zymol 初心者のブログ一覧

マイ・アコードのタイヤ交換がてら、お約束どおり（誰に？）CR-Zを見てきました。
試乗は来週からとのことで、今日はショールームに展示されたブリリアント・オレンジ・メタリックのタイプα・CVT版のお写真などを。
デジイチ持って行くには大げさすぎる気もして、コンデジ持って行ったのはいいのですが、慣れないことするもんじゃありませんね。はは、メモリー・カードが入ってなかった（笑）
でも最近はずいぶん便利になったもので、携帯電話にカメラが付いているのに気付いたのです＾＾。

コンセプトカーに比べ、ややおとなしい姿にまとまったとはいえ、国産初のハイブリッド・スポーツとしては上出来だと言えるでしょう。
購買層はなんと50歳台が中心だとか。
確かに、どでかいドンガラに空気を一杯詰めて、乾燥重量1.4t 越えのボディに一人だけ乗って走るなんてのは、それだけでもアンチ・エコロジーではあります。

来週は、ちゃんと道具をそろえて試乗会に臨み、ドライビング・インプレッションしたいと思います。
その結果次第では・・・・・・・・・・うふふ。

黄砂が降ってくるともう春。
花粉症の方にはつらい季節。
明日ディーラーでタイヤ交換。
もう雪は降らないことに決めた。
交換前にレイズの無限ブランド鍛造ホイールと5分山レグノの表裏を磨いた。ホイールには、ザイモール・チタニウム。

交換してもらってるうちにCR-Zの内見会。いじりまくってくる予定。ひょっとしたら試乗するかも。
購入予定はいまも今後もまったくない。

今朝起きたらすでに相場破綻の兆候が見えていたので、快晴の空の下イーグル・ドライバー達を撮りに行ってきました。

やっぱり自然はいい、青空はいい、F-15はもっといい。

独高級車、米で販売復調　１月の台数、ベンツ40％増

　独高級車メーカーの米国販売に復調の兆しが見えてきた。ダイムラーは2010年１月まで４カ月連続で前年同月比プラスを記録。ＢＭＷ、アウディも昨年11月以降、前年実績を上回っている。米国の個人消費が徐々に回復に向かい、高級車需要も底を打ったとみられ、メーカーの業績にも追い風となりそうだ。

　ダイムラーの主力ブランド「メルセデス・ベンツ」の１月の米国販売台数は40％増の１万4700台。これがけん引役となり同社の１月の世界販売台数は24％増となった。アウディの１月の米国販売も38％増と３カ月連続プラス。ポルシェも昨年10月発売の新型高級スポーツ車「パナメーラ」が好調で１月は８％増。同社の米国販売も昨年８月以降、上向いている。

　米調査会社ＣＳＭワールドワイドのジョセフ・バーカー・シニアマネジャーは「経済危機で傷んだ米国の家計も緩やかだが回復しつつあり、高級車市場も回復が見込める」と話す。高級車メーカーにとって米国は重要市場。

（2010/02/20 フランクフルト＝下田英一郎）(11:54) NIKKEI 　NET


思えば、あの忌まわしいサブプライム問題に端を発し、リーマンショックで世界中を奈落のどん底に叩き落とした張本人のアメリカ、経済復調の兆しが現れ始めたようだ。

かたや日本はどうだ。
景気、持ち直した？賃金上がった？雇用改善した？
平成の脱税王が子供手当て支給に、汚沢らが政局運営だけに汲々としているあいだに、ほかの国はどんどん追い抜いていくよ。

ね、どうする？

唐突な内部留保課税案＝「競争力そぐ」と産業界反発

　鳩山由紀夫首相が17日、企業の内部留保課税を検討する姿勢を示した。日本経済が回復軌道に乗る一方、雇用情勢や中小企業の経営環境が引き続き厳しいことが背景にあるとみられるが、唐突な表明に現実味は乏しく、産業界からは「競争力をそぐ」と早くも反発の声が上がった。
　内部留保とは、企業の利益から法人税や配当金などを除いたもの。現行の税制では経営者の親族らが過半数の株式を保有する一定規模以上の特定同族会社に対し、留保金課税制度が適用されている。
　しかし、これには「二重課税」との批判が根強いほか、内部留保は設備投資の原資ともなるだけに「前向きな成長戦略を阻害する」（大手電機メーカー）、「本社を海外に移す動きが出かねない」（経済団体）と産業界の反発は強い。

最終更新:2月17日（水）22時49分 .時事通信

およそほとんどの国民が、それほど欲しいと熱望しているわけでもない子供手当てなどの無理な支出のために乏しい財源を当てるよりは、むしろ日本経済を立て直し景気回復や雇用確保を優先したほうが結果として福祉は付いてくると考えているだろう。
共産党の志井委員長の持論である、大企業の「莫大な内部留保」を中小企業などに還元するという考え方に同調したかのように二重課税法案を思いつくところなど、経済音痴も甚だしい。
企業の内部留保は、本来設備投資に回す余力であり企業の体力である。これに新たに課税するなどとは、やはり「お金持ちのぼんぼん」の考え以外の何者でもない。
こんなことを本気で考えているところが、民主党に日本を任せるのは危ういといわざるを得ないところである。