ＥＶの障壁、ギガファクトリーを制する者

ＥＶ化社会において、走行用バッテリーが鍵を握ることは容易に想像できますが、ではそのバッテリーは誰が生産するのでしょうか。

ＥＶメーカーとして誰もがイメージするテスラはこれまでPanasonicと提携してバッテリーを調達してきました。
しかし、Panasonicとの合弁工場「ギガファクトリー１」の生産能力が期待されていた３５ＧＷｈに届かず２０ＧＷｈに留まっておりＥＶ生産の足かせになっているため自社生産するため世界各地にギガファクトリーを建設しています。

中でもネバダ州の郊外の砂漠に建設されているギガファクトリーは世界最大級の建造物になり稼働すれば年間５０ＧＷｈのバッテリー生産になり、これはイーロン・マスクが公言している２０２２年に１００ＧＷｈのバッテリー生産を行うという話の一角をなすものでＥＶ１４０万台分に相当します。

現在、バッテリーの調達は世界的な課題となっておりこの問題を解消する者が覇権を握ると見られています。

ＶＷを要するドイツでは１６０ＧＷｈ、フランスでも４０ＧＷｈ、ハンガリーの７０ＧＷｈ、ポーランドの６５ＧＷｈ、イギリスの３０ＧＷｈと欧州を中心に新規工場建設ラッシュになっています。

これは２０２１年度上半期のＥＶ登録創出力が１１４．１ＧＷｈで考えるとかなりの増強と言えます。

このうち中国のＣＡＴＬが３４．１ＧＷｈ、韓国のＬＧエナジーソリューションは２８GWｈなど中韓メーカーが上位を占めています。

今年トヨタは２０３０年までに年間８００万台の販売のうち２００万台をＢＥＶとＦＣＶを目指すとしていますが、これには１８０ＧＷｈ分の車載バッテリーを調達する必要があります。
これは今後毎年２０ＧＷｈずつ調達を増やす事を意味します。
トヨタはPanasonicとの合弁会社を設立してＢＥＶ用の製造を始めますが、種類は違いますが既存工場との合計でも５．４ＧＷｈ相当と前出のギガファクトリーと比べるとまずは協業する事が目的であったようです。

このためトヨタは技術革新によるバッテリー単体の性能向上やＥＶの性能をシティーコミューターレベルに引き下げる織り込んでいるように思われます。

ＥＶの重要部品であるモーター用のレアアースとＢＥＶ用のリチウムの多くを中国に依存した状態で世界はＥＶ化に向かう訳ですが、今研究されている全固体電池やリチウムレスバッテリーなどの実用化が勢力図を書き換えるインパクトがあるかが今後の日本自動車産業のカギを握っていると言えるかもしれません。