深刻に考え過ぎ

この記事は不安を煽っているだけです。

手取り収入、夫婦合わせて「月48万円」だが…「日本人の暮らしぶり」厳しい現実　ー THE GOLD ONLINE
（2025年7月4日　掲載）
https://gentosha-go.com/articles/-/70197

主人公の31歳・男性の月の収入は手取りは28万円で奥様の月収は手取りは20万円ほどです。
資産は現金のみで計200万円程度を銀行に預けています。

来年子どもが生まれる予定で奥様は現在妊娠3ヵ月でです。
奥様は在宅で勤務していますが、数ヵ月もすれば産休・育休に入ります。
主人公夫婦は幼稚園に入るまで奥様は仕事をせず、子育てに専念したいとのことです。

「毎月、ざっと30万円以上は支出として消えています。残るのは10〜20万円ですが、教育資金を貯めたいんです。ネットで調べてみたら『1,000万円は貯めるべき』と書かれていました」

「実質的に妻の収入はなくなるので、僕の『28万円』のなかでやり繰りしなければならない。今のうちに貯められるだけ貯めなきゃ、と焦っています。我が子には、大学までは通わせてあげたい。習い事だって塾だって行かせてあげたい。余っているお金なんてないんです」

子どもが生まれた時は嬉しくて「子どものためなら！」という気持ちになりました。
単純に喜んでいただけで安い給料で家族3人暮らしていけるかを心配するばかりで将来なんて何も考えれませんでした。
ですから子どもの将来を思う主人公は立派です。

子どもが生まれた時点で『教育費1,000万円』が必要になるのではありません。
大学卒業の22年あまりをかけて必要とした総額で今必要なわけではありません。
冷静になりましょうと言たい。

教育資金はいくら必要？かかる目安額をご紹介　ー 日本政策金融公庫
（教育にかかる費用はどのくらい？）
https://www.jfc.go.jp/n/finance/ippan/kyoikuhi/cost.html

必要になるタイミングで必要となるお金を用意できることが大事です。

注意としては教育費はかけようと思えばいくらでもかけれる天井知らずです。
「今出せる」は禁句です。

私立の小学校に入れたはよいが続けさせるお金がないないので年老いた親に援助を申し入れる話しや、1人目の子どもに全力でお金を使ったおかげで2人目の子どもにかけるお金がないと年老いた親に援助を申し入れる話しを耳にします。

人生で1度は老親を頼らないとどうしようも無いことがあるかもしれませんが教育費はそれがスタートとなり子どもの卒業まで続くことはよくある話です。
老親の援助ありきでは親の責任を果たしているとは思えません。

自分の年齢と子どもの「幼稚園入園」などのイベント毎にいくら必要か書き出せば『教育費1,000万円』が細分され目標を立てやすくなります。

それでも不安なら独立系のFPに相談ですね。