アメリカは奪還できるのか？（今起きている事：その８.９）

いよいよ、私の中では脳内変換されて、少しハイになってきました(;^_^A
今夜もうまい酒ｗ。




以前予告したような時程でちゃんと進んでいる「しっぽ」が見える気がします。

今追いかけている表の情報は、アメリカが法治国家として、メディアやネットで行政的に動いている事象での「大統領選挙結果を受けた大統領就任までの流れ」であります。

一方、現実に今起きていることは、DSが海外勢力と結託した軍事クーデターであり、明確な「アメリカ」への破壊攻撃ですね。だから国家緊急事態宣言下での、「国家安全保障上の対応」に移行しています。
つまり、地下で宣戦布告は済んで交戦中ということです。この動きを追いかける際は、まぁ法律はどうでもいいんです、軍が指揮統制執れた状態で動いていれば。勝てば官軍なんだから。

第三次世界大戦は、湾岸戦争のような、物理エネルギー弾が飛び交う戦争ではなく、インターネット上の光ファイバー内を飛び交うデジタル信号、正にサイバー戦争が深く進行していたのですねぇ。　表の物理的損害は、このまま小さく終わってほしいものです。



「私の中の、」確定事実を列挙してみます。

①国家非常事態宣言下（２０２１年４月ぐらいまで有効だったと記憶：大統領が延長署名済み）
②ワシントンDCの特別区が緊急事態宣言済み：1/11～24迄
→FEMA管轄下に置かれる→準戦時下：テネシー、ルイジアナ、ユタ、ジョージア、コネチカットの各州も追加（管轄移動の為のカモフラージュにしか思えませんね）→州知事などの権限を越えて連邦機関が直接指揮

③海外勢力の大統領選挙への関与：大統領令13848適用有り（ウクライナ）
　→議会侵入のアンティファ逮捕。又アンティファはテロ指定済み
　→アンティファはチャイナと通じている証拠済み
④大統領選挙の不正：ナバロレポート1/13に３部目提出で完了
　→「トランプが勝っていた」→客観的に不正が有ったとしか思われない、厳格調査要す、との正式報告（PDF読める）。
（軍のトップ、主要な正義側の人脈には、不正の客観事実が知れ渡っている。DSや民主党、司法の悪事を納得済み）


①～④が揃っているので、いつでも戒厳令も反乱法も大統領令も出せる。
→1/11反乱法発動（トランプがサインした）とのサイモン・P情報
私は未確認:というか、軍事作戦として既に出されている→これは軍による逮捕命令なので、粛々と逮捕中というのは、理にかなっている。軍事作戦の発令を公開するわけがないので。で、裏での逮捕がほぼ終わる時（第１ステップは～1/19）なので、２０日の就任式でしょうね。

⑤ハンターバイデンとウクライナの関与→犯罪（既にバイデンは逮捕済みということは固い）
⑥次期政権は誰も、議会承認を得た閣僚は居ない。

⑦バイデンは大統領になれない、２つの理由
→１）犯罪者の連座。バイデンは自白済みで取引済みも固いかな。
　２）大統領に成るべき「合衆国」が既に存在しない。昨年、トランプ大統領がアメリカ合衆国を無くして、アメリカ通貨発行権を共和国に取り戻している（これは不明）。

補足
トランプ派で金本位制論者の理事候補　市場は注視（2020.11.18）


　
就任式のリハーサルが延期になりましたが当日流す映画を撮ってるのかもな、とか思って(;^_^A



個人的には、バイデンは就任しない（辞退なのか、白日に逮捕なのか）、出来ない。軍事政権（トランプ継続の臨時政権移行し、選挙後初代大統領のシナリオだろうと読んでるのですが。