電話世論調査

海洋生態系は回復不可能と米国民59％、原油流出

ワシントン（CNN）　メキシコ湾で4月下旬に起きた大規模な原油流出事故で、米国民の59％が汚染された海洋生態系は二度と事故前の状態に戻らないと受け止めていることが最新世論調査で16日分かった。49％は、原油が漂着などした一部海岸は回復不可能と回答した。

5人のうち4人以上が事故は経済に悪影響を及ぼすとし、79％はガソリンや食料価格の上昇となって跳ね返ると判断していた。調査はUSAトゥデーとギャラップ社が共同実施した。

調査によると、5人に1人が海洋動物など生態系の回復には10年もしくはそれ以上掛かるとし、事故前の海岸の状態に戻るには4人に1人が同様の年月が必要と判断していた。

生態系や海岸の回復の見通しについては、男性より女性の方が悲観的で、女性10人のうち6人が海岸の再生は不可能としたが、男性は37％だった。また、一部の海洋動物や植物は以前の生息、生育状態に戻らないとしたのは女性が65％で、男性は52％だった。

今回の調査は6月11～13日に米国人成人1014人を対象に電話で実施した。

6月17日17時18分配信 CNN.co.jp

平成９年１月２日に大しけの島根県沖の日本海で沈没し、船首部分が福井県三国町に着底したロシア船籍タンカー「ナホトカ号」の油流出事故では、大量の重油が日本海沿岸各地に漂着し、自然環境や地域住民の生活に深刻な影響を与えました。石川県沿岸部にも多大な被害がありました。
事故当初は、漂流および漂着した油の回収方法について、有効な情報がなかったため、ひしゃくやバケツ等を使っての人海戦術に頼らざるを得ず、効果的な油の回収技術情報の提供が各方面から強く求められていました。

今回のメキシコ湾で起きた同様の事故について、CNNが電話による調査を行いました。
同じ電話による調査でもアメリカ国民が日本国民と違うのは、「5人のうち4人以上が事故は経済に悪影響を及ぼすとし、79％はガソリンや食料価格の上昇となって跳ね上がると判断」していたことです。また、きちんと調査結果を男女別に分析していますね。

じつは、ロシア船の事故の手の施しようのないさまを見て、アメリカからさまざまな応援をいただいたのです。結果、人海戦術による「ひしゃく作戦」しかありませんでしたけど。
そんな中、一人のアメリカ人が、「私が所有する浄水器をお貸ししよう」と申し入れがあったのです。
それを知った我が老母は、感激のあまり地元紙に投書したのです。
「アメリカのケビンコスナーさんが、便利な道具を貸してくれるって。なんとありがたいことでしょう」と。
これを聞いた私は、「ちょっと待て！」といいたかったのですが、さすがに老母のひたむきさを前にしては何もいえませんでした。
現在、彼のDVD、何枚所有していることでしょう（苦笑）

そういうこともあって、アメリカには一刻も早い原状回復を願っているのです。