ。
消費税率が３％から５％に引き上げられた後も派遣社員が増えた。
消費税増税は国民の暮らしを苦しめるだけでなく、労働環境の悪化を招く可能性がある。
企業が納める消費税は原則として、売り上げにかかった消費税から、仕入れの時などに支払った消費税を差し引いた分を納税する。
同じ取引への二重課税を防ぐためで、支払い分の対象に派遣社員を受け入れた際の派遣料も含まれる。
　企業にとっては、正社員、派遣社員とも雇えば人件費がかかるが、派遣社員分は経理上「仕入れ」。
割合を増やすことで、労働力を確保して消費税を減らせる。
税率が上がればメリットは膨らむ。

　例えば、従業員二百人の企業が年間で一人五百万円の給料を払っているとする。
　このうち百人を同じ金額で派遣社員にすると「仕入れ」は年五億円。単純計算で消費税率５％で二千五百万円、税率８％では四千万円の消費税を納めずに済む。（東京新聞　10月24日）

（中略）

　佐々木の視点・考え方

（中略）

　業績が厳しい中小企業も、赤字回避のためのコストカットに勤しむ。

　最大の戦略は、雇用を、正社員を減らして派遣に変える事。
派遣の方がコストが安いし、注文減に併せて派遣減らしをして人件費をさらに減らせる。

　消費税増税が、正社員減らしに拍車をかける。
　正社員を派遣に変えれば、派遣費用は消費税仕入れだから、その分支払消費税が増えて税務署に支払う消費税が減る。
　正社員を派遣に変えれば、人件費を減らせるだけでなく、消費税納税額も減って一石二鳥なのだ。
かなりのハイペースで、正社員が減ることになろう。

　そして、日本の総賃金は減ることになる。
　一方で、消費税増税分だけ物価は上がる。
　既に起きた未来だ。
　苛政は虎よりも猛し。
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消費税が導入されてから、仕事を継承すべき後輩の正社員が入ってこなくなり、派遣社員が増えてきた理由がこれだったのね。

てっきり、バブル期に採りすぎたからその反動だと思っていたけど調整にしたら長すぎると思っていた。
その後のリストラで、仕事のノウハウ、巧みの技を伝承・継承すべき師匠と弟子のマッチングが破壊された。
製造業で数値化、文書化出来ない部分が伝承されなくなったら、ホトケ作って魂入れずになってしまう。
素材や部品は特にそれが心配。
他を真似るだけや部品を組み立てるだけのメーカーなら心配はしないけどね。

企業にとって、派遣社員のほうが単に人件費が安いだけでなく、支払う消費税も減るという一石二鳥だったのねｗ

他にも効能があるとしたら、某半導体メーカーでは、現場で正社員に対して人件費の安い派遣のほうが良く（必死で）仕事をこなすから、正社員を首にして派遣にかえるぞ！って脅かしにも使われていたので社員をこき使うための雰囲気も出来て一石三鳥だったことかな。

まぁ、そんな雰囲気だったから、全員に早期退職、転職を募る面談実施後は、会社内の空気は険悪になったし、会社から見て辞めてほしくない有能な社員ほど見切りをつけて残らないという事態になった。

お神輿を担ぐ人がいなくなり、ぶら下がる人が多く残る（なんか年金制度みたいね）会社に残るのはそれなりの野心か事情がある人（仕事がきつくなるのだから）が多かった。

なんにせよ消費税率アップで日本の総賃金が減るのなら、景気が良くなることは考えにくいワナ


税収を増やすための手段である増税が景気悪化をまねき、減収につながるなら逆効果なのだから延期すべきだし、景気が良くなって財政が増えたなら増税しなくてもすむ。
消費税率アップが手段から目的に置き換わっているように思える。

本当に役人がお金を使うこと（予算取り）しか考えないというのなら役立たずだと思う。

いつまで政治家、役人、経営者など権力者が国民や従業員を守らずに痛めつけ、搾取するのだろう。
国民、従業員がいなくなったら政治家も役人も経営者など権力者も要らなくなるのにね。


皆がお金や富の搾取ではなく、お金や富の創造を考えたらいいのにね。

昔は、何か世の中のためになるもの（フリーエネルギーとか）を発明したかったけど、今はエネルギーに拘らないな。

そんなことをつらつら思う今日この頃　

パナソニックの半導体関係の人員１４０００名を半減させるという記事でまだそんなに人数がいたっけ？
と気になったので調べて見た。

私の知っている２００５年まででも度々早期退職、転職支援、海外へ工場展開（国内工場閉鎖・大量解雇）などリストラ（再構築）絶賛推進中で正社員減、派遣社員増だった。
もっとも最近はその派遣社員も激減らしい（某社員からは派遣はいなくなったと聞いたけど部署間で違いもあるだろう）

2008年10月1日付
　＜旧社名＞　　　　　　＜新社名＞
松下電器産業株式会社 →　パナソニック株式会社

半導体社 →　セミコンダクター社
パナソニックAVCネットワークス社 →　AVCネットワークス社
パナソニック オートモーティブシステムズ社　→　オートモーティブシステムズ社
パナソニック システムソリューションズ社　→ 　システムソリューションズ社
松下ホームアプライアンス社 →　ホームアプライアンス社
照明社 →　ライティング社
松下電池工業株式会社　→ エナジー社
モータ社 →　モータ社

このとき、ある人から「松下電器は外資に吸収合併されたから名前が変わったのでしょ？」っと聞かれて驚いたが、一般の人からしたらそう思われても仕方がないかと納得した。

それまででも松下電器産業のことを「ナショナルでんき」っていう人いたし。


さて、半導体社のHPで生産拠点をみてみたら

日本国内９箇所　海外工場６箇所　計１５箇所だから単純平均で933名／拠点か

日本の工場はそんなに人数いないからやはり海外が多いのだろう。
うろ覚えだけど少なくても日本の２倍か４倍超じゃないかな。
海外工場の資料は全部処分したからワカラナーイ

あとは、製造現場の人数以外に間接部門の人数も入っているから多くなっているのだろう。
営業も業務も経理も物流も管理職も入るから人数膨らむワナ

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私が海外の工場で聞いた一拠点の人数で一番多いのはＦ電機の中国工場で7万人。
それはもう一つの町で、工場団地の中の移動は車。

合理的に通勤時間と交通費の節約で工場の敷地の中に従業員専用の団地を抱えていた。

地方から集団で出てきた若者達は、工場の敷地から外に出ることはほとんどなく（出ても近くには何もない）、工場の敷地の中に必要なものはそろっているので特に不自由はないということだった。

なんか人間版養鶏場みたいだなと思った。
たまごを産む代わりに電気製品を組み立てる。

ほかに笑って話された内容で、団地が出来てから数年経つと工場の敷地の中に小さな子供を見かけるようになったと。
独身者しか雇っていないのになぜ？？
独身の若者が大勢いるんだから自然とカップルが出来て、子供もできたらしい。

でも団地は基本的に個室じゃない。
どうなってるのか？
その辺は、仲間同士でうまく調整していたらしい。

出世したら個室が与えられるので、熱心に仕事をして出世するというモチベーションにつながっているので、会社としては黙認しているみたいなことをいっていた。

2003年ごろの話。

今どうなっているのかは知らない（調べる気がない：今は自分のことでいっぱいいっぱいだから＾＾；）

半導体部門半減ですかそうですか

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半導体部門7000人に半減へ＝海外企業に工場売却―パナソニック
時事通信 10月24日(木)8時56分配信

　パナソニックが半導体事業を大幅縮小することが24日、分かった。
国内外で現在約1万4000人に上る同部門の従業員数を、2014年度までに7000人規模に半減させる方向で検討する。
海外企業に一部工場を売却する交渉を進め、人員削減につなげる。

薄型テレビ事業に次ぐ規模の営業赤字を計上している半導体事業の構造改革にめどを付け、成長戦略の柱と位置付ける自動車、住宅関連事業の強化を加速させる。

　パナソニックの半導体部門の主力工場は、国内で富山県と新潟県に、海外では中国とインドネシア、マレーシア、シンガポールにある。
このうち一部工場の売却について13年度内の合意を目指し、イスラエルの半導体受託製造大手タワージャズなどと交渉に入ったもようだ。
既に早期退職を実施した国内での雇用については、他部門への配置転換で対応する方針だ。　
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残念ながら自動車用、住宅関連用の半導体を強化するというようには読めない。（もともと強くはなかったし）
半導体事業は、その構造を改革せよ＝赤字だから切り捨てるって読める。

事実上パナ専用の薄型TV用の部品供給会社扱い（設備能力を無視した過大な供給を命令とか、無茶な日程の開発を命令）していながら、他メーカーへの部品販売を禁止していないのにパナ以外に販売してリスク回避しないのが悪いという。

その手の部品は、カスタム品になるから開発パワーを全部パナ用に取られたら他社と組めるはずもなし。
仮に汎用品を売ろうとしても設備能力を超える供給を至上命令とされたら、工場だってフル稼働で作りだめして、設備の増設までつなぐから他社への販売する余裕などない。

いくら他社への販売を保険として考えても保険料すら払えないのだから話にならない。

まるで、両手両足を縛っておきながら敵と戦えという、どっかの政府（自由惑星同盟だっけ）みたいだった。


年がら年中、”集中と選択”、”V字回復”見たいな事を言って、従業員を奴隷のように働かせていたからねぇ。
開発部門なんかいつ家に帰っているのか分からなかったくらい。

映像用に経営資源を集中したからTVなど安い韓国製品にシェアを取られて、値下げ競争で利益もなかったのでプラズマTVへの投資も「平成の三大馬鹿投資」と揶揄される始末。

子会社、孫会社、関連会社に赤字を押し付けてきた大企業も全社のリストラまで（去年）やって、まだ足りなかったのね。
５０代は全員肩たたき券を配られたらしいといううわさは聞いてたけど

もう国内工場は大して残ってないから、７０００人削減といってもほとんどが海外社員かも。
国内工場でも働いてるのはほとんどが派遣社員だし。

中国工場はこの前の反日デモで設備に被害を受けたから閉鎖が妥当でしょう。
半導体の生産設備は百貨店などの店先に置いてある商品と違って、注文してもすぐにはできない（通常時でも順番で半年～一年待ち）から中国工場を復旧させるよりは、中国より人件費の安い反日でない国の工場にシフトするのが、当然の流れでしょう。

特に設備産業である半導体事業は、孫子の言う「戦わずして勝つ」のを目指すべきだと思う。
インテルのCPUみたいにブラックボックスにして競合（戦い）に巻き込まれないようにしないと戦いに勝っても流血（赤字）で疲弊する。

そのブラックボックス化できそうな半導体の”量子ドット半導体”開発にパナソニックは入ってなかったみたいだし＞＜


松下幸之助創業者が見たら嘆くことでしょう。

ただ中国に関しては、最初に工場を作ったのも創業者なんだけどね。

創業者が亡くなってから松下電器の経営がおかしくなったのは、まともな従業員なら肌で感じたはずだと思う。

「利益は世の中へのお役立ち料だ。利益が出ないのは、世の中の役に立ってないからだ。」ってどっかに書いてあった気がする。
つまり、世の中で必要とされていない仕事、商品なら誰にも相手にされず売り上げも減り、利益も減り赤字になり、やがてつぶれる。

「環境の変化に順応出来なければ　淘汰されてもしかたがない」のだろう。

関係する会社、その従業員を痛めつけるような会社は、もう寿命なのでしょう。
社会に貢献するという使命を忘れ、ひたすら生き残ることを求め、お金を、利益を求める大企業病の末期なんでしょう。

役に立たなくなった会社はとっととつぶれた方が世の中のためになる気がする。
新陳代謝はないより　あったほうがいいと思うから。


今なら家電でもジェネリック家電とか出てきているからね。
無駄に多機能な家電製品よりは、単機能のほうが安くて使いやすい場合もあるし、これからは介護用、介護補助用の製品が日の目を見そうですね。


なんにしてもまったく変化のない世の中より、少しだけ変化のある方が面白いと思う今日この頃。

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パナソニック、半導体事業で最大７０００人削減へ　工場売却も検討 2013.10.24 11:11

パナソニックが半導体事業を縮小し、国内外で約１万４千人にのぼる同部門の従業員数を平成２６年度までに数千人減らす方向で調整していることが２４日、分かった。
削減は海外が中心で、最大で７千人規模となる可能性がある。

　海外の一部の工場は他メーカーと売却交渉に入っており、赤字の携帯電話、プラズマディスプレー両事業に続き、半導体も事業規模縮小で黒字化を図りたい考えだ。

　パナソニックの半導体事業は、国内は富山県砺波、魚津の両市と新潟県妙高市に、海外は中国やインドネシアなどに主力工場がある。

　国内で技術者らの配置転換を進めており、従業員削減は海外工場が中心になる見込み。
海外の一部工場は海外の半導体受託生産大手に売却する交渉を開始している。

　パナソニックの半導体事業は、従来は自社のテレビや携帯電話などデジタルＡＶ家電向けが中心で、新興国メーカーとの価格競争に巻き込まれるまでは利益を出していた。
しかし、自社向けの供給が減少した後、外販が伸びずに赤字体質となり、構造改革が課題となっていた。

　今後、半導体開発は付加価値の高い自動車関連や電力、インフラなどの産業機器向けに経営資源を集中。
システムＬＳＩ（大規模集積回路）については富士通との間で両社の設計・開発機能を統合した新会社を設立することで基本合意しており、収支改善を急ぐ。
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↑ちょっと違う。

”外販が伸びずに赤字体質となり”ではなく、”外販を許されなかった”のだから。
もっといえば、外販を出来なくされていた。（外販禁止令も社長から出ていた）

半導体産業は設備産業と呼ばれているように生産設備の能力が供給能力だったし、商品開発も自社向け以外の余力を許されなかったのだ。

例えば、２００５年前半まででも来期（半年先）の事業計画でPDPの販売計画でデバイスの製造能力を超える数字を本社から示される。
要求数量（必要数）＝PDPの台数×員数（使用数）で工場の設備を２４時間フル稼働させても足りない数字なので、設備を新設しなければならない。（最短で半年～１年掛かる）

それまでの間に不足する分は、現状の生産能力をフル稼働させて造り貯め（在庫）して対応するしかない。
そのために社長（＝本社指示）からの指示で「外販には供給するな！」とTOP方針が示されていた。

それと同時に開発部隊は来年～３年後までの新製品（性能アップ＋コストダウン）の開発に取り組むので精一杯（人員削減で常に人手不足）。

何日も会社に泊まりこみで家に帰っていない技術、開発部員がほとんど。
普通に考えて、嫁さんが職場を知らないと浮気を疑われるか離婚にならないかと心配するレベル。

開発専用の生産ラインがあるわけではないので、製造部門が能力いっぱいで走っているから、その製品の流れの隙間を縫って開発試作品を投入しなければならず、技術者が仕事をしながら待機しているから時間的に不規則になっていた。

他社（外販）向けのデバイスを開発するには、セットとのマッチングを取るために微調整が必要になるが、開発の人員が不足していたから開発自体が不可能だった。

例えば一種類のデバイスの開発人員でも有名な同業他社は一部門で３００人体制だったが、こちらは兼業で３人とか。
端から勝負にならない。
人員を減らしておいて、他社に勝つ商品を造れという誠に不条理な命令。

アクセルとブレーキを同時に踏めば車だって壊れるだろう。
しかも燃料（人、物、金）をケチるのだから、それで前に進むはずが無い。

また、システムＬＳＩの部門でもひどい話があった。
当然、フルカスタムのＬＳＩをつくったのだが、本社が赤字になるからといって半導体社に開発費を払わなかった。
おかげで半導体社のボーナスは一律カットされた。

果たして決算は、大幅黒字！

その結果を知ったとき、毎度おなじみの赤字赤字詐欺だと思った。
赤字になるからといって、開発費を踏み倒し、製品価格を赤字まで叩き、蓋を開けたら本社だけが大幅黒字という世間体だけは保つという奴隷制構造。

従業員、子会社、下請けは騙してでも搾取する対象という考えに経営陣が変わってしまったのだろう。
昔は共存共栄だったのに松下幸之助（創業者）亡き後、徐々に変わっていった。

最近はブラック企業というのが一般的に使われているが、昔から大企業では当たり前にあった話。

シャープのタイムカード打刻後のサービス残業とかも昔から有名だったけど、そんなのは一部では当たり前だった。

忙しい人と暇な人は、どこにでもいる。
まじめな人と不真面目な人はどこにでもいる。

管理職で、一日中PCでカードゲーム（ソリティア）したり、喫煙コーナーでタバコを吸いに行って長時間かえって来なかったりする人もいた。

そういう反面教師が大勢いたからこそ、会社の行く先は容易に判断できた。
持って１０年、それまで残ったとしたら心身ともに持たないだろうと。

２００５年の早期退職、転職支援制度に応募したのだった。

組合（御用組合）からは、会社と一緒になって待遇劣化を無条件で組合員に受け入れろと説得を命令されるし
部長からは「今は出るけど残ったら将来、退職金があると思うなよ！」と脅かすし
事業部長からは「５年後までに人件費半額にする！」とか言うんですもの。

人事も日本人の採用を減らして今後は外国人を増やして、中国人を半分以上採用するとか言ってたから、経営陣は中国に乗っ取られてしまっていたのかもしれない。

今から思えば、そんなふうにも思える半導体社だった。

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＜清涼飲料＞温かい炭酸　大手メーカー今秋から発売　　毎日新聞 10月7日(月)12時9分配信

飲料大手の日本コカ・コーラとキリンビバレッジが今秋から「温かい炭酸飲料」を発売する。炭酸は冷えているからこそおいしい、温めたら気が抜けてしまうのでは？　そんな疑問を抱く人も多いはずだが、一体どんな飲み物なのか。【西浦久雄】

【４年間かけて開発】コカ・コーラ:初のホット炭酸飲料「カナダドライ　ホットジンジャーエール」を発売

　コカ・コーラは「カナダドライ　ホットジンジャーエール」（税込み１２０円）を１０月２１日に、キリンビバレッジは「キリンの泡　ホット芳醇アップル＆ホップ」（同１３０円）を１１月５日に発売する。両社とも、ホットの炭酸飲料の発売は初めてだ。

　ホットの炭酸飲料といえば、一部の喫茶店でコーラなど既存の商品を温めて提供してきたほか、ベルギーなどにホットビールがあるものの数は少ない。炭酸が抜けやすいためで、業界では「炭酸を温めるのは、言ってみればタブー」（キリン）とされてきた。作家、宮本輝さんの短編「ホット・コーラ」では、主人公の喫茶店主が女性客からホットコーラの注文を受け「コーラを温めるんですか？」と驚くシーンがある。

　しかし、加熱方法や温度などによっては炭酸が残る。永谷園はショウガを使ったレシピを紹介する「永谷園生姜（しょうが）部」のサイトで「コーラジンジャーレモンのホットドリンク」を取り上げている。マグカップにすりおろしたショウガ小さじ１杯を入れ、冷蔵庫から取り出したコーラを約２００ＣＣ注ぎ、電子レンジ（５００ワット）で１分１０秒。実際に作ってみると、シュワシュワと細かい泡が立ち、スライスしたレモンを加えるとさらに炭酸がはじけた。

　コカ・コーラ、キリン両社が苦労したのは、温かい炭酸をどう維持するのかだ。コカ・コーラ東京研究開発センター製品開発炭酸グループの朝日浩マネジャーは「泡の発生には飲料の表面張力が関係している。一般的に表面張力は温度が高くなるほど弱くなるが、原料を調整することで飲料の表面張力をコントロールし、泡が保てるようにした。詳細については企業秘密」と語る。キリンの泡はコンビニだけ、ホットジンジャーエールはコンビニと自動販売機の限定販売で、いずれも再加熱は禁止。購入後すぐ飲んでもらうことを想定している。

　試飲してみた。温かい缶を開けるとプシュー、と音がし、炭酸がしっかり入っていた。ホットジンジャーエールは炭酸の刺激とジンジャーの香りが際立つ。キリンの泡も炭酸を感じながら、リンゴの甘みが広がる。

　ホット炭酸飲料を発売するのは「冬場、夏の半分程度に落ち込む炭酸飲料の売り上げを底上げするため」（コカ・コーラ）。コカ・コーラは商品開発に４年、キリンは３年かけており、そろって発売することになったのは「まったくの偶然」という。キリンは「今までにない市場を開拓したい」と意気込む。ホット炭酸飲料だけに人気がはじけるかどうか、注目されている。
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今年はホット炭酸飲料が売り出されるそうですが、その話を聞くとつい思い出してしまう話。

まだ東京勤務で消費税がないころ、冬に夜行（電車）で東京から京都（朝６時台）に帰ってきて、大阪の家に戻ると始業時間（８時）に間に合わないので、そのまま京都の事務所に出勤。
（残業で東京発の最終新幹線に間に合わずに２３時の夜行で移動した）

んで、寒かったので京都駅のホームで京都タワーを仰ぎ見ながら自販機で暖かい缶コーヒーを選んでボタンを押したんです。

ガッチャン！ゴトゴトン！って落ちてきたのは、缶ジュースのファンタオレンジでした。
一瞬破裂しないかと恐る恐る取り出したものの熱い上に落下の衝撃を与えられた炭酸飲料のプルタブを開けるなんて怖くてできませんでした。
朝から砂糖水が噴出してベトベトになるのは、避けたいんですもの。

そのままかばんに入れて持って帰って、もしも途中で中身が噴出したらと考えると書類がベトベトになるのも嫌なので、人気のない到着ホーム（夜行の到着ホームは端っこで人気がない）の水道の所にそっと置いて立ち去った。

何気に百円損したし、文句を言う相手も見当たらないし、夜行の移動で疲れてるし、リフレッシュ目的のホットコーヒー飲み損ねたし・・・。

そのホームの売店もまだ開いてなかったのであきらめたんですが、今考えたら改札か別のホームに持っていって駅員とか開いてる売店を探して交渉すればよかったですね。

今なら携帯電話もあるからその場で自販機に書いてあるであろう電話番号に問い合わせをすることもできるけど当時はまだポケベルの時代で電話も公衆電話というメンドクサイ時代だった。

ほんと　熱々の炭酸飲料は凶器だと思った遠い冬のメモリー