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週刊現代にトヨタ社長の豊田章男氏の発言が記事になっています。

２０２１年３月期の減収予想を発表したところ、当日は「よく予想を出してくれました」といった周囲の反応が「トヨタ利益８割減」「危機再び」といったマスコミ報道がされた途端「トヨタさん大丈夫？本当に大丈夫なの？」という反応に変わったという事でした。

マスコミお得意の切り取りで数字だけスキャンダラスに取り上げられて真意が伝わらなくなったと豊田章男社長は怒り心頭だそうです。

マスコミは「選ばれた自分たちが政府や企業を監視しなきゃいけない」という態度で記者などのマスコミ対応では失言を引き出そうという意図でしか質問しません。

そして都合よく切り取り、編集方針にそぐわないものは「報道しない自由」で真実を歪めるという姿勢に不信感を持っている人が増えてきています。

明治維新で身分が保証され銀行業などに繋げた士族と違い、仕官先にあぶれた不平を持った下級士族は維新政府を監視する新聞社を各地で立ち上げました。

確かに情報網が新聞、ラジオ、テレビなどの一方通行のメディアしかなかった時代は権力の監視といった側面もあったかと思いますが、ＳＮＳで誰もが発信できる時代において、選挙で選ばれた訳でもない、ある種の思想を持った集団が発信する情報はバイアスが掛かっていると思って間違いないでしょう。

かつて大手マスコミの社長が「我々が一般人を先導してやらなきゃいかんのです」といった発言をしましたが、そこには真実をつまびらかにするというマスコミの職責の片りんも感じられません。

官邸に出入りしている記者の中には「政治活動」や「倒閣運動」をしている者も居ます。

こういった自分達の思い描く結論ありきのマスコミの姿勢を偏向報道と捉える人は増えているようです。

マスコミのスポンサー企業であるトヨタ社長すらマスコミの姿勢に疑問を抱いています。

中には企業のＩＲも読まずに頓珍漢な質問をしてきたり回答をしても理解できない程度の低い記者が質の悪い記事を垂れ流しているという実害もあるようです。

記事の中ではトヨタの広報活動である「トヨタイズム」についても「企業の都合がいい一方的な情報」と断じていますが、目の肥えた一般人の検証に耐えられないような情報を発信したら一発でその企業の信用は地に墜ちる時代ですからマスコミよりよほど真摯に情報発信しているのではないでしょうか。