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　県内の公立高校のクーラー設置をめぐって今夏、“熱い駆け引き”が学校、ＰＴＡ、空調業者の間でみられた。昨夏は、ＰＴＡの負担で七、八月に限定して設置する学校が目立ったが、今年は業者側の提案で通年利用できるエアコンの常設が一気に増えた。例年にない猛暑に見舞われた今夏、県立、名古屋市立の計三十六校が導入したが、学校側には「若いうちにクーラーに頼り過ぎるのは…」との声も－。

　県内では、ゆとり教育で授業数が減った影響などから、夏休み中に補習を行う公立高校が増加。保護者からクーラー設置を望む声が相次いだが、県側は公費での設置に消極的なため、夏休み中に限り、ＰＴＡの負担で導入する高校が出始めた。

　昨年は少なくとも十三校がクーラーを設置。ある高校では、生徒一人当たり八千三百円を負担したという。

　こうした事情を受けて、空調関連の会社は、エアコンの設置やメンテナンスを一手に請け負う事業を各校に提案。本年度は県立の三十一校、名古屋市立の五校がエアコンを設置した。

　十七校と契約した「トーエネック」（名古屋市港区）によると、費用は契約期間や設置数に応じて、一人当たり月額九百－六百円、年額に換算すると約一万－七千円という。

　担当者は「冬に暖房を使えることも考えれば割安」と売り込みに躍起だ。

　設置校が増えた背景には、施設管理の面から難色を示していた県教委が、今年度からエアコン設置の手続きを簡単にしたこともある。

　同県尾張地区の進学校は今年七月、エアコン三十基を設置。今年は猛暑に見舞われたこともあり、生徒の反応は良好だ。

　同校の場合、十三年契約で、生徒側の負担は月額千円。実際に使ってみると、授業で使うチョークの粉がフィルターに詰まるなど、学校ならではのトラブルも。教頭は「契約にある年二回のメンテナンスでは足りない。予想外のこともあり、まだ試運転段階」と話す。

　生徒の中には「授業が終わると使えないので、居残り勉強はつらい」と、利用時間などの運用方法に不満も。

　教頭は「アンケートを取りながら、適切に運用したい」と話すが、「暑さに慣れてない生徒もおり、健康管理の面でもエアコンは必要。だが、若い時に冷房に頼ると、省エネに対する意識に与える影響も気になる」と戸惑いも漏らしている。