第一法則：
国家間から企業、個人に至るまで、K国と組むと負ける。
第二法則：
第一法則において、K国が抜け駆けをするとK国のみが負ける。
第三法則：
第一法則において、K国から嫌われると法則を回避できる。
この時、嫌われる度合いと回避できる割合は正の相関関係にある。
第四法則：
第一法則において、K国と縁を切った場合、法則を無効化出来る。
第五法則：
第一法則において、一方的に商売をする場合は、法則は発動しない。
第六法則：
第３・第４則において、半島と手や縁を切った場合、運気や業績その他、全ての
面に置いて急激に回復、若しくは上昇傾向が期待出来る。
【諸法則】
第一法則：
日本で発明され、人気を博した物は、数十年（又は数百年）後に、K国製又は
半島製にされる。
第二法則：
日本で人気や才能が有る人間は、必ず在日認定されるが、K国から嫌われて
いると、必ず回避出来る。
第三法則 ：日本のＴＶ番組は、半島の露出度と番組の人気下降度が正比例の関係に有る。
（日本のＴＶ番組は、半島の露出度と番組の人気度が反比例の関係に有る）
第四法則：
海外や国内で、聞かれてもいないのに自らを日本人と名乗る人間は、本当の
日本人で無い可能性が高い。
第五法則：
自国に都合の悪い出来事は、全て外国に責任転嫁する。
第六法則：
K国の大統領（為政者）は、任期末期になると騒動が持ち上がり悲惨な末路を
歩む。
第七法則：
C鮮に手を出した日本の権力者は二代のうちに破滅する。
第八法則：
法則の威力は60年周期で非常に強まる傾向にある。
第九法則：
たとえ半島人であっても心が日本人なら法則は発動しない。
第十法則：
たとえ日本人であっても心が半島人と化したなら法則は発動する。
つい先日、日産のゴーン会長が逮捕されましたが・・・
近年の日産は自社の車を生産するにあたってはコストの抑制を図る意味合いなのか、
K国の部品にかなり頼っているし・・・
日産で推し進めている電気自動車のキモとなるバッテリーの供給元について、これまで
日産とNECの合弁企業だったAESCからLGケムに切り替えようとしているなど、その他の
国産車メーカーよりもはるかにK国への依存度が高いんです。
※ちなみに親会社とも言うべきルノーについても、経営が立ち行かなくなった三星自動車を
傘下に収めてルノーサムスン自動車としたり、自社のEVのバッテリーを日産に先んじてLG
ケムより供給してもらうなど、日産のみならずルノーに於いてもK国への依存度が高かったり
しますが（；^ω^）
では、現在の国内市場に於ける日産はどうなっているか？と言うと・・・
確かにe-POWERのおかげでノートとセレナの売れ行きは好調なんですが、その他の車種に
ついては、モデルチェンジやマイナーチェンジばかりか、年次改良など売るためのテコ入れが
ろくに行なわれていないためか・・・
殆どが枕並べて討ち死に状態なんです(´；ω；`)
また、少し前には軽四モデルが燃費偽装の一件で問題になったし、今回はとうとうゴーン氏が
逮捕されたしで、これらの事象に直接は関係ないものの・・・
あの国(の企業)に深く関わり過ぎた事で法則が
発動したとしか思えないんだよねぇ・・・( ；´Д｀)
今後の日産が取るべき手段について・・・
確かにかつて瀕死の状態から日産がV字回復を果たして今があるのはゴーン氏のお陰では
あるものの、長くトップを務め過ぎてその存在がむしろ日産に悪影響を及ぼしているので・・・
まずはゴーン氏及び氏の息のかかった人間を総て排除すること。
次にルノーの株を売却し、その売却益でルノーに買い取られた日産の株を買い戻してルノー
との関係を清算すること。
そしてパーツサプライヤーを国内企業あるいは親日国の企業に限定して、K国との関係を
スッパリ断つこと。
下手したら'90年代後半のような状態になるかもしれないけど、若かりし頃のイチロー選手が
CMで言っていたように"変わらなきゃ！"なタイミングなのは間違いないし・・・
あの国の女性を嫁にもらったことで一時期は公私ともに苦しんだものの、離婚後はそれまでの
好青年キャラから一変して悪役キャラを嬉々としてこなして好評を博し、さらにはお医者さんと
再婚して子供も授かるなど公私共に好転した高嶋政伸さんみたいな実例もあるので・・・
それこそ・・・
と思ふわけでございます。
